外国人材を受け入れる企業が従業員の日本語スキルを確認する際、よく耳にするのが「日本語検定」と「日本語能力試験（JLPT）」です。しかし、この2つは目的や対象、試験内容が異なります。
今回は、「日本語検定」と「日本語能力試験（JLPT）」の違いと、外国人材と企業側、双方の日本語学習のメリットを紹介し、日本語検定がどのように役立つのか解説します。併せて、外国人材を受け入れる企業が日本語検定を支援することのメリットを解説します。ぜひ最後までご覧ください。
日本語検定とは
日本語検定は、日本語を使うすべての人のための検定であり、日本語の総合的な能力を測る検定試験です。「日本語力」の向上による社会全体への貢献を目的とした、文部科学省後援事業です。
日本語検定では、敬語・文法・語彙・言葉の意味・表記・漢字の6領域と総合問題で 日本語力を幅広く測ります。認定された受検級によっては、入学試験や就職試験時に優遇等を受けることができ、 優秀者・優秀団体には文部科学大臣賞などの表彰があります。
検定は年に2回実施され、2024年度には全国47都道府県、69都市に一般会場が設置され、1,180,823名の方が受検しています。
参照元：日本語検定とは？
日本語検定の対象者
日本語検定は、日本語を使う小学生から社会人まで、 幅広い年齢、職業の方が受検しています。 また、日本語を母語としない方も受検しています。
日本語検定は各種学校や企業において、さまざまな形で活用され、それぞれの生活環境で必要な日本語力を測ります。
学習面においては、国語を中心に、各教科の学習の基盤となる日本語力を測り、生活面においては、日常のさまざまな場面で日本語を適切に用いる力を測ります。社会人に関しては、企業活動、社会生活に必須の基礎的な日本語力から、 他者と差がつく豊かな表現力までを測ります。
日本語検定を受ける目的
日本語検定を受ける目的は、大きく分けて3つあります。
まず、敬語や文法、語彙など総合的な日本語力を向上させ、日常生活やビジネスで活用できる実践力を養うことです。次に、検定結果をもとに苦手分野を把握し、効率的に克服するためです。そして、検定合格を通じて、自身の日本語能力を客観的に証明し、進学や就職での信頼性を高めることです。
これらを通じて、受検者は多様な場面で活躍の機会を広げることができます。
参照元：日本語を使うすべての人のために 日本語検定（日本語検定）
日本語検定のレベルと問題構成
日本語検定は、多様な受検者のニーズに応じて7つのレベルに分かれています。それぞれのレベルは、日常生活やビジネスの場面で求められる日本語力を段階的に測定する設計となっています。ここでは、各レベルの概要と問題構成について解説します。
日本語検定のレベル
日本語検定の7つのレベルとその概要は下の表のとおりです。
| 級 | 目安 | 概要 |
|---|---|---|
| 1級 | 社会人上級レベル | 多彩で豊かな日本語を身につけ、言葉を介して論理的・創造的に思考したり、卓越した表現で物事を伝えたりできる。 |
| 2級 | 大学卒業～社会人中級レベル | 自立した社会人として必要な日本語を身につけ、企業活動等で必要な円滑なコミュニケーション、文書の適切な読み書きができる。 |
| 3級 | 高校卒業～社会人基礎レベル | 大学生や社会人として必要な日本語を身につけ、他者とのコミュニケーションや 文章表現を適切に行うことができる。 |
| 4級 | 中学校卒業レベル | 社会との関わりで必要な日本語の知識を持ち、相手や場面、目的や意図に応じて適切に用いることができる。 |
| 5級 | 小学校卒業レベル | 日常生活や学習に必要な日本語の知識を持ち、相手や場面に応じて適切に用いることができる。 |
| 6級 | 小学校4年生レベル | 日常生活や学習に必要な日本語の知識を持ち、相手や場面に応じて適切に用いることができる。考えたことや物事の様子を適切な日本語で表現し、伝えることができる。 |
| 7級 | 小学校2年生レベル | 身近なことや経験したことを日本語で表現し、伝えることができる。 |
参照元：受検概要・申込（日本語検定）
合格基準は、各級で指定されている総合得点率と、領域別得点率の両方を満たすことです。一つの領域でも50%に満たない場合には認定されないため、敬語・文法・語彙・言葉の意味・表記・漢字の6つの領域でバランスよく得点することが求められます（7級を除く）。
また、各級の指定された総合得点率によっては準級を得られる場合があります。
日本語検定試験の問題構成
日本語検定の問題は、敬語・文法・語彙・言葉の意味・表記・漢字の6領域と総合問題から成ります。これにより、日本語力を幅広く測ります。
「日本語検定」と「日本語能力試験（JLPT）」の違い
「日本語検定」と「日本語能力試験（JLPT）」は、いずれも日本語力を評価する試験ですが、目的や対象、試験内容には大きな違いがあります。それぞれの特徴を比較すると下の表のようになります。
| 項目 | 日本語検定 | 日本語能力試験（JLPT） |
|---|---|---|
| 対象者 | 日本語ネイティブ＆外国人 | 外国人（日本語学習者） |
| 試験の構成 | 敬語や文化を含む日本語全般 | 語彙・文法・読解・聴解 |
| 試験の目的 | 正確で適切な日本語運用を評価 | 日本語の基礎能力の証明 |
| 試験日程 | 年2回（6月、11月） | 年2回（7月、12月） |
| 活用例 | ビジネスや職場でのコミュニケーション力 | 就労や進学の条件としての活用 |
日本語検定は、日本語を母語とする人々や日本で生活する外国人も含めた幅広い層を対象に、敬語や語彙、文法、漢字など、日本語の総合的な運用能力を測定します。一方、日本語能力試験（JLPT）は、日本語を第二言語として学ぶ外国人を主な対象とし、語彙や文法、読解、聴解の基礎的な能力を評価することに特化しています。
また、日本語検定は日常生活や職場での適切な日本語運用を目指すのに対し、JLPTは主に進学や就職時の基準として用いられるなど、活用の場面にも違いがあります。
両試験はそれぞれの目的に応じた構成や内容になっており、どちらを選ぶべきかは受検者のニーズによって異なります。
日本語能力試験（JLPT）とは
日本語能力試験（JLPT）は、国際交流基金と日本国際協力支援協会が共同で運営している、日本語を母語としない方たちの日本語能力を評価するための試験です。2023年には、92ヶ国から1,265,436名の方が受験しています。ここでは、日本語能力試験（JLPT）について解説します。
日本語能力試験（JLPT）の認知度や普及率
日本語能力試験（JLPT）は、日本語を学ぶ外国人にとって最も認知度が高く、受験者数も年々増加しています。日本語教育業界だけではなく、他の高等教育機関や企業においても広く普及、評価され、採用や進学の基準として広く活用されています。ここでは、日本語能力試験（JLPT）の知名度や普及状況について解説します。
外国人の認知度
日本語能力検定（JLPT）は1984年に始まり、試験会場の拡大により1990年代以降試験会場が増え、2024年現在では世界約250都市以上で実施されており、世界最大規模の日本語の試験となっています。
教育機関や企業での認知度
日本国内では、留学生の入学や就職の基準として広く活用されています。また、海外では大学の入学要件や日本関連の企業での採用基準として採用されている場合があります。
学習者への浸透
毎年約60万人が受験し、2023年度は148万人の応募があり、過去最高の受験者数となりました。日本語学習者にとって、一種の「目標設定」として認識されています。
日本語能力試験の難易度
日本語能力試験（JLPT）は、受験者の日本語能力を次の5つのレベル（N5～N1）で評価します。
| レベル | 難易度 | 認定の目安 |
|---|---|---|
| Ｎ5 | 初級の基礎（簡単な日本語を理解するレベル） | 基本的な日本語をある程度理解することができる。 |
| Ｎ4 | 初級（日常的な表現や基本的な日本語を理解するレベル） | 基本的な日本語を理解することができる。 |
| Ｎ3 | 中級（日常生活で使われる日本語をある程度理解するレベル） | 日常的な場面で使われる日本語をある程度理解することができる。 |
| Ｎ2 | 中上級（日常的な会話や仕事で必要な日本語を理解するレベル） | 日常的場面で使われる日本語の理解に加え、より幅広い範囲で使われる日本語をある程度理解することができる。 |
| Ｎ1 | 上級（大学の講義や専門的な内容を理解するレベル） | 幅広い場面で使われる日本語を理解することができる。 |
外国人材を受け入れる企業が抱える課題
外国人材を採用しても「外国人材の定着に苦労している」「日常的なコミュニケーションに課題がある」などの悩みをお持ちの企業も多いことでしょう。ここでは、外国人材を受け入れる企業の抱える主な悩みを解説します。
- 業務指示の誤解や齟齬がある
- マニュアルや安全手順への理解が足りない
- 日常的なコミュニケーションが難しい
業務指示の誤解や齟齬がある
外国人材を受け入れる企業では、言語や文化の違いから業務指示が正確に伝わらず、誤解や齟齬が生じるケースが少なくありません。これは、職場内での報連相（報告・連絡・相談）の欠如や、曖昧な表現の解釈のズレが原因となることが多いです。
マニュアルや安全手順への理解が足りない
職場での安全や効率的な業務遂行には、マニュアルや安全手順の正確な理解が欠かせません。しかし、外国人材が日本語に不慣れであったり、文化的背景が異なる場合、これらの指示を十分に理解できなかったりすることがあります。その結果、手順ミスや業務上のトラブルが発生するリスクが高まります。
日常的なコミュニケーションが難しい
職場における日常的なコミュニケーションは、業務の円滑な遂行や信頼関係の構築において重要な役割を果たします。しかし、外国人材の場合、日本語特有のニュアンスや感情の表現が難しいと感じることが多く、意思疎通に支障をきたすことがあります。その結果、誤解が生じたり、職場の一体感が損なわれたりする可能性があります。
外国人材への日本語学習支援により得られるメリット
企業が日本語検定の取得を支援することで、外国人材の成長を後押しし、企業の業績や評価を向上させる多くのメリットがあります。ここでは、その具体的な内容を深掘りし、外国人材の受入れ企業が得られるメリットを解説します。
- 生産性と業務効率の向上
- 企業の評価と信頼性の向上
- 法令遵守と技能試験合格の支援
- 異文化理解の促進と多様性の活用
- 長期的な人材育成と企業の成長への貢献
生産性と業務効率の向上
日本語能力が向上すると、上司や同僚からの指示を正確に理解できるようになり、外国人材と社員間の意思疎通が円滑になります。その結果、業務指示や報告の誤解が減少し、現場でのミスや遅延、事故のリスクを抑えること可能となります。
また、言語の壁が解消されることで、作業に集中しやすくなり、全体として作業効率と生産性の向上が期待できます。
職場環境の改善と定着率の向上
日本語能力の向上は、職場環境に早く適応できる鍵となります。
外国人材の中には、日本語や職場環境への不適応からストレスを感じ、早期離職を選ぶケースがあります。しかし、日本語の理解が深まることで業務への自信が向上し、職場での孤立感が軽減されます。
その結果、満足度が高まり、離職率が低下します。そのため、受入れ企業は新たな人材採用のコストや再教育の時間的コスト、職場の士気の低下を防ぐことができます。
企業の評価と信頼性の向上
日本語学習を支援することにより、受入れ企業は「外国人材の成長を真剣に支援する責任ある企業」という評価を得ることができます。これは、他の外国人材を受け入れる際の採用競争力や、顧客・取引先からの信頼性の向上につながります。
また、日本語が堪能な外国人材は、企業の戦力として長期的に活躍できる可能性が高くなります。これにより、企業評価も高まります。
法令遵守と技能試験合格の支援
多くの場合、特定技能制度では日本語能力試験の合格が必要です。企業が外国人材の日本語学習を支援することで、特定技能への移行を円滑に進めることが可能です。
これにより、外国人材のキャリアの次のステップを確保し、彼らの長期的な成長を後押しする重要な役割を果たします。
参照元：特定技能ガイドブック～特定技能外国人の雇用を考えている事業者の方へ～（法務省）
異文化理解の促進と多様性の活用
日本語能力が向上することで、外国人材が日本の文化や職場のルールについての理解を深めることができるようになります。これにより、職場内での異文化理解が進み、多様性を活かしたチーム作りが可能になります。
彼らのアイデアや視点を生かした新しい業務改善の提案など、企業にとってプラスの要素が増えます。結果として、企業全体の柔軟性や競争力が強化されます。
長期的な人材育成と企業の成長への貢献
日本語能力の向上の支援をすることは、長期的な人材育成にもつながります。優秀な人材が日本語を習得し、日本での就業を継続することで、企業の成長や国際化への貢献度が高まります。
明光キャリアパートナーズが提供する日本語教育に特化した研修サービス
明光グループでは、これまで40年以上外国人材の日本語教育に携わってきました。今後も外国人材の日本語能力の向上を支援できるよう、豊富な実績から培った知見・ノウハウをもとに、オンラインレッスンやe-ラーニングなどの教育サービスを行っていきます。最後に、明光グローバルが提供するサービス内容を紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
Japanyは「IT導入補助金2025」の対象ツールに採択されています。そのため、中小企業や小規模事業者がJapanyを導入する際、IT導入補助金の対象として採択・交付が決定された場合、導入費用の最大50%、150万円までの補助を受けることが可能です。教育コストをかけられない企業の方でも導入しやすいため、お気軽にお問い合わせください。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 実用性の高いオリジナルコンテンツ | 「Japany」には、N5〜N1までを網羅したJLPT対策を始めとする1,200本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。資格試験対策だけでなく、業界・業種別の言い回しや日常的な会話能力が身につく動画など、学習者のニーズに合わせてさまざまなコンテンツの動画を視聴できます。 |
| 学習の継続を促すシステム | 「Japany」には、実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを向上するさまざまな機能が搭載されています。 |
| 管理者を支えるサポート機能 | 学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しています。そのため、人事・教育担当者の方も安心して利用することができます。 |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
外国人社員向け各種研修サービス
明光グローバルは、実践的で効果の高い教育・研修プログラムを提供しています。
| プログラム | 特長 |
|---|---|
| 実践的な研修 | ・ビジネスマナー研修 ・異文化理解研修 ・日本人社員向け研修 |
| カスタマイズ対応 | ・業界別に専門プログラムが用意されている ・企業規模に応じて研修をカスタマイズできる ・目的に合わせて内容を調整できる |
明光グローバルは、充実した研修プログラムと柔軟なカスタマイズ対応で、外国人社員の早期戦力化と定着率向上を実現してきました。
まとめ
日本語学習を支援することは、外国人材と企業の双方に大きなメリットをもたらします。
外国人材にとっては、日本語能力の向上が業務遂行や職場での信頼関係構築を支えるだけでなく、キャリアの発展にもつながります。
一方で、企業にとっては生産性や業務効率の向上、職場環境の改善といった成果を通じて、長期的な成長基盤を築く手助けとなります。また、外国人材の定着率が高まることで、新たな採用コストの削減や職場の安定化といった具体的なメリットも期待できます。
このような取り組みは、グローバル化が進展する社会の中で、企業が国際的な競争力を強化し、持続的な成長を遂げるための重要な要素となるでしょう。明光グローバルでは、日本語の習得に向けたきめ細かいサービスを提供しています。少しでもご興味をお持ちの方は、明光グローバルまでお気軽にお問い合わせください。
