DEIB研修とは、「多様性（Diversity）」「公平性（Equity）」「包括性（Inclusion）」「帰属意識（Belonging）」を基盤に、従業員一人ひとりがその能力を最大限に発揮できる職場環境を構築するための研修です。しかしながら、具体的にどのように導入すれば良いのか、その進め方がわからないという声も多く聞かれます。
今回は、企業の持続的な成長に欠かせないDEIB研修の導入効果や具体的な進め方を体系的に解説します。ぜひ、最後までご覧ください。
DEIB研修の概要とその必要性
グローバル化が進む現代のビジネス環境では、組織の多様性を活かし、従業員一人ひとりがその能力を最大限に発揮できる環境を整備することが重要になっています。DEIB研修は、この目標を達成するために欠かせない取り組みです。
まずは、DEIBを構成する4つの重要な要素について、それぞれの意味と組織内で果たす役割を解説します。
DEIBを形作る4つの構成要素
DEIBとは、組織の多様性を活かし、すべての従業員が能力を最大限に発揮できる職場環境を実現するための取り組みです。「多様性（Diversity）」「公平性（Equity）」「包括性（Inclusion）」「帰属意識（Belonging）」の頭文字からなり、各要素が互いに関連し合って効果的な組織基盤を築きます。ここでは、それぞれの要素について解説します。
多様性（Diversity）
Diversity（多様性）は、企業の成長と革新を促進する重要な要素であり、表面的な違いを超えた幅広い概念です。性別や年齢、国籍といった目に見える特性だけでなく、個人の経験、専門知識、考え方などの認知的な多様性も含まれます。
多様な視点や価値観が交錯することで、組織の創造性と問題解決能力が向上します。その結果、新しいアイデアや革新的なソリューションが生まれやすい環境を整えることが可能です。
公平性（Equity）
Equity（公平性）は、すべての人に平等な機会を提供するだけでなく、個々の状況や背景に応じた適切な支援を行うことで、誰もが成果を出せる環境を目指す概念です。各個人が抱える課題や社会的背景に応じて、適切なサポートやリソースを提供することが重要になります。
たとえば、育児中の従業員には柔軟な勤務体制を、障がいのある従業員には業務を行うのに必要な支援ツールを提供するなど、個々の状況に応じた対応を行います。こうした個々のニーズに合わせた施策により、すべての従業員が公平なスタートラインに立ち、各自の能力を最大限に発揮できる環境が整います。
包括性（Inclusion）
Inclusion（インクルージョン）は、多様な人材を単に受け入れるだけでなく、その力を活かして積極的に価値を創造することを目指す概念です。従業員一人ひとりの独自の視点や能力が尊重され、意思決定プロセスに活かされる環境づくりが大切になります。
具体的には、誰もが発言しやすい会議運営や、多様な働き方を認める制度設計、異なる文化的背景への理解を深める取り組みを行います。これにより、全員が対等に参加し貢献できる組織の実現が可能です。
帰属意識（Belonging）
Belonging（帰属意識）とは、従業員が自分の居場所を見出し、組織の一員としての自覚と愛着を持つという、心理的なつながりを表す概念です。このような帰属意識の醸成には、従業員が自身の意見や存在価値を実感できる環境づくりが重要になります。
たとえば、心理的安全性の確保、公正な評価制度、キャリア開発支援などの取り組みが挙げられます。経営層が積極的に関与し、日常的なコミュニケーションを通じて、従業員が「自分らしく」働ける組織文化を育んでいきます。
DEIB研修が求められる理由
企業がDEIB研修を導入する背景には、ビジネス環境の急速な変化が挙げられます。なぜなら、グローバル化とテクノロジーの進化により、従来の組織運営では市場で競争力を維持することが難しくなっているためです。
こうした変化に対応するためには、次のような変革が組織に求められます。
- 多様性を受け入れる組織文化を醸成する
・多様な価値観や働き方を尊重する企業風土を形成する
・国際競争力の維持・向上には異なる視点の活用が必須になる - 公平な評価制度と機会提供を実現する
・個人の属性（人種や性別など）による不当な処遇の差をなくす
・全従業員が能力を発揮できる環境を整備する - 心理的安全性を確保する
・積極的な発言や挑戦がためらわれる組織では革新が生まれにくい
・一人ひとりが安心して意見を出せる環境づくり
こうした組織変革を効果的に進めるためには、体系的な研修プログラムを通じて、全社的な理解と実践力を養うことが重要です。DEIB研修は、この組織的課題に対する具体的な解決策として注目を集めています。
DEIB研修が組織にもたらす効果
DEIB研修の導入は、従業員一人ひとりの成長を支援するだけでなく、組織全体の生産性向上や企業文化の変革にも寄与します。ここでは、DEIB研修がもたらす具体的な効果を3つ解説します。
- 従業員のエンゲージメント向上
- 組織の生産性と収益性への影響
- 離職率の改善
従業員のエンゲージメント向上
DEIBが浸透した組織では、従業員の職場に対するエンゲージメント（組織への愛着や使途後への熱意など）が大きく向上します。公平な評価制度のもと、一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮できる環境が整うからです。
従業員のエンゲージメントが向上する主な要因には次のものが挙げられます。
| 要因 | 内容 |
|---|---|
| 存在価値の実感 | ・「自分は必要とされている」という実感を得られる ・多様性が尊重され、意見が受け入れられる ・自信を持って新しいアイデアを提案できる |
| 心理的安全性の確保 | ・失敗を恐れずにチャレンジできる文化が組織に根づく ・新しい取り組みへの挑戦意欲が高まる ・組織全体のイノベーション創出力が向上する |
このように、職場での存在価値を実感できる環境は、従業員の自発的な成長意欲と組織への貢献意識を高めます。その結果、個人と組織の持続的な発展が実現されます。
組織の生産性と収益性への影響
DEIBの実践は、組織の生産性を向上させ、持続的な収益の増加につながります。多様なバックグラウンドを持つ従業員が共に働くことで、組織に新たな価値が創造されるためです。
生産性・収益性への具体的な影響には次のものが挙げられます。
| 影響 | 内容 |
|---|---|
| 組織の革新性の向上 | ・従来では気づかなかった新しい視点を獲得できる ・革新的なアプローチを創出できる ・問題解決がスピードアップする |
| 市場競争力の強化 | ・グローバル市場への適応力が向上する ・新規市場開拓において優位性を確保できる ・多様な顧客ニーズを的確に把握できる |
| 組織運営の効率化 | ・部門間の壁を超えた協働が進む ・柔軟な組織体制が作られる ・意思決定のプロセスが改善される |
多様な文化的背景や経験を持つメンバーと既存のメンバーが協働することで、組織はより創造的で効率的な運営を実現できます。
離職率の改善
DEIB研修を導入することで、離職率が大幅に改善し、人材の定着率を向上させることが可能です。従業員一人ひとりが職場で自分の居場所を感じられるようになるためです。
この効果は、次の3つの要因から生まれます。
| 要因 | 内容 |
|---|---|
| キャリアプランが可視化される | ・公平な評価制度により成果がわかりやすい ・将来のキャリアビジョンを描きやすい |
| 良好な職場関係が形成される | ・心理的安全性の確保による発言のしやすさ ・上司・同僚との信頼関係が生まれる ・困ったときに気軽に相談できる環境が整う |
| 組織運営が効率化される | ・採用コストの大幅に削減できる ・教育研修費用が最適化される ・組織の知識やノウハウを円滑に継承できる |
このように、DEIB研修は人材の定着を促進するだけでなく、組織全体の安定的な成長にも寄与します。職場環境の改善は、結果として企業全体の持続的な発展へとつながります。
DEIB研修の進め方
DEIB研修を組織に定着させるには、経営陣の強力なリーダーシップから具体的な数値目標の設定まで、体系的なアプローチが重要です。ここでは、経営陣のリーダーシップ確立と推進体制の整備から、具体的な進め方を解説します。
- 経営陣のリーダーシップを確立し推進体制を整備する
- 社内の意識改革に取り組む
- 公平な人事管理制度を構築する
- 従業員の声を活かす仕組みを作る
- 具体的な数値目標を設定する
経営陣のリーダーシップを確立し推進体制を整備する
DEIB研修を成功させるには、経営陣の強力なリーダーシップが不可欠です。トップダウンによる明確なビジョンの提示と、それを実現するための体制が整っていないと、期待される効果が望めないからです。
効果的な推進体制の構築には、次のような取り組みが求められます。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| 経営トップが積極的に関与する | ・経営戦略の中核にDEIBを位置づける ・定期的に全社向けてメッセージを発信する ・自らの言動で模範を示す |
| 実行体制を構築する | ・専任の推進チームを設置する ・適切な権限を与え予算を配分する ・部門横断的な推進委員会を運営する |
明確な推進体制のもと、組織全体でDEIBの重要性への理解が深まり、具体的な施策の展開が可能です。経営陣の本気度が従業員に伝わることで、全社的な意識改革が加速します。
社内の意識改革に取り組む
DEIBを組織に定着させるためには、従業員一人ひとりが意識を変革しなければなりません。日常業務の中で無意識の偏見に気づき、多様性を受け入れる文化を育むことが重要だからです。
効果的な意識改革を実現するため、次のような取り組みを段階的に進めます。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| 基礎的な理解を促進させる | ・アンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）研修を実施する ・多様性がもたらす価値を共有する ・具体的な事例を活用した学習機会を提供する |
| 実践的なプログラムを展開する | ・グループディスカッションを活用する ・多様な価値観に触れるワークショップを実施する ・部門を超えた交流イベントを開催する |
継続的な教育と実践の機会を提供することで、従業員の意識は徐々に変化していきます。この過程で得られた気づきや学びは、多様性を受け入れる組織文化の基盤となります。
公平な人事管理制度を構築する
人事制度の公平性を確保することは、組織変革の要となる重要な要素です。採用から評価、昇進に至るまで、すべてのプロセスに公正な基準を設け、透明性の高い運用を実現します。
人事制度の公平性を実現するため、次の取り組みを実施します。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| 採用プロセスを改革する | ・多様なバックグラウンドを考慮した選考基準を策定する ・面接官向け無意識バイアス（アンコンシャス・バイアス）研修を実施する ・複数人による評価体制を確立する |
| 評価・昇進制度を整備する | ・明確な評価指標を策定する ・評価プロセスを透明化する ・キャリアパスを明確化する |
こうした制度改革によって、従業員一人ひとりが公平に評価され、その能力を最大限に発揮できる環境が整います。また、定期的に制度を見直し改善することで、さらに効果的な人事管理体制を構築できます。
従業員の声を活かす仕組みを作る
DEIBを効果的に推進するためには、現場の声を適切に収集し、それを施策に反映させる仕組みが不可欠です。これは、双方向のコミュニケーションを確立することで、より実効性の高い取り組みが実現できるためです。
現場の声を活かすため、次の取り組みを整備します。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| 定期的なフィードバックを収集する | ・従業員意識調査を定期的に実施する ・匿名アンケートシステムを活用する ・部門ごとの課題抽出会議を定期に開催する |
| オープンなコミュニケーション環境を構築する | ・経営陣との直接対話の場を設定する ・1on1ミーティング（個別面談）を定例化する ・従業員ネットワークを構築する |
これらの多様な方法を通じて、組織の課題や改善点を迅速に把握できます。現場の実態に即した施策を展開することで、DEIBへの取り組みはさらに実効性を高めることが可能です。
具体的な数値目標を設定する
DEIBの取り組みを実効性のあるものにするには、明確な数値目標の設定が重要です。具体的な指標を定めることで、進捗の可視化と客観的な評価が可能となります。
効果的な目標管理のため、次のKPIを設定・モニタリングします。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| 多様性に関する指標を設定する | ・女性管理職の比率 ・外国籍従業員の採用比率 ・障がい者雇用率の目標値 |
| 働き方改革の指標を設定する | ・男性育児休業の取得率 ・時間外労働の削減目標 ・有給休暇取得率の向上 |
明確な数値目標を設定し、四半期ごとに達成状況を確認します。目標と実績の差異を分析し、必要に応じて施策の見直しや新たな取り組みを検討することで、継続的な改善を実現します。
DEIB研修をどのように行えばよいのかわからない場合は、専門機関にご相談ください。明光グローバルでは経験豊富なスタッフが、企業の課題やニーズに合わせた最適な研修プランをご提案いたします。まずはお気軽にお問い合わせください。
DEIB研修は明光グローバルにおまかせください
株式会社明光キャリアパートナーズが展開する「明光グローバル」は、海外人材の雇用に関する課題をワンストップで解決するサービスです。明光グループの40年以上の教育実績を活かした研修プログラムで、企業の人材活用を強力にバックアップいたします。
最後に、明光グローバルの特長と、外国人社員向け各種教育・研修サービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
外国人社員向け各種教育・研修サービスの概要
明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| 外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」 | ・1,200本以上の豊富な動画教材 ・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能 ・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業） |
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
| 各種試験対策講座 | ・専門講師が直接指導 ・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能 ・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応） |
明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。
明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。
また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、DEIB研修をはじめとして、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。
さらに、EPA事業を外務省から4期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。
まとめ
DEIB研修は、企業の持続的な成長と競争力強化に不可欠な取り組みとなっています。その効果的な推進には、経営陣の強力なリーダーシップのもと、具体的な数値目標の設定と実行体制の整備が重要です。
組織全体での意識改革を進め、公平な人事制度を構築することで、従業員のエンゲージメントは向上し、創造性豊かな職場環境が実現します。また、多様な人材が活躍できる組織づくりは、生産性の向上と人材定着率の改善にもつながります。
明光グローバルは外国人材の活用に関する課題解決から、効果的な研修プログラムの提供まで、御社の組織変革を強力にバックアップいたします。少しでもご興味をお持ちの場合は、お気軽にご相談ください。
