【2025】ダイバーシティ研修とは？企業が得られる効果や研修の内容例をわかりやすく解説

ダイバーシティ研修は、多様な人材が活躍できる職場環境を実現するための重要な取り組みの一つです。グローバル化と少子高齢化が進む日本企業にとって、ダイバーシティの推進は競争力強化の鍵といえるでしょう。

今回は、ダイバーシティ研修の概要、重要性、効果的なプログラム設計方法、先進企業の実施例を紹介します。ダイバーシティ推進に取り組む企業の皆様に、ぜひ参考にしていただければ幸いです。

ダイバーシティ研修とは

ダイバーシティ研修とは、多様な人材が活躍できる職場環境を実現するために行われる研修です。年齢、性別、国籍、障がいの有無など、さまざまな属性や背景を持つ人材の価値観を尊重し、その能力を最大限に発揮できるようにすることが目的です。

ダイバーシティ（diversity）は「多様性」を指す言葉ですが、企業においては「多様な人材の活用」という意味で使われています。研修を通じて、社員一人ひとりがダイバーシティの重要性を理解し、お互いの違いを認め合い、協力して働ける組織づくりを目指します。

ここでは、ダイバーシティの研修の概要や重要性について解説します。

ダイバーシティ研修の概要

ダイバーシティ研修は、多様な人材が活躍できる職場環境を整備するために行われる研修です。具体的な内容は企業によって異なりますが、一般的に次のような項目が含まれます。

ダイバーシティの基本概念の理解
無意識の偏見（アンコンシャス・バイアス）への気づき
多様性を尊重したコミュニケーションスキルの習得
ハラスメント防止
女性活躍推進
外国人材の活用
LGBTQへの理解
障がい者雇用の促進

研修の形式は、講義形式だけでなく、グループディスカッションやロールプレイングなど参加型のワークを採用しており、より実践的な学びが得られるでしょう。

厚生労働省の調査によると、多くの企業でダイバーシティの取り組みが行われています。

取り組み項目	具体例
方針の策定・周知や推進体制づくり	・就業規則への差別禁止の明記・推進体制の担当者を配置
研修・周知啓発による理解の増進	・定期的な研修会の実施・セミナー動画の配信
相談体制の整備	・専門窓口の設置、外部との連携・匿名での相談受付
採用・雇用管理における配慮	・エントリーシートに性別欄を設けない・面接ガイドラインの策定
福利厚生における取り組み	・同性パートナーへの福利厚生適用
トランスジェンダーの社員への配慮	・服装規定の見直し・性自認にもとづいたトイレ利用の配慮
職場における支援ネットワークづくり	・性的マイノリティへの理解促進支援

参照元：令和元年度厚生労働省委託事業「多様な人材が活躍できる職場環境に関する企業の事例集～性的マイノリティに関する取組事例～」の概要（厚生労働省）

以上の取り組みを通じて、多様な人材が互いを理解し、尊重し合える職場環境の構築を目指しています。

日本企業におけるダイバーシティ研修の重要性

グローバル化や少子高齢化に直面する日本企業において、ダイバーシティ研修の重要性が高まっています。その背景として、次の要因が考えられます。

労働力不足への対応：少子高齢化による労働人口減少に対し、女性、高齢者、外国人材の活用を促進し、多様な人材が活躍できる職場環境構築を支援する。
グローバル競争力の強化：国際市場での競争力維持・向上のため、多様な背景を持つ人材の知見の活用や異文化間協働を促進する。
イノベーションの創出：多様な視点や発想により、新たなアイデア創出を促進。異なる意見を尊重し活かす組織文化を醸成する。
法制度への対応：女性活躍推進法や障害者雇用促進法など、多様性関連法令の遵守と推進を支援する。
ESG投資への対応：企業の社会的責任や持続可能性を重視するESG投資に対応。ダイバーシティへの取り組みが企業価値向上に寄与する。
インクルーシブな組織文化の構築：多様な人材の能力を最大限に発揮できる環境づくり（D&I）を推進。多様性を受け入れ、活かす組織文化形成に貢献する。

このように、ダイバーシティ研修は日本企業が直面するさまざまな課題に対応し、持続的な成長と競争力強化を実現するための重要な取り組みとなっています。

グローバル化や少子高齢化が進む中、多様な人材の能力を最大限に引き出し、新たな価値を創造できる組織づくりにおいて、ダイバーシティ研修の役割はますます重要になっていくでしょう。

ダイバーシティ研修が企業に与える影響

ダイバーシティ研修は、企業に多大な影響を与えます。企業の持続的成長と競争力強化には不可欠であり、多様性を受け入れて活かすことのできる組織文化の形成に貢献してくれるでしょう。ここでは、ダイバーシティ研修が与える主な影響について解説します。

グローバル化への対応
従業員の意識改革
イノベーションの創出
女性活躍の推進
企業価値の向上

グローバル化への対応

ダイバーシティ研修は、企業のグローバル化への対応力を強化できます。異なる文化や価値観を持つ人材との協働でスキルを向上させることができ、グローバルな視点での事業展開が可能になるからです。

また、外国人材の活用を促進すれば、多様な顧客ニーズへの対応力も高まります。結果として、企業の国際競争力が強化され、グローバル市場での成功につながるでしょう。

従業員の意識改革

従業員の意識改革に大きな影響を与えるのも、ダイバーシティ研修の影響の一つといえます。主な理由は次のとおりです。

固定観念を打破できるから
コミュニケーションスキルを向上できるから
インクルーシブな組織文化を形成できるから

従業員一人ひとりの意識が変わり、組織全体の競争力が強化されます。多様性を受け入れ、活用する組織へと進化することで、より創造的で柔軟な問題解決能力を持つ企業へと成長することが期待できるでしょう。

イノベーションの創出

イノベーション創出の豊かな土壌を形成することも、ダイバーシティ研修の強みといえます。多様な背景を持つ従業員が共に働くことで、異なる視点や発想が生まれるからです。

例えば、異なる文化圏出身の従業員が協力することで、グローバル市場に適した新製品のアイデアが生まることもあります。また、多様な年齢層の意見を取り入れることで、幅広い世代に訴求するサービスを開発できる可能性もあるでしょう。

ダイバーシティ研修は、市場競争力の強化にもつながり、イノベーションを促進する重要な要素となります。

女性活躍の推進

ダイバーシティ研修における女性活躍の推進も、企業に求められる重要な取り組みです。その背景には、日本政府が企業に向けて、女性管理職や女性役員の登用比率の向上を求めていることが影響しています。

具体的には、次のような取り組みの促進が期待されています。

性別による固定観念や無意識の偏見の解消
ワークライフバランスを考慮した柔軟な働き方の導入
重要なプロジェクトや会議への女性の積極的な参加推進
活躍する女性社員のロールモデルを社内外への発信

結果として、女性が能力を最大限に発揮できる環境が整備され、企業の意思決定への参画が促進されます。多様な視点が醸成され経営に反映されることで、企業の創造性と競争力がより高まるでしょう。

企業価値の向上

企業価値を向上させてくれることも、ダイバーシティ研修の影響の一つです。研修によって、企業の競争力と持続可能な経営に直結する要素を総合的に改善できます。

期待できる主な効果は次のとおりです。

ESG投資対応：ダイバーシティへの取り組みが投資家から高く評価される
イノベーション創出：新たなアイデアにより幅広い顧客ニーズへの対応力が向上し、市場競争力が強化される
人材獲得力の強化：優秀な人材の獲得と定着率の向上につながる
ブランドイメージの向上：社会貢献に熱心な企業としてのブランド価値が向上する

以上の効果が相互に作用することで、企業の持続可能性と成長性がより高まるでしょう。

ダイバーシティ研修の種類

企業が直面する多様な課題に対応するため、ダイバーシティ研修にはさまざまな種類があります。主に次の4つのカテゴリーに分類され、それぞれが組織の多様性への理解促進と職場環境の改善に貢献します。

外国人材の受け入れに関する研修
女性の活躍を推進する研修
障がい者雇用に関する研修
シニア人材の活躍を推進する研修

ここでは、各研修の特徴や目的について解説します。

外国人材の受け入れに関する研修

外国人材の受け入れに関する研修は、グローバル化する企業環境において、言語や文化の違いを乗り越え、外国人材の活躍を支援する重要な役割を果たします。多様な背景を持つ人材が協働するには、相互理解と適切なコミュニケーション方法の習得が不可欠だからです。

たとえば、研修では次のような項目が取り扱われます。

異文化への理解：価値観や文化の違いを学び、相互尊重の姿勢を養成
コミュニケーションスキル：言語の壁を克服するための効果的な方法を習得
外国人材支援：外国人材が直面する課題を理解し、適切なサポート方法を学習

研修を通じて、外国人材と日本人社員の円滑なコミュニケーションが図られ、外国人材の能力を最大限に活かせる職場環境の構築につながります。結果として、組織全体のグローバル競争力が向上し、イノベーションの創出にも寄与できるでしょう。

女性の活躍を推進する研修

女性の活躍を推進する研修は、女性のリーダーシップ育成とキャリア支援に焦点を当て、組織全体の多様性と競争力を高める上で重要な要素といえます。性別に基づく固定観念や無意識の偏見が、女性の能力発揮とキャリアアップの障壁となっているためです。

また、女性特有の課題に対応し、リーダーシップを強化することで、より多くの女性が管理職や役員として活躍できるようになるでしょう。

具体的な研修内容には次のものがあります。

意識改革：社会の固定概念や先入観の解消
リーダーシップスキル：女性向けのリーダーシップ育成プログラム
ワークライフバランス：柔軟な働き方の導入と理解促進
管理職教育：女性部下の育成スキルの向上

女性に特化した取り組みにより、女性社員のキャリアアップとリーダーシップの発揮が促進され、組織全体の多様性が向上します。

障がい者雇用に関する研修

障がい者雇用に関する研修は、障がいのある方の能力を最大限に活かす職場づくりと組織全体の理解促進を図ります。理解不足により障がい者の能力発揮が疎外され、組織の多様性と生産性向上の機会を逃している可能性があるからです。

そのような状況を打開するためには、次の研修プログラムが効果的です。

障がいに関する基礎知識の習得：障がいごとの特徴の把握
コミュニケーションスキルの向上：障がい者の特性に配慮した取り組み
職場環境の整備：バリアフリーや障がいに応じた業務手順の見直し

研修を通じて、障がい者と健常者が尊重し合える職場環境が実現できます。結果として、すべての従業員が能力を発揮できる組織が実現し、企業の社会的責任とともに、多様性が生み出され生産性も向上するでしょう。

シニア人材の活躍を推進する研修

シニア人材の活躍を推進する研修は、高齢化社会において組織の競争力を維持・向上させます。シニア層の豊富な経験と知識を最大限に活用することで、組織全体の生産性向上と重要な技能・知識の継承が図れるからです。

また、年齢による固定観念を解消し、世代間のコミュニケーションを促進することで、より活力のある職場環境を作ることができるでしょう。

効果的な研修プログラムは次のとおりです。

世代間コミュニケーション促進のためのスキルトレーニング
シニア社員向けキャリア設計支援
効果的な技術伝承に向けた取り組み

研修によって、シニア人材の能力が最大限に活用され、世代を超えた交流が生まれるでしょう。さらには、組織全体の生産性が向上し、重要な知識・技能の継承が実現します。

ダイバーシティ研修の効果的なプログラム設計方法

ダイバーシティ研修を成功させるためには、効果的なプログラム設計が不可欠です。ここでは、研修プログラムを設計する際の重要なポイントについて解説します。

目的を明確化する
座学＋参加型のプログラムにする
対象者に合わせてカスタマイズする
継続的な学習支援の仕組みを構築する

ポイントを押さえることで、より効果的で実践的なダイバーシティ研修を実現することができます。

目的を明確化する

ダイバーシティ研修の効果を最大限に発揮するために、研修の目的を明確化しましょう。目的が明確になると、研修内容の焦点が絞られ、参加者の理解度と満足度を向上させることができます。また、組織のニーズに合致した研修を提供することも可能です。

まずは、次の手順で目的を明確化します。

組織の現状分析と課題の洗い出し
短期的・長期的な目標の設定
具体的な成果指標の決定
利害関係者との合意形成

目的を明確化することで、研修の方向性が定まり、効果的なプログラム内容の選定や評価基準の設定が可能になります。結果として、組織のダイバーシティ推進に直接貢献する研修を実施することができるでしょう。

座学＋参加型のプログラムにする

学習効果を高めるためにも、座学＋参加型のプログラムにすることが望ましいといえます。座学だけでは知識の習得に留まりがちですが、参加型プログラムを加えることで、実践的なスキルの獲得と深い理解を促進できるからです。

たとえば、座学＋参加型のプログラムの構成例には次のものが挙げられます。

座学：ダイバーシティの基本概念や重要性の講義
グループディスカッション：事例分析や問題解決の演習
ロールプレイング：多様な背景を持つ人々との対話練習
ワークショップ：アクションプラン作成

座学と参加型プログラムを組み合わせることで、知識とスキルをバランスよく学習することが可能になります。また、参加者の理解度が深まり、実際の職場での活用につながるでしょう。

対象者に合わせてカスタマイズする

対象者に合わせてプログラムをカスタマイズすることも、ダイバーシティ研修においては重要になります。参加者の役職、経験、部門などによって、必要な知識やスキルが異なるため、一律の内容では効果が限定的になる可能性があるからです。

カスタマイズの例には、次のものが挙げられます。

管理職向け：無意識の偏見の克服とインクルーシブなリーダーシップ
新入社員向け：ダイバーシティの基礎と職場でのコミュニケーション
人事部門向け：公平な採用・評価プロセスの構築
営業部門向け：多様な顧客ニーズへの対応

対象者に合わせてカスタマイズすることで、参加者にとってより関連性の高い、実践的な内容を提供できます。その結果、知識が定着し、職場での具体的な行動につながることを期待できます。

継続的な学習支援の仕組みを構築する

ダイバーシティ研修の効果を持続させるには、継続的な学習支援の仕組みを作る必要があります。一回限りの研修では学んだ内容が時間とともに薄れてしまうため、継続的な学習機会を提供することで知識とスキルの定着を図ることができるからです。

継続的な学習支援の例は次のとおりです。

定期的なフォローアップ研修の実施
e-ラーニングを活用した自主的な学習機会の提供
グループディスカッションやワークショップの定期開催
ダイバーシティに関する社内ネットワークの形成

継続的な学習支援の仕組みがあれば、ダイバーシティに関する理解と実践が組織に根付きます。さらに、長期的な視点でのダイバーシティ推進が可能になり、組織文化の本質的な変革につながるでしょう。

ダイバーシティ研修の実施例

ダイバーシティ研修は、多くの企業がさまざまな形で実施しています。実例を学ぶことで、自社に適した研修プログラムの設計や改善のヒントを得ることができるでしょう。

ここでは、先進的な取り組みを行っている5つの企業の事例を紹介します。それぞれの企業が、独自の課題や目標に応じてどのようなアプローチを取っているかを参考にしてください。自社でダイバーシティ研修を取り入れる際は、これらの事例を参考にプログラムの設計をしてみるとよいでしょう。

日産自動車株式会社（外国人材向けの研修）

日産自動車株式会社では、外国人材の活用を促進するため、「ダイバーシティ＆インクルージョン研修」を実施しています。この研修は、外国人スタッフをマネジメントする上司、人事担当者、管理職を対象に行われ、異文化コミュニケーションの課題解決に焦点を当てています。

研修内容は、次の項目で構成されています。

外国人スタッフに届く日本語
文法とコミュニケーション、日本人のストレス
異文化マインドセット、労務管理

参加者からは「実用的で即実践したくなった」「コミュニケーションへの不安が軽減された」などの好評を得ており、外国人材と日本人社員の相互理解促進と、組織全体のパフォーマンス向上に寄与しています。

富士通株式会社（多様性を尊重した事業活動）

富士通株式会社は、多様性を尊重した事業活動を積極的に推進しています。多様な人材が活躍できる環境を整えることで、イノベーションを創出し、企業の競争力を高めるためです。さらに、社会的責任を果たし、持続可能な発展に貢献することも目指しています。

具体的な取り組みは次のとおりです。

エクイティ＆インクルージョン（DE&I）の推進
女性活躍推進
障がい者雇用の促進
LGBTI＋への支援

たとえば、リーダーシップレベルの女性比率向上を目標に掲げ、キャリア支援プログラムを実施しています。また、特例子会社を設立し、障がい者の雇用機会を拡大していることも大きな取り組みの一つです。

ダイバーシティの取り組みにより、富士通は多様性を尊重し、誰もが自分らしく活躍できる企業文化の醸成を目指しています。

カルビー株式会社（女性のキャリア形成支援）

カルビー株式会社は、女性従業員のキャリア形成を重点的に支援しています。取り組みの背景には、従業員の約半数を占める女性の活躍が企業成長の鍵だという認識がありました。

支援の具体例として、他社と連携した合同研修や、社内の女性リーダー育成プログラムがあります。さらに、出産や育児などのライフイベントに対応したセミナーの開催や、きめ細かなコミュニケーションサポートも重要な取り組みです。

施策を通じて、カルビーは2030年度までに管理職の女性比率を30%以上に引き上げることを目標としています。多様性を尊重し、全ての従業員が活躍できる職場環境の構築を目指すカルビーの姿勢が、これらの取り組みに表れているでしょう。

大日本印刷株式会社（障がい者支援）

大日本印刷株式会社（DNP）は、障がい者支援に積極的に取り組んでいます。障がいの有無に関わらず全ての社員が、個性や能力を発揮できる職場環境を目指しているためです。

具体的な取り組みとして、2024年2月に障がい者コミュニティ「ほっとワーク」を開設しました。このオンラインコミュニティでは、障がいのある社員や障がいのある家族を持つ社員、そして彼らと共に働く社員が参加でき、悩みの共有や情報交換を行える場となっています。

取り組みを通じて、大日本印刷株式会社（DNP）は障がい者の安心感を高め、インクルーシブな職場環境の構築を推進しています。さらに、世界的な障がい者活躍推進活動「The Valuable 500」への参加など、社内外での取り組みを通じてダイバーシティ＆インクルージョンの実践につながるでしょう。

ダイバーシティ研修の制度設計は明光グローバルにおまかせください

一から研修内容を設計することを難しく感じている企業担当者の方は、「明光グローバル」を活用してみてください。明光グローバルは、40年以上の日本語教育ノウハウを活かし、企業のニーズに合わせたダイバーシティ研修を提供します。

外国人材の活躍を支援するため、e-ラーニング、対面レッスン、能力測定試験、各種研修など、多様な手法を組み合わせた総合的なプログラムを設計します。豊富な実績と専門性を持つ明光グローバルなら、貴社の課題に最適な研修制度を構築できます。

最後に、明光グローバルの概要と、提供するサービスを紹介します。

明光グローバルとは

明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。

40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。

JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。

明光グローバルの主要サービス

事業	サービス
教育研修事業	・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応）・対面/オンラインによる日本語レッスン・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム・外国籍人材に向けた各種試験対策講座
人材紹介事業	・特定技能人材の紹介・外国籍エンジニアの人材紹介・教育伴走型の登録支援サービス

特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。

外国人社員向け各種教育・研修サービス

明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。

サービス	概要
外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」	・1,200本以上の豊富な動画教材・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業）
オンライン日本語レッスン	・ビジネス経験豊富な講師による個別指導・業界別カスタマイズカリキュラム・定期的にレッスン報告書を企業に提供
各種研修プログラム	【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等
各種試験対策講座	・専門講師が直接指導・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応）

各種教育・研修サービスの強み

明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。

明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。

また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。

さらに、EPA事業を外務省から4期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。

まとめ

ダイバーシティ研修は、多様な人材が活躍できる職場環境の実現には不可欠です。企業のグローバル化対応、従業員の意識改革、イノベーション創出、女性活躍推進、企業価値向上など、多面的な効果をもたらします。

しかし、外国人社員の受け入れに慣れていない企業では、適切な研修体系の構築に苦心することも少なくありません。

このような課題に対し、明光グローバルは40年以上の日本語教育ノウハウを活かした包括的なサービスを提供しています。e-ラーニング、日本語レッスン、能力測定試験、各種研修など、多様なプログラムを通じて、外国人材の活躍と企業のダイバーシティ推進を総合的に支援します。

外国人材の受け入れに関する研修でお悩みの方は、ぜひ明光グローバルにご相談ください。