外国人材の受け入れが拡大し、技能実習生を採用する企業は年々増加しています。しかし、実際の現場では「指示が伝わらない」「報告ができない」といった日本語力不足による課題が頻発しています。日本語での意思疎通が十分に行えないことは、生産性の低下だけでなく、労働安全や品質管理に直結するため、企業にとって大きなリスク要因となります。
さらに、近年は、技能実習を終えた外国人の約8割が「技能実習ルート」によって特定技能に移行しており、早期からの日本語教育が人材確保と育成に欠かせない要素となっています。
今回は、技能実習生に日本語教育が必要な理由から、特定技能への移行を見据えた教育の進め方、さらに企業が取り組むべきサポートや外部サービス活用のポイントまでを詳しく解説します。
技能実習生の日本語力の現状
技能実習生は、来日前に一定期間の研修を受け、基礎的な日本語を学習してから入国するのが一般的です。しかし、その多くは日本語能力試験（JLPT）でN5からN4程度の水準にとどまっており、日常生活において最低限の会話はできても、実際の業務で必要とされる専門的な日本語力までは十分に備わっていません。
特に、製造現場や介護現場では「手順を理解する」「危険を察知する」「報告を行う」といった高度な理解力が求められますが、そこにギャップが生じやすいのが現状です。
また、多くの実習生は「読む・書く」よりも「聞く・話す」に課題を抱えています。たとえば、作業中に上司からの口頭指示を正確に聞き取れなければ、作業ミスや事故の発生につながる恐れがあります。実際に、言語理解不足が原因でトラブルに発展したケースも報告されています。
こうした背景から、企業側は実習生の日本語力に個人差があることを前提に受け入れ体制を整え、初期段階から体系的な教育や現場でのサポートを行うことが不可欠となっています。
技能実習生に日本語教育が必要な理由
技能実習生への日本語教育は、単なるコミュニケーション手段にとどまらず、企業運営に直結する重要な取り組みです。日本語運用レベルは、安全性や業務の品質、そして人材の定着率向上に大きく影響します。ここでは、こうした日本語教育の必要性について詳しく解説します。
- 現場での安全確保のため
- 品質・衛生管理を徹底するため
- 円滑な報告・連絡・相談のため
- 定着率アップにつながるため
- 特定技能へのステップアップを見据えるため
現場での安全確保のため
製造業・建設業・外食業（主にキッチン）などの現場では、外国人材の労働災害発生率（死傷年千人率）が、日本人を含む全労働者の千人率よりも高くなっています。技能実習や特定技能などの在留資格別に見ても、外国人の千人率は約4.1～4.31と、全労働者の2.36を上回っています。
参照元：令和５年 外国人労働者の労働災害発生状況（厚生労働省）
こうした背景には、日本語での指示や注意喚起の理解不足が影響していることが多く、安全確認や緊急時対応を誤ると、本人だけでなく周囲の従業員にも重大な危険が及ぶ可能性があります。たとえば、アラート音や安全標識、マニュアルの内容を正しく理解できなければ、適切な行動が取れません。
そこで、日本語教育を通じて安全用語や現場で使われるフレーズを定着させることが、事故防止の第一歩となります。現場で求められる語彙や表現を事前に学ぶことで、外国人材も安心して作業でき、企業にとっても安全管理の向上につながります。
品質・衛生管理を徹底するため
製造業や介護、飲食料品製造業などの分野では、品質や衛生管理は単なる業務手順ではなく、企業の信頼性やブランド価値を支える根幹となる要素です。特に食品分野では、国際的な基準ともされるHACCP（危害要因分析重要管理点）の遵守が必須とされており、衛生マニュアルを正しく理解し、日々の作業で着実に実践できなければ、重大なクレームや行政指導に直結する恐れがあります。
現場で実際に求められる対応は非常に細かく、手洗いの手順や器具の消毒方法、異物混入防止策、廃棄物の取り扱いなど、多岐にわたるルールが存在します。これらのルールは一つひとつがリスク低減のために設けられており、誤った対応をしてしまうと健康被害などの深刻な事態につながりかねません。
そのため、日本語教育を通じて専門的な用語やマニュアルに書かれている表現を正確に理解させることは、品質保証体制を維持・強化するうえで欠かせません。また、教育の過程で「なぜこのルールが必要なのか」という背景を理解することにより、実習生自身の意識も高まり、結果としてルールの徹底度合いが大きく向上します。
円滑な報告・連絡・相談のため
日本の職場文化においては「報連相（報告・連絡・相談）」が非常に重視されており、組織全体のパフォーマンスにも大きく影響します。たとえば、小さな不具合や異常をその場で正しく共有できるかどうかによって、問題が早期に解決されるか、それとも重大なトラブルに発展するかが決まります。
しかし、日本語力が不足している外国人材にとっては、この報連相を適切に行うことが大きな課題となります。自分の感じた違和感や現場で起きた異常をうまく言葉にできず、曖昧なまま伝えてしまうと、指示が正しく伝わらず作業の遅延や品質不良を引き起こす可能性があります。
さらに、報告が遅れたり不十分であったりすることで、事故や大きなトラブルに発展してしまうリスクも否定できません。
そのため、日本語教育を通じて「報連相」の基本的な言い回しやタイミングを学ぶことが不可欠です。単に語彙を覚えるだけでなく、どの場面でどのように伝えるのか、ロールプレイや実践的な練習を通じて習慣化していくことが重要です。
定着率アップにつながるため
実習生にとって、日本語が通じない環境は大きなストレス要因です。孤立感や不安から早期離職につながるケースも少なくありません。逆に、日本語教育によって会話がスムーズになれば、安心感と自己効力感が高まり、長期的な定着につながります。
これらのことからも、日本語教育は実習生の定着を支えるうえで欠かせない要素であり、企業にとっても人材確保の安定につながります。
特定技能へのステップアップを見据えるため
技能実習から特定技能へ移行するためには、日本語能力試験（JLPT）や各業種に対応した技能試験の合格が不可欠であり、日本語力の証明は大きなハードルとなります。そのため、早期から計画的に日本語教育に取り組むことが、技能実習終了後のスムーズなスキルアップにつながります。
企業にとっても、既に現場に慣れた実習生が特定技能へ移行できれば、新規採用や初期教育のコストを抑えつつ、即戦力人材を長期的に育成できます。日本語教育は単なる学習支援にとどまらず、企業の人材戦略を支える投資といえます。
特定技能試験合格を見据えた日本語教育の重要性
技能実習で培った経験を活かし、特定技能へ移行して日本で働き続ける人材は多くいます。企業にとっても、実習を終えた人材を特定技能として雇用できれば、人材確保と即戦力化の両立が可能です。
そのため、実習段階から計画的に日本語教育を進めることが欠かせません。ここでは、特定技能試験の合格を見据えた際の日本語教育の重要性について解説します。
技能実習から特定技能への移行は可能
2025年6月時点での特定技能在留外国人数は 336,196人（速報値） で、前年同月の 251,747人（2024年6月） と比較すると、約33％増加しています。
数値を見ても1年間で特定技能人材の数が着実に伸びており、制度の利用が拡大していることが明確に示されています。
一方、技能実習制度を利用する実習生の数も、2025年6月末時点で 449,432人にのぼっています。
参照元：
これらの数字からは、技能実習と特定技能の双方で受け入れ規模が拡大していることがわかります。特に技能実習生が一定期間を終えた後に特定技能へ移行するケースが制度上認められているため、実習から特定技能への移行ルートが着実に機能し、現実に広がりを見せていると考えられます。
技能実習生としての実務経験を持つ人材が特定技能を取得することで、企業は即戦力を確保できる可能性が高まりつつあります。
特定技能試験に必要となる日本語力
特定技能1号を取得するためには、日本語能力試験（JLPT）のN4程度あるいは国際交流基金日本語基礎テスト（JFT-Basic）A2レベル以上の日本語力が求められます。このレベルでは、日常的な簡単な会話が理解できるだけでなく、文章を読み書きする能力も必要です。
具体的には、短い文章や簡単な指示文を正しく読み取り、質問に答えたり、自分の意見や状況を簡潔に書いたりすることが求められます。
また、試験では聞き取りの能力も重視されます。試験問題の指示や質問を正確に理解し、適切に回答できることがN4レベルの目安です。
技能実習の段階から計画的に日本語力を養うことで、特定技能試験に必要な理解力や表現力を効率的に身につけることが可能です。文章読解、聞き取り、簡単な会話表現といった要素をバランスよく学習することが、試験合格の鍵となります。
技能実習段階で教育を始めるメリット
技能実習の段階から計画的に日本語教育を行うことで、実習生は特定技能試験に合格しやすくなります。
特定技能1号に合格すれば、最長で5年間の在留・就労が可能となり、さらに要件を満たせば特定技能2号への移行も視野に入ります。この流れは、企業にとっても安定した長期的な人材確保につながり、採用コストや育成コストの効率化にも寄与します。
加えて、日本語力の高い人材はコミュニケーション能力が向上するため、現場でリーダー的な役割を果たすことが期待できます。後輩や新規採用者への指導、チーム内での情報共有、作業進捗の管理など、多岐にわたる業務で中心的な役割を担いやすくなります。
このように、教育への投資は単に試験合格を目指すだけでなく、人材の総合的な成長を促進し、組織全体の安定性や生産性向上にも直結します。
技能実習生に効果的な日本語教育の方法
技能実習生は来日前研修だけでは職場で必要な日本語を十分に習得できません。計画的かつ段階的な教育が不可欠であり、現場での即戦力化や定着率向上のためには、受け入れ企業が適切なサポートを行うことが重要です。ここでは、実習生が現場で活躍できる基盤を作るための具体的な方法を解説します。
- 受け入れ初期の集合研修
- 現場でのOJTと日本語指導
- オンライン教材・アプリの活用
受け入れ初期の集合研修
技能実習生の来日前や来日直後には、まず基礎的な日本語教育を集中的に行うことが重要です。ここでは、日常生活で必要な会話や簡単な文章理解に加え、職場でのルールやマナーも合わせて学習します。
厚生労働省が発行した「事業者向け受入れ・定着マニュアル」では、受け入れ初期における集合研修が、作業ミスや事故の予防、定着率向上に寄与するとされています。
たとえば、挨拶や報告・連絡・相談の基本表現、作業手順の理解といった内容を短期間で集中的に学習させることで、職場での心理的安心感を高める効果があります。また、集合研修は同期とのコミュニケーションを促進する場ともなり、孤立感の軽減やチームワーク形成にもつながります。
こうした初期教育をしっかり行うことで、技能実習生は日本語の基礎力を固め、次の段階での現場学習にスムーズに移行できるようになります。
現場でのOJTと日本語指導
実際の職場におけるOJT（On-the-Job Training）は、理論で学んだ日本語を実務で使える力に変える重要なステップです。指導員が「やさしい日本語」を意識して指導することで、理解度の差が大きい実習生でも指示や注意を正確に把握しやすくなります。
さらに、イラストや動画教材を活用することで、言葉だけでは伝わりにくい作業手順や安全手順を直感的に理解させることが可能です。たとえば、食品工場での温度管理や清掃手順、介護現場での体位変換や誤嚥予防といった具体的な場面を動画で示すことで、視覚的に理解しながら日本語表現も同時に学習できます。
OJTと連動させることで、学んだ日本語が業務に即座に活かされるため、学習の定着率も高まります。指導員は理解度に応じた補足指導を行いやすく、習熟度の高い人材育成につながります。
オンライン教材・アプリの活用
近年では、スマートフォンやタブレットを活用したオンライン教材やアプリを日本語教育に組み込む企業も増えています。これにより、実習生は自分のペースで復習や予習ができ、学習時間の確保が難しい場合でも効率的に学習を進められます。
業種別の教材を活用すれば、製造現場や介護現場、飲食業などそれぞれの職場で使われる専門用語や表現も学習可能です。たとえば、明光グローバルが提供するオンライン日本語学習ツール「Japany」では、特定技能試験対策や現場で必要な会話表現を1,400本以上の動画で学べ、進捗管理機能も備わっています。
こうしたデジタル教材の活用により、受講者の理解度や習熟度を可視化でき、教育担当者は効果的な指導計画を立てやすくなります。また、オンライン学習は集合研修やOJTの補完として活用できるため、時間や場所に制約がある中でも、学習の継続性を確保することが可能です。
企業が技能実習生の日本語教育をサポートするメリット
外国人材を採用する企業にとって、日本語教育の支援は単なる福利厚生ではなく、組織の生産性や安定性に直結する戦略的な取り組みです。ここでは、企業が日本語教育を支援することによって得られる具体的な効果について解説します。
- 外国人材の即戦力化と長期雇用を実現できる
- 離職率の低減につながる
- 日本人社員とのコミュニケーション改善につながる
外国人材の即戦力化と長期雇用を実現できる
外国人材が職場で活躍するためには、専門的なスキルや経験だけでなく、日本語による理解力と表現力が欠かせません。企業が体系的に日本語教育を支援することで、採用直後から業務をスムーズに遂行できる「即戦力人材」へと成長させることが可能になります。特に、業界特有の専門用語や安全管理に関する表現を習得することで、業務効率の向上やトラブルの防止につながります。
さらに、日本語教育を継続的に提供することは、従業員本人に「成長をサポートしてもらえている」という安心感を与え、企業への信頼感や愛着を高める効果もあります。その結果、外国人材が長期的に働く意欲を持ち、企業側も安定した人材確保を実現できます。
教育への投資は単なるコストではなく、組織の持続的な成長を支える戦略的な取り組みといえます。
離職率の低減につながる
外国人材が離職する理由の大きな要因の一つに「言語の壁」があります。日本語を十分に理解できないと、業務上の誤解やトラブルが発生しやすくなり、それが積み重なることでストレスや孤立感が強まります。その結果、モチベーションが低下し、早期離職につながるケースも少なくありません。
一方で、企業が日本語教育を積極的に提供すれば、従業員は職場での指示やマニュアルを正確に理解しやすくなり、日常生活においても安心して行動できるようになります。この「働きやすさの実感」は心理的な安定をもたらし、自己効力感や職場への信頼感を高める要因となります。
結果として、定着率の向上に直結し、企業にとっても人材確保や育成コストの削減につながります。つまり、日本語教育は単なる学習支援にとどまらず、離職率を低下させ、人材の安定化を図るための戦略的な取り組みだといえます。
日本人社員とのコミュニケーション改善につながる
日本語教育の効果は、外国人材本人のスキル向上にとどまりません。日本人社員とのコミュニケーションが円滑になることで、職場全体のチームワークが大幅に改善されます。たとえば、日常的な会話や業務に関する報告・相談がスムーズに行えるようになると、相互理解が深まり、誤解や摩擦が減少します。
また、共通の言語でやり取りができるようになることで、日本人社員側も安心して指導や協働ができるようになり、教育負担や業務ストレスの軽減にもつながります。コミュニケーションの改善は、単なる業務効率の向上にとどまらず、組織内に「一体感」や「信頼関係」を生み出し、生産性や職場満足度の向上に大きく寄与します。
技能実習生の日本語教育を進める際の主な課題
日本語教育を進めるには、効果的なプログラム設計と同時に「受け入れ側が抱える制約や課題」への対応も求められます。予算や担当者の負担、学習成果の評価といった課題を事前に整理し、実行可能な対策を組み合わせることが重要です。ここでは、技能実習生の日本語教育を進める際の主な課題について解説します。
- 教育コストがかかる
- 日本人社員への負担が大きくなる
- 教育効果を測定することが難しい
教育コストがかかる
日本語研修や教材、講師の手配には一定の初期費用と継続費用が発生します。特に中小企業では予算の確保が難しく、教育を後回しにしがちです。
ただし、社内だけで完結させようとすると質が安定しないリスクもあります。外部サービスや監理団体のプログラムを利用すれば、教材開発や講師費用を分散でき、単発研修よりもコスト効率よく継続的な教育を実施できます。
また、助成金や補助金の活用、複数社での合同研修なども費用対効果を高める現実的な手段です。導入前に年間予算と期待効果を試算し、ROI（投資対効果）を明確にしておくことが重要です。
日本人社員への負担が大きくなる
OJTや現場指導は学習効果が高い一方で、日本人の指導者に追加の時間と労力を強いる点が課題です。現場指導では「やさしい日本語」での説明や異文化理解が求められるため、指導側のスキルが不足していると負担はさらに増します。
対策としては、指導員向けに短時間の研修を設ける、業務マニュアルを簡易化・図解化して負担を軽減する、外部講師に一部を委託するなどといったことが有効です。
さらに、指導業務を評価制度に組み込みインセンティブ化することで、現場の協力を得やすくなります。組織全体で負担を分散する仕組み作りがポイントです。
教育効果を測定することが難しい
語学教育は習熟度の定量化が難しく、学習意欲や個人差に結果が左右されがちです。そのため、「やった感」はあるにも関わらず、成果が見えにくい状況になり得ます。
対策としては、到達目標を具体的に設定し（例：JLPTの級、業務で使うフレーズの運用レベル）、定期的なチェックテストやスピーキング評価、勤務中の行動観察を組み合わせて「見える化」することが重要です。
面談で学習状況と課題を共有し、個別の学習プランを更新する仕組みを設ければ、本人のモチベーション維持にもつながります。データを基に教育内容を改善するPDCAサイクルの構築が有効です。
技能実習生への日本語教育は外部サービスの活用がおすすめ
外国人材への日本語教育は重要ですが、企業が自社内だけで全てを対応しようとすると、大きな負担がかかります。特に人事担当者や現場の社員が日々の業務に加えて日本語教育を担うのは現実的に難しく、指導内容の質にもばらつきが出やすいのが実情です。
そこで有効な選択肢となるのが、監理団体や専門教育機関など外部サービスの活用です。監理団体は技能実習や特定技能の受け入れに伴い、一定の日本語教育支援を提供している場合が多く、初期研修や生活指導とあわせて基礎的な言語学習をサポートしてくれます。
また、専門教育機関を利用すれば、業界ごとに必要な語彙や表現を組み込んだカリキュラムを受けられるため、より実務に直結した日本語力を効率的に習得できます。
近年では、飲食料品製造業や介護業界など、特定の産業分野に特化した日本語教育サービスも登場しています。現場で頻出する単語や指示表現に焦点を当てることで、学んだ内容をすぐに業務に活かせる点が大きなメリットです。
さらに、オンライン研修やeラーニングを組み合わせれば、勤務時間やシフトに合わせた柔軟な学習が可能となり、教育機会をより広げることができます。外部の専門家を活用することで、教育の質を確保しつつ、担当者の負担を大幅に軽減できます。
結果として、外国人材の日本語習得が加速し、現場のコミュニケーション改善や定着率向上につながるのです。
技能実習生への日本語教育は明光グローバルにお任せください
技能実習生の受け入れにおいて、「日本語での指示が伝わらない」「専門用語がなかなか定着しない」「定着せずにすぐ辞めてしまう」といった課題に直面する企業は少なくありません。こうした課題を放置すると、現場の安全性や生産性の低下につながるだけでなく、せっかく採用した人材が定着せずにコストだけが増えてしまうリスクもあります。
その解決策となるのが、日本語教育を計画的に取り入れることです。日常会話の習得だけでなく、現場ごとに必要な日本語や特定技能試験に直結する専門的な日本語力を身につけることで、外国人材は安心して働き、企業にとっても貴重な戦力として長期的に活躍できるようになります。
明光グローバルは、40年以上にわたる教育実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、特定技能試験対策から業界別の日本語研修、さらにオンライン学習ツール「Japany」まで、幅広いサービスを提供しています。企業のニーズに合わせた最適な教育プランを設計し、現場に直結する日本語力の育成をサポートします。
技能実習生を即戦力化し、安心して定着させたい企業の皆さまは、ぜひ明光グローバルの日本語教育サービスをご活用ください。最後に、明光グローバルの概要と、提供するサービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を5期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人材向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,400本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人材のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 実用性の高いオリジナルコンテンツ | 「Japany」には、N5〜N1までを網羅したJLPT対策を始めとする1,400本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。資格試験対策だけでなく、業界・業種別の言い回しや日常的な会話能力が身につく動画など、学習者のニーズに合わせてさまざまなコンテンツの動画を視聴できます。 |
| 学習の継続を促すシステム | 「Japany」には、実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを向上するさまざまな機能が搭載されています。 |
| 管理者を支えるサポート機能 | 学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しています。そのため、人事・教育担当者の方も安心して利用することができます。 |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
まとめ
外国人技能実習生や特定技能人材にとって、日本語教育は単なる学習ではなく、安全確保や品質維持、そして定着率向上のための基盤となる重要な取り組みです。特に特定技能への移行を見据える場合、実習段階から段階的に日本語力を高めていくことが欠かせません。
現場での円滑な業務遂行や生活の安定には、業種ごとに必要とされる専門用語や表現を取り入れたカスタマイズされた教育が効果的です。また、企業が主体的に教育を支援することで、採用した人材を早期に即戦力化し、長期雇用やチームワーク改善にもつなげることができます。
外国人材を単なる労働力として扱うのではなく、教育を通じて育成していく姿勢こそが、持続的な人材確保のカギを握ります。日本語教育にしっかり投資することは、現場での即戦力化や長期雇用の実現に直結し、企業全体の成長や安定経営にもつながります。
明光グローバルでは、業種や現場の状況に合わせた柔軟な教育プログラムを提案し、企業の人材育成を総合的にサポートしています。技能実習生への日本語教育を検討されている企業様は、ぜひ一度ご相談ください。実践的で成果につながる教育体制の構築を、私たちが全力で支援いたします。
