外国人材を受け入れる企業が年々増加するなか、「日本語教育をどのように進めるべきか」という課題に直面する人事・教育担当者は少なくありません。特に現場で即戦力となることを期待して採用した人材が、言語面での壁により思うように業務を遂行できないケースは珍しくなく、企業にとっても従業員本人にとっても大きなストレスの原因となります。
従来、日本語教育は日本語教師による対面授業や個別指導に依存してきました。しかし、企業においては「効率的」「継続的」「実務に直結」といった観点から教育の仕組みを整える必要があり、講師だけに頼る方法では限界が見えてきます。こうした背景から注目されているのが「日本語教育教材」の活用です。
教材を取り入れることで、学習者が自律的に学び続けられる環境を整えられるだけでなく、企業側にとっても教育の仕組みを標準化しやすくなるという利点があります。今回は、日本語教育教材の種類や特徴、導入方法、選び方のポイントを整理し、実務で役立つ教材や外部サービスの活用方法を詳しく解説していきます。
参照元：「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（令和６年10月末時点）（厚生労働省）
企業における日本語教育において教材が重要な理由と使用するメリット
外国人材に日本語を身につけてもらう方法はいくつかありますが、その中でも欠かせないのが「教材」の存在です。教材は単なる学習ツールにとどまらず、学習の進め方や定着度を大きく左右します。ここでは、なぜ教材が重要なのか、そして教材を使うことでどのようなメリットが得られるのか解説します。
教材が重要な理由
「教材で勉強しても実際の業務には役立たないのでは」という耳にすることもあります。しかし、教材を使わず現場の会話だけに頼ると、学習内容がその場しのぎになりやすく、必要な知識を体系的に身につけるのが難しくなります。
教材を活用することで、学習の基準や進むべき方向が明確になり、外国人材が迷うことなく段階的にスキルを積み上げられます。指導者にとっても「どこまで教えるか」の基準がそろうため、研修内容のばらつきを防ぐことができます。
また、教材は学習の進捗を可視化できることも大きなメリットです。理解度を確認しながら学習を進められるので、教育担当者もフォローがしやすく、学習者本人も成長を実感しやすくなります。
このように、教材は単なる学習資料ではなく、日本語教育を効率的かつ計画的に進めるために欠かせない存在です。
教材を使用するメリット
教材を利用することで、学習の効率は大きく高まります。段階的に整理されたカリキュラムを使えば、外国人材が「どこから学べば良いか」を迷うことなく、基礎から応用へスムーズに進めます。
特に企業にとって課題になりがちな「学習内容のばらつき」を防げる点は重要です。体系的に知識を積み上げることで、習得度を企業側も把握しやすく、教育の進捗管理も容易になります。
さらに、現場の会話だけに頼ると基礎文法や語彙が抜け落ちやすいですが、教材を通じて整理すれば応用力が育ちます。「指示を理解する」だけでなく、「考えを簡潔に伝える」「状況に応じて言い換える」といった実務で役立つ日本語力へとつながります。
また、ビジネス日本語や業界特化型の教材を使えば、会議やメール、電話応対など、業務に直結する表現を効率的に学習可能です。学んだ直後に職場で実践できるため、学習意欲の向上にもつながります。結果として教育効果が見えやすくなり、定着率の向上や早期戦力化を実現できます。
日本語教育教材の種類と特徴
外国人材への日本語教育においては、どの教材を選ぶかが教育効果を大きく左右します。教材の種類ごとに特徴やメリット・デメリットがあるため、目的や人材のレベル、企業の教育体制に合わせて選ぶことが重要です。ここでは、代表的な教材の種類と特徴について解説します。
- 教科書型（書籍ベース）
- ワークブック・問題集
- オンライン教材・アプリ
- 動画教材・eラーニング講座
- オリジナル教材（自社開発・外部委託）
教科書型（書籍ベース）
教科書型の教材は、最もオーソドックスで体系的に構成されていることが特徴です。初級から上級まで幅広いレベルをカバーしているため、基礎を固めながら段階的にレベルアップしていくことができます。特に、文法や語彙といった日本語学習の土台をしっかり作るのに適しており、長期的なスキル形成を考える企業にとっては導入しやすい選択肢です。
一方で、一般的な学習者を対象に作られているため、実際の業務と直結する内容は少ない場合があります。そのため、教科書型の教材だけで教育を進めると、現場で求められる日本語表現とのギャップが生じやすい点には注意が必要です。
企業にとっては「基礎力育成の土台」として活用し、必要に応じて実務に近い教材を補助的に組み合わせることが効果的です。
ワークブック・問題集
ワークブックや問題集は、反復練習に強みがある教材です。演習問題を繰り返し解くことで知識の定着を図り、理解度を確認しながら進められるため、自主学習や日本語能力試験（JLPT）対策に特に向いています。短時間でも学習しやすく、スキマ時間を活用した復習にも効果的です。
ただし、問題演習が中心となるため、会話力や実際の業務で求められる応用的な日本語を身につけるには不十分な場合があります。そのため、単独で使用するのではなく、教科書型や会話練習の教材と組み合わせることで効果を発揮します。
企業としては、知識の定着を補強する「サブ教材」として取り入れるのが有効です。
オンライン教材・アプリ
オンライン教材や学習アプリは、スマートフォンやパソコンで利用でき、時間や場所を選ばずに学べることが大きな魅力です。個人のペースで学習を進めやすいため、継続性の面でも優れています。特に外国人材が通勤中や休憩時間などに学べるため、忙しい日常の中でも自然と日本語学習を習慣化しやすいことが強みです。
一方で、企業が導入する場合には、アカウント管理や利用状況の把握といった運用面の課題が出てきます。特に教育担当者にとっては、学習進捗をどのように可視化するかが重要なポイントです。
個人学習の自由度と企業側の管理体制をうまく両立させることが、オンライン教材を効果的に活用するカギとなります。
動画教材・eラーニング講座
動画教材やeラーニング講座は、視覚的にわかりやすく、発音や会話表現を直感的に学べることが特徴です。YouTubeの教育チャンネルや企業向けの専門動画教材など、形式も多様で、特に初心者が日本語に親しむきっかけとしては非常に有効です。教材を一方的に視聴するだけでも理解が進みやすいため、入門段階での導入教材や補助教材として役立ちます。
しかし、体系的に知識を積み重ねるには向いていないことも多く、断片的な学習に終わってしまうリスクもあります。そのため、単独での利用ではなく、他の教材と組み合わせて補助的に活用することで効果が高まります。
企業としては、新人研修やオリエンテーションの一環として取り入れると、学習のハードルを下げる役割を果たします。
オリジナル教材（自社開発・外部委託）
オリジナル教材は、自社業務に直結した内容を盛り込める点で最も実践的です。たとえば、社内マニュアルや会話シナリオ、メール文書などを教材化すれば、学習内容がそのまま日々の業務に反映されます。企業特有の専門用語や社内ルールを組み込めるため、現場への定着効果は非常に高く、即効性のある教育手段といえます。
ただし、自社でゼロから教材を作る場合には時間や労力がかかり、外部委託をしても一定のコストが発生します。そのため、導入にかかるコストと得られる成果のバランスをどう判断するかをどう捉えるかが企業の判断材料になります。
長期的に外国人材を採用し続ける企業にとっては、教育効果と定着率の向上を考慮すれば十分に価値ある投資といえるでしょう。
企業研修で役立つ日本語教材の具体例
外国人材の日本語教育においては、教材選びが研修の成果を大きく左右します。ここでは、企業研修の現場で特に役立つ日本語教材の具体例を取り上げ、それぞれの特徴や活用シーンについて解説します。
- ビジネス日本語教材
- コミュニケーション重視の教材
- JLPT対策教材
- オンラインサービス教材
ビジネス日本語教材
ビジネス日本語教材は、会議やメール、電話応対といった業務に直結するスキルを効率的に学べることが大きな特徴です。単なる日常会話の習得ではなく、企業の現場で即戦力として求められる言語能力を高めることができます。
特に、報告・連絡・相談といった基本的なビジネススキルを日本語で正しく行えるようになることは、外国人材がチームに溶け込み、上司や同僚との信頼関係を築くうえでも重要です。研修に導入することで、職場での実務に直結する成果を期待できます。
コミュニケーション重視の教材
ロールプレイを中心とした教材は、日常会話や職場の人間関係を円滑にするために効果的です。実際の場面を想定した会話練習を繰り返すことで、言葉だけでなく文化的な背景やマナーも自然に身につけられます。
特に接客業や介護業界など、人とのやり取りが頻繁に発生する現場では、単に正しい日本語を知っているだけでなく、「自然に伝わる表現」が求められます。このタイプの教材は、外国人材が職場の仲間とスムーズに関わり、安心感を持って働ける環境づくりに大きく貢献します。
JLPT対策教材
日本語能力試験（JLPT）対策に特化した教材は、外国人材のスキル証明や在留資格の更新サポートとして活用できます。資格取得を目指すことで学習意欲が高まり、学習の進捗管理もしやすくなります。
企業にとっては、社員の日本語レベルを客観的に評価できることが大きなメリットです。採用後の教育方針を立てやすくなるほか、資格取得によって社員のキャリア形成を支援できる点も魅力です。特に長期的に外国人材を定着させたい企業にとって、JLPT教材は有効な選択肢といえます。
オンラインサービス教材
明光グローバルが提供する「Japany」をはじめとするオンラインサービス教材は、ビジネス会話や実務対応に直結した内容を学べることが特徴です。スマートフォンやPCで学習できるため、在宅勤務者やシフト勤務の社員でも柔軟に活用できます。多くのサービスでは教材とオンライン授業がセットになっており、個別指導と自主学習の両方を効率よく組み合わせられる点が強みです。
「無料サービス」との違いは、学習内容が体系的に整理されていること、継続学習を支える仕組みがあること、そして企業担当者に向けた進捗管理機能が整備されていることにあります。これにより、企業としても教育効果を数値的に把握でき、人材育成を計画的に進めやすくなります。
日本語教育教材の選び方のポイント
外国人材の日本語教育では、教材を適切に選ぶことが研修の効果を左右します。ただ単に教材を導入するのではなく、企業の研修目的や社員の特性に応じて選定することが重要です。ここでは、企業担当者が教材選びで重視すべきポイントを解説します。
- 目的に合っていること
- 学習レベルに合っていること
- 学習スタイルに合っていること
- コストと効果のバランスが良いこと
目的に合っていること
教材選びでまず確認すべきは、研修の目的です。
外国人材に身につけさせたいのは、日常会話でしょうか、それともビジネス現場で使える日本語でしょうか。日常会話中心の教材は、生活面や社内コミュニケーションの基礎を整えるのに役立ちますが、業務で必要な報告や会議対応には不十分な場合があります。
一方で、ビジネス日本語を重視した教材は、会議での発言、メール文書の作成、電話応対など、実務で直ちに使えるスキルの習得に向いています。また、JLPTなど資格取得を目的にする場合は、試験対策教材を取り入れることで、学習の進捗や成果を客観的に評価できる利点があります。
企業は、単に学習させるだけでなく、どのスキルをどのタイミングで習得させたいかを明確にして教材を選ぶことが大切です。
学習レベルに合っていること
教材を選ぶ際には、外国人材の日本語レベルに合わせることも重要です。
初級者には、ひらがな・カタカナの読み書きや基本的な挨拶・会話などを丁寧に学べる教材が適しています。中級者には、業務での指示を理解したり簡単な報告書を作成したりする力を養う教材が向いています。上級者の場合は、会議での発言や交渉、ビジネスメールや社内文書の作成など、より高度で実務に直結した教材が効果的です。
レベルに合った教材を用いることで、学習の挫折を防ぎ、効率的にスキルを伸ばすことが可能です。企業研修では、社員ごとのレベルに応じた教材を段階的に導入することが望ましいでしょう。
学習スタイルに合っていること
教材は、学習スタイルに応じて選ぶこともポイントです。
自主学習を中心とする場合は、オンライン教材や問題集が便利で、社員が自分のペースで学習を進められます。スキマ時間を活用した学習や、在宅勤務者の研修にも適しています。
一方で、講師付きの研修を重視する場合は、教科書型やオリジナル教材と組み合わせると効果的です。講師の指導により、学習内容の理解度を確認できるほか、業務上での実践的な日本語の使い方までカバーできます。
両方を組み合わせたハイブリッド型の研修を導入することで、学習の定着率を高めることが可能です。
コストと効果のバランスが良いこと
教材選びでは、コストと効果のバランスを意識する必要があります。
書籍型の教材は購入費用が低く、長期的な学習に活用しやすいですが、実務に直結した応用力の向上には限界があります。一方で、eラーニングや外部サービスを活用すれば、個別学習の進捗を管理でき、短期間で即戦力化が期待できます。コストはかかりますが、教育投資の成果が見えやすく、企業としても導入判断がしやすくなります。
特に書籍とeラーニングを組み合わせることで、低コストで基礎を固めつつ、実務対応力を効率的に伸ばすことが可能です。
日本語教材だけでなく「研修」と組み合わせる重要性
教材は、あくまで学習を支援するツールに過ぎません。いくら良質な教材を揃えても、外国人材が独学だけで学習を進める場合、理解の定着や実務への応用には限界があります。企業研修と組み合わせることで、教材の効果を最大化することが重要です。
教材と講師による指導を組み合わせることで、学習内容の理解が深まるだけでなく、即座に職場で使える形に落とし込むことが可能になります。たとえば、研修の場で学んだ表現を実際にロールプレイで試すことで、職場での会話やメール作成などの実務に直結させられます。さらに、講師からのフィードバックを受けることで、誤解や間違いを早期に修正でき、学習の定着率が高まります。
特に社外講師による指導や社内OJT（On-the-Job Training）と教材を組み合わせると、学習の即効性と定着度を同時に高めることができ、外国人材の戦力化がよりスムーズになります。
企業は、教材単体では得られない「実務で活用できる力」を確実に育成する手段として、研修との併用を検討することが欠かせません。
日本語教育において外部サービスを活用するメリット
外国人材の日本語教育を効果的に進めるうえで、外部サービスの活用は非常に有効です。自社だけで教材を選定し、研修を企画・管理する場合、担当者にかかる負担は少なくありません。外部サービスを活用することで、教育担当者の手間を軽減しつつ、より質の高い教育体制を整えることができます。ここでは、日本語教育において外部サービスを活用するメリットを解説します。
- 教材の選定から研修・進捗管理まで一括サポートしてもらえる
- 企業の業種や業務に合わせてカスタマイズできる
- 専門家の知見を活用できるため、教材選びの手間を削減できる
教材の選定から研修・進捗管理まで一括サポートしてもらえる
外部サービスを活用することで、教材選びから研修の実施、さらに学習進捗のフォローまで一括で任せることが可能です。
社内ですべてを管理しようとすると、教材の比較、研修スケジュールの調整、社員ごとの学習進捗の把握など、担当者の負担は非常に大きくなります。しかし、外部サービスを活用すれば、こうした手間を大幅に削減でき、教育担当者はより戦略的な学習計画や研修方針の立案に時間を割くことができます。
さらに、外部サービスでは受講者の進捗を可視化するシステムが整備されていることが多く、誰がどの教材をどの程度学習しているか、どの分野でつまずきがあるかをリアルタイムで把握できます。これにより、研修効果を定量的に確認し、必要に応じて追加指導や補助教材を提供するなど、学習環境の柔軟な改善が可能です。
結果として、外国人材のスキル向上を効率的にサポートでき、企業全体の教育投資の効果も見える化できます。
企業の業種や業務に合わせてカスタマイズできる
外部サービスでは、業種や具体的な業務内容に応じて教材や研修プログラムをカスタマイズできます。
たとえば、製造業の現場では作業手順や安全指示を理解するための専門的な表現や用語を組み込んだ教材が必要です。一方、接客業やサービス業では、顧客対応やクレーム対応など、実際の現場で使われる会話例を中心にしたプログラムが求められます。外部サービスではこうした業務特化型の内容を反映させることができるため、研修で学んだ内容がそのまま現場で即活用できます。
さらに、業務ごとに異なるスキルレベルや学習ペースにも対応可能です。新人や初級者には基礎文法や挨拶表現を重点的に、中級者や上級者には報告書作成や会議での発言練習など、個々の学習ニーズに合わせたカリキュラムを設計できます。これにより、全社員に一律の研修を行うよりも、実務への直結度が高く、成果を実感しやすい教育が可能になります。
専門家の知見を活用できるため、教材選びの手間を削減できる
外部サービスには、日本語教育や外国人材育成の専門家が関わっていることが多く、その知見を活用することで、企業は最適な教材や研修プログラムを効率良く選定できます。
社内だけで教材を選ぶ場合、情報収集や比較に膨大な時間を要するほか、選択が偏ってしまうリスクもあります。しかし、専門家の指導を受けることにより、教育効果の高い教材を短時間で選ぶことができ、教育計画全体の精度が向上します。
加えて、専門家は業界や職種に合わせた実践的な指導法も熟知しており、単に教材を提供するだけでなく、研修の進め方や学習の定着方法まで含めた総合的なアドバイスが可能です。その結果、教材を導入しただけでは得られない教育効果を企業が享受でき、学習の定着度や実務での活用度を高めることができます。
外部サービスの活用は、教材選びの手間を削減するだけでなく、教育全体の品質向上にも直結するのです。
外国人材の日本語教育は明光グローバルにお任せください
外国人材の日本語教育に取り組む企業の多くが直面するのが、「教材を導入しても学習が続かない」「実務で使える表現が定着しない」といった課題です。特に、外国人材に現場で即戦力として活躍してもらうためには、日常会話にとどまらず、会議・メール・電話応対などのビジネス日本語を身につけることが欠かせません。
こうしたニーズに応えるのが、明光グローバルの日本語教育サービスです。外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」やオンライン日本語レッスンをはじめ、特定技能試験対策や業界別研修まで幅広く対応しています。
外国人材が段階的に学びを深め、実務に直結する日本語力を習得できるようサポートします。教材の提供だけでなく、学習の継続支援や進捗管理の仕組みも整っているため、人事・教育担当者の負担を軽減しながら効果的な教育体制を構築できます。
最後に、明光グローバルの概要と、提供するサービスを紹介します。外国人材が安心して働き、長期的に活躍できる環境づくりをお考えの企業の皆さまは、明光グローバルのサービスをぜひご活用ください。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人材向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人材のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 実用性の高いオリジナルコンテンツ | 「Japany」には、N5〜N1までを網羅したJLPT対策を始めとする1,200本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。資格試験対策だけでなく、業界・業種別の言い回しや日常的な会話能力が身につく動画など、学習者のニーズに合わせてさまざまなコンテンツの動画を視聴できます。 |
| 学習の継続を促すシステム | 「Japany」には、実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを向上するさまざまな機能が搭載されています。 |
| 管理者を支えるサポート機能 | 学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しています。そのため、人事・教育担当者の方も安心して利用することができます。 |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
まとめ
企業における外国人材の日本語教育では、教材選びが研修の成果を左右する重要な要素です。教材には教科書型、ワークブック、オンライン教材、動画教材、オリジナル教材などさまざまな種類があり、それぞれの特徴や用途を理解したうえで、目的や社員のレベルに合わせて選定することが求められます。
また、教材だけで学習を進めるのではなく、講師による指導や社内OJTと組み合わせることで、学習した表現をその場で実務に落とし込み、定着度を高めることが可能です。加えて、外部サービスを活用すれば、教材選定から研修実施、進捗管理まで一括でサポートしてもらえるため、教育担当者の負担を軽減しながら、効率的かつ効果的な教育体制を構築できます。
企業はこうした仕組みを活用することで、外国人材が職場で即戦力として活躍できる環境を整え、長期的な定着と組織の成長につなげることができます。
明光グローバルでは、企業の課題に合わせた最適な教材の提案から、実務直結型の研修、継続的なフォローアップまで一貫して提供することが可能です。教育体制の構築に悩むご担当者様でも安心して取り組める仕組みが整っており、外国人材の成長と組織全体の発展を確実にサポートします。
「どの教材を選べば良いかわからない」「社員のレベルに合った研修を実施したい」といった課題をお持ちの企業様は、お気軽にお問い合わせください。
