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【2025】外国人向けの研修は明光グローバルにお任せください
教育

【2025】外国人向けの研修は明光グローバルにお任せください

  • 投稿日:2025.07.07
  • 更新日:2025.07.07
外国人向けの研修は明光グローバルにお任せください
目次

近年、生産年齢人口の減少に伴う深刻な人手不足の影響で、特定技能人材や技能実習生などの外国人材を採用する企業が増えています。このような状況の中、はじめて外国人材を採用する企業からは「外国人向け研修では何を教えれば良い?」といったお悩みや質問が多く寄せられています。

今回は、外国人向け研修の概要からプログラム内容、実施にあたってのポイントまで詳しく解説します。外国人向け研修に関心のある経営者や人事・教育担当者の方は、ぜひ本記事をご参考ください。

外国人向け研修とは

そもそも、外国人向け研修とはどのような研修なのでしょうか?ここでは、外国人向け研修の概要や目的、必要性について紹介します。

概要

外国人向け研修とは、日本の在留資格を持ち、日本企業で働く外国人(以降「外国人材」)が日本企業で働くうえで必要な知識や考え方、スキルなどを学ぶ教育研修プログラム全般のことです。

企業が日本人社員に実施している基本的な教育研修については、外国人材にも同様に実施することが必要です。そのうえで、外国人材に対しては、日本企業でスムーズに働くために別途特別な研修プログラムを提供することが求められます。具体的には、日本の企業文化を学ぶ研修や、日本人との円滑なコミュニケーション方法を学ぶ研修などが挙げられます。

目的

外国人向け研修の目的は、異なる文化や価値観の中で生まれ育った外国人材が日本企業でスムーズに活躍するために必要な内容を理解してもらうことです。

日本企業で働く外国人材の中には、日本と出身国の文化や価値観、コミュニケーション手法の違いに戸惑う人も多いです。このような状況では、職場で十分に能力を発揮できなかったり、日本人社員と良好な人間関係を構築できなかったりする可能性があります。

あらかじめ外国人向け研修を実施することで、外国人材の疑問や不安を最小化することができます。職場でのミスやトラブルも減るため、外国人材だけでなく、日本人社員にとっても働きやすい職場環境が構築できます。

必要性

近年、日本では深刻な人手不足が続いており、日本人社員の採用が難しくなっています。こうした状況を受け、さまざま企業で外国人材の受け入れが進められており、日本で働く外国人材の数が急増しています。

一方、日本にはこれまで外国人材を受け入れた経験がない企業も多く、受け入れ体制が十分に整っていないケースも少なくありません。その結果、教育研修が不十分なまま業務が始まり、外国人材が疑問や不満を抱えながら働くという現状が見られます。

このような状況が続くと、外国人材のエンゲージメントや就業意欲が低下し、早期離職につながる可能性があります。

安定的な人材確保を実現するためには、外国人材が感じるストレスや負荷を軽減する取り組みが欠かせません。そのためにも、外国人向け研修を整備し、日本企業に適応するために必要な知識やノウハウを提供することが必要なのです。

外国人向け研修のプログラム内容

外国人向け研修の主なプログラム内容としては、次のものが挙げられます。ここでは、外国人向け研修のプログラム内容について解説します。

  • 日本語能力を向上させるための研修
  • 異文化を理解するための研修
  • 日本の企業文化や働き方を理解するための研修
  • 日本人との円滑なコミュニケーション方法を学ぶための研修
  • 日本のビジネスマナーを学ぶための研修

日本語能力を向上させるための研修

外国人材に対しては、日本語能力を向上させるための研修を提供する必要があります。どんなに熱心に日本語を勉強してきた外国人材でも、基本的にネイティブスピーカーである日本人には及びません。

外国人材が日本で安心して生活し、職場で日本人社員や顧客、取引先とスムーズなやり取りをするためには、継続的に日本語学習に取り組むことが重要です。教育したい内容や目的に応じて、日本語研修にはさまざまなプログラム内容があります。

たとえば、次のような研修プログラムが挙げられます。

  • 業務において必要な日本語をピンポイントで教育する研修(電話対応のテンプレート文・接客マニュアルなど)
  • 日本での暮らしに必要な日常会話レベルの日本語を学ぶ研修
  • 仕事に必要なビジネス日本語を学ぶ研修
  • 試験対策に特化した研修(日本語能力試験対策・特定技能評価試験対策など)

研修以外に外国人材の日本語能力を向上させる方法

日本語能力を向上させる方法には、研修以外にも、教育機関への通学、日本語レッスン、日本語学習教材の活用など、さまざまな方法があります。

たとえば、明光グローバルの外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」なら、職場で用いる実践的な日本語や特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。また、「IT導入補助金2025」に採択されているため、中小企業・小規模事業者様がリーズナブルに導入できることも魅力です。

また、明光グローバルの「日本語オンラインレッスン」では、熟練した日本語講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成することが可能です。業界・業種に合わせてカリキュラムをカスタマイズできるため、外国人材のニーズに合わせて日本語能力を向上させることができます。

他にも、明光グローバルではさまざまな日本語学習コンテンツを提供しています。詳しい内容については明光グローバルまでお気軽にお問い合わせください。

異文化を理解するための研修

外国人材が異文化を理解し、異文化間コミュニケーションの違いや特徴を学ぶことは非常に重要です。

生まれ育った国や地域とは異なる価値観や考え方に直面したとき、どのように受け止めれば良いか戸惑う人は少なくありません。外国人材が職場にスムーズに適応するためには、異なる文化やコミュニケーション手法を受け入れる土台を整えることが求められます。

この研修では、主に次のような内容を扱います。

  • 異文化を理解する意義
  • 異文化コミュニケーションを学ぶ意義
  • ハイコンテクスト文化・ローコンテクスト文化の違い
  • 外国人材の母国の文化やコミュニケーションの特徴
  • 日本の文化やコミュニケーションの特徴

日本の企業文化や働き方を理解するための研修

異文化理解の重要性を学んだうえで、外国人材には日本の企業文化や働き方を理解してもらうことが求められます。日本と海外では、企業文化や働き方の面でさまざまな違いがあります。

たとえば、日本では「5分前行動」「10分前行動」が一般的とされ、顧客とのアポイントメントに遅刻することは厳禁です。一方、交通インフラが整っていない国や地域では、遅刻に対して申し訳ないと考える意識が希薄です。

こういった背景を理解していないと、外国人材は「時間ぴったりに行くと遅いと言われるのはおかしい」「上司が遅刻に対して厳しすぎる」と考えてしまうかもしれません。職場で外国人材がカルチャーギャップに苦しむことがないよう、あらかじめ日本の企業文化や働き方について、目的や背景を含めて説明しておくことが重要です。

研修内容としては、主に次のような内容が挙げられます。

  • 日本企業の特徴(チームプレーを重視する組織文化や、時間厳守の文化、意思決定プロセスの重要性など)
  • 職場のルールやマナー(報告・連絡・相談、稟議・承認など)
  • 外国人材が日本企業で活躍するために必要なポイント

日本人との円滑なコミュニケーション方法を学ぶための研修

外国人材には、日本人のコミュニケーション上の特徴を理解してもらい、実践的な日本語でのコミュニケーションスキルを身につけてもらうことも重要です。コミュニケーションの手法にも、日本と海外では大きな違いがあります。

たとえば、日本では自分が悪いことをした場合、素直に謝ることが美徳とされています。一方で、外国人材の出身国によっては「非を認めれば、どんな責任や不利益が生じるかわからない」という理由から、謝罪に対する心理的ハードルが高くなっていることがあります。

こういったギャップを知らないと、日本の職場で謝罪を求められるたびに、外国人材はモヤモヤしてしまうかもしれません。日本企業で外国人材が良好なコミュニケーションを取るには、日本人固有のコミュニケーションの特徴や大切にしている価値観・考え方をしっかりと理解することが必要です。

この研修では、次のような内容がよく取り上げられます。

  • 日本人のコミュニケーションの特徴(曖昧な言葉が多いこと、主語や動詞などが省略されることなど)
  • 日本人が大切にしていること・考え方(相手の気持ちへの配慮・共感を重視すること、あいさつの重要性、謝罪の文化、本音と建前の文化など)
  • 日本企業における特徴的なコミュニケーション(意見が対立しないよう、事前に「根回し」をすること、相手の気づきを期待する抽象的な指示など)

日本のビジネスマナーを学ぶための研修

日本のビジネスマナーは、外国人材にとって親しみがないため重点的に教育する必要があります。

日本固有のビジネスマナーに不安を感じる外国人材は多いです。自社で就労するにあたって必要なビジネスマナーを理解してもらうことで、外国人材が自信を持って業務に取り組めるようになります。

ビジネスマナー研修としては、主に次のような内容が挙げられます。

  • 日本企業で求められる身だしなみのマナー(清潔感のある髪型や服装、体臭や爪の長さといったエチケットなど)
  • 名刺交換の方法
  • 敬語の使い方
  • あいさつの仕方
  • 電話応対・来客応対の方法
  • メールの作成方法
  • 会食・席次などのマナー

外国人向け研修の実施方法

外国人向け研修の実施方法には、大きく分けて次の2種類があります。ここでは、社内研修・外部研修で外国人向け研修を実施する際のメリット・デメリットについて解説します。

  • 自社で研修を開催する(社内研修)
  • 外部の研修会社や教育機関を活用する(外部研修)

自社で研修を開催する

外国人向け研修は、社内で企画・運営することができます。自社で外国人向け研修を開催するメリット・デメリットは次のとおりです。

メリット・金銭的なコストがかかりにくい
・研修担当者が外国人材の学習状況を管理しやすい
・自社や外国人材の課題に合わせて研修スケジュール・プログラムを自由に組み替えられる
デメリット・企画・資料作成・運営などの場面に社員の工数がかかる
・研修担当者に過度なストレスやプレッシャーがかかる可能性がある
・社内に外国人材の教育に関する知見・ノウハウが蓄積されていない場合、研修の質が低下してしまう恐れがある

これらのメリット・デメリットを踏まえると、自社に知見やノウハウがしっかりと蓄積されている内容については社内研修で対応するのが望ましいと考えられます。

たとえば、電話対応や接客に必要な日本語や、企業のルールや職場のビジネスマナーなどをピンポイントで教育する際は、社内研修で実施するのがおすすめです。

外部の研修会社や教育機関を活用する

外部の研修会社や教育機関を活用して外国人材向け研修を実施することも可能です。外国人材向け研修を実施する際に、外部の研修会社や教育機関を活用するメリット・デメリットは次のとおりです。

メリット・専門的な知見・ノウハウを持つプロの講師から質の高い教育研修を受けることができる
・場合によっては多言語対応が可能
・外国人向け研修にかける社員の工数を最小化できる
デメリット・金銭的なコストがかかりやすい
・外国人材の学習状況がブラックボックス化するリスクがある
・複数社の外国人材が集まる集合研修の場合、自社や外国人材の課題に合わせて研修スケジュール・プログラムを組み替えられない

上記のメリット・デメリットを踏まえると、自社にはない専門的な知見・ノウハウが必要な研修については外部研修を活用するのが良いと考えられます。研修会社や教育機関によって、提供しているサービスの内容や仕組み、費用は異なります。自社の希望の要件を整理の上、各サービスを比較・参照して適切なものを選ぶようにしましょう。

外国人向け研修を実施する際のポイント

企業が外国人向け研修を実施する際には、注意したいポイントがあります。ここでは、外国人向け研修を実施する際のポイントについて解説します。

  • 事例やロールプレイを交えて具体的に説明する
  • 日本語能力が高くない場合は「やさしい日本語」を活用する
  • 社内研修・外部研修をバランス良く組み合わせる

事例やロールプレイを交えて具体的に説明する

外国人向け研修を設計する際には、事例やロールプレイなどを交えて具体的に説明するようにしましょう。

外国人材は日本の企業文化やビジネスマナーに親しみがありません。そのため、研修の中で概念や定義だけを説明されてもうまく理解できない可能性があります。

具体的な事例やロールプレイなどを活用して説明することで、外国人材の理解度を向上させることができます。また、日本人社員との意見交換やディスカッションの機会を取り入れることも有効です。

日本語能力が高くない場合は「やさしい日本語」を活用する

外国人材の日本語能力が高くない場合は、研修に活用する資料・マニュアルや口頭での説明に「やさしい日本語」を取り入れるのがおすすめです。

「やさしい日本語」とは、文化庁・出入国在留管理庁が普及活動を推進している、相手に配慮したわかりやすい日本語のことです。具体的には、外国人材にとってわかりにくい語彙・文法・表現などを避け、理解しやすくなるよう文章をまとめる手法です。

書き言葉や話し言葉にやさしい日本語を取り入れることで、外国人材の日本語能力が高くない場合でも円滑に意思疎通ができるようになります。

文化庁・出入国在留管理庁では、やさしい日本語に関するガイドラインを発行しています。詳しい内容についてはガイドラインを参照してください。

参照元:在留支援のためのやさしい日本語ガイドラインほか(文化庁・出入国在留管理庁)

社内研修・外部研修をバランス良く組み合わせる

外国人向け研修の効果を最大化するためには、社内研修・外部研修をバランス良く組み合わせることがポイントです。

先ほど解説したように、社内研修・外部研修にはそれぞれメリット・デメリットがあります。教育したい内容に合わせて適切な手法を選択することで、より高い研修効果を得ることができます。

はじめて外国人材を採用する企業を中心に、教育研修体系の構築にお悩みの方も多いです。明光グローバルでは、外国人材の採用に伴うさまざまな教育・研修サービスを展開していますので、ぜひお気軽にご相談ください。

外国人向け研修なら明光グローバルにお任せください

外国人材を採用したら、職場環境にスムーズに適応できるよう、さまざまな教育研修を実施する必要があります。一方、人材リソースや知見・ノウハウの不足から、社内では外国人向け研修を準備しきれないとお悩みではないでしょうか?

明光グローバルなら、外国人材の日本語能力の向上から日本の企業文化、日本人との円滑なコミュニケーション手法まで、さまざまな研修プログラムを提供することができます。企業や外国人材の課題に合わせてカリキュラムやプログラム内容を調整できることも特徴です。

最後に、外国人向け研修にお困りの企業の経営者や人事・教育担当者の方に向けて、明光グローバルの概要と、提供するサービスを紹介します。

明光グローバルとは

明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。

40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。

JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。

明光グローバルの主要サービス

事業サービス
教育研修事業・eラーニングによる日本語教育(スマホアプリに対応)
・対面/オンラインによる日本語レッスン
・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム
・外国籍人材に向けた各種試験対策講座
人材紹介事業・特定技能人材の紹介
・外国籍エンジニアの人材紹介
・教育伴走型の登録支援サービス

特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。

外国人社員向け各種教育・研修サービス

明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。

なお、「Japany」は「IT導入補助金2025」にも採択されています。中小企業・小規模事業者様が「Japany」を導入する際に、IT導入補助金の対象として採択・交付が決定された場合、導入費用の最大50%、150万円までの補助を受けることが可能です。

サービス概要
外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」・1,200本以上の豊富な動画教材
・N5~N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ
・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能
・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載(外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業)
オンライン日本語レッスン・ビジネス経験豊富な講師による個別指導
・業界別カスタマイズカリキュラム
・定期的にレッスン報告書を企業に提供
各種研修プログラム【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等
【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等
各種試験対策講座・専門講師が直接指導
・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能
・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能
※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座(外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応)

各種教育・研修サービスの強み

明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。

明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。

また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。

さらに、EPA事業を外務省から4期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。

まとめ

外国人向け研修には、さまざまな種類があります。自社の状況や外国人材の理解度に応じて、適切な研修内容や手法を選択することが重要です。

明光グローバルでは、外国人材に対する日本語教育や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修などの豊富な教育研修コンテンツを提供しています。外国人向け研修に関するお悩みや不安をお持ちの経営者や人事・教育担当者の方は、ぜひお気軽に明光グローバルまでお問い合わせください。

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