外国人材が日本企業で働く際に直面する壁の一つが「ビジネス日本語の習得」です。日本では、敬語の活用や婉曲的な言い回しなど、独自のコミュニケーション手法があります。
こうしたビジネスコミュニケーションへの理解が不足していると、外国人材が無意識のうちにクライアントや取引先に失礼な言動を取ってしまうかもしれません。そのため、企業は外国人材が適切なビジネス日本語を習得できるよう、教育指導を行う必要があります。
今回は、外国人材が身につけるべきビジネス日本語の特徴や学習のポイント、おすすめの教材について解説します。外国人材へのビジネス日本語教育や教材選定にお困りの方は、ぜひ最後までご一読ください。
ビジネス日本語とは
ビジネス日本語とは、日本企業でスムーズに働くために求められる、日本語を用いたコミュニケーション手法のことです。職場や商談など、ビジネスの場面で活用されています。
ビジネス日本語では、日本の企業文化や商習慣、ビジネスマナーを理解した上で、専門的な語彙や敬語表現を選ぶなど、適切な表現を用いる必要があります。そのため、日本語に慣れていない外国人材にとっては、習得難易度が高くなっています。
ビジネス日本語の特徴
ビジネス日本語にはどのような特徴があるのでしょうか？ここでは、ビジネス日本語の主な特徴について解説します。
- 敬語
- 業界特有の専門用語
- 婉曲的・間接的な表現
- 本音と建前の使い分け
敬語
ビジネス日本語では、丁寧体をベースとしたうえで、尊敬語や謙譲語などの複雑な敬語体系を活用することが重要となります。日本では、日常会話では普通体、ビジネス日本語では丁寧体を中心に会話や文書作成を行うことが一般的です。
| 項目 | 活用シーン | 具体例 |
|---|---|---|
| 普通体 | 日常会話（家族や親しい有人と話す場面など） | ・コーヒー飲む？ ・これは誰のペン？ |
| 丁寧体 | ビジネス日本語（職場や商談の場面など） | ・コーヒーを飲みますか？ ・これはどなたのペンですか？ |
普通体と丁寧体が使い分けられなければ、ビジネス日本語として適切なコミュニケーションができません。加えて、ビジネス日本語においては、目上の人を敬い相手を立てる「尊敬語」や、自身がへりくだることで相手を立てる「謙譲語」を理解して使い分けることが求められます。
外国人材が敬語をしっかり理解することで、クライアントや取引先に対して失礼のないコミュニケーションができるようになります。
業界特有の専門用語
業界や業種によっては、特有の専門用語や略語が使用されることがあります。たとえば、次のような用語が挙げられます。
| 業界・業種 | 具体的な用語例 |
|---|---|
| ITエンジニア | ・プログラム設計、要件定義書、納期、アプリ、Java、PHPなど |
| 外食・接客 | ・お客様、満席、お冷、大盛り、取り皿、ラストオーダー、食前、食後など |
| 介護 | ・アセスメント、嚥下、自立支援、在宅介護、リハビリ、QOLなど |
日本企業の職場や事業所で働く際には、こうした専門的な語彙が指し示す内容を理解し、適切に使用することが必要です。
婉曲的・間接的な表現
日本企業では、婉曲的・間接的な表現を活用することが多いです。たとえば、次のような表現がよく活用されています。
- 気づきを促す言葉：この部屋はなんだか暑くないですか？（クーラーをつけてほしい）、この荷物を入口まで運べますか？（荷物を運んでほしい）など
- 複数の意味を持つ言葉：いいよ、大丈夫、結構です、など
外国人材がこうした婉曲的・間接的な表現を理解できないと、ミスコミュニケーションにつながるおそれがあります。そのため、あらかじめビジネス日本語においてどのような言い回しや表現手法があるのかを理解しておく必要があります。
本音と建前の使い分け
取引先や顧客とのやり取りでは、状況に応じて本音と建前を使い分けることが求められます。
たとえば、営業の場面では、クライアントから「前向きに検討します」と言われることがあります。この表現は、字面だけ見ると、提案を非常に好意的に受け取っているように見えます。しかし、実際は「この場では決められない」「持ち帰って上司に相談したい」といったニュアンスが含まれており、必ずしも成約するとは限りません。
こうした本音と建前は、外国人材にはわかりにくいものです。どのようなシーンで、どういった表現が使われるのかをあらかじめ教育研修の場で示したうえで、OJTを通して理解度を高めるようにしましょう。
外国人材がビジネス日本語を学ぶポイント
外国人材がビジネス日本語を学ぶうえでのポイントはどのような点にあるのでしょうか？ここでは、外国人材がビジネス日本語を学ぶポイントについて解説します。
- ビジネス日本語の背景にある企業文化を理解する
- 実際のビジネスシーンを想定したトレーニングを行う
- ビジネス会話の方法・ビジネス文書の書き方をバランス良く指導する
ビジネス日本語の背景にある企業文化を理解する
外国人材が納得感を持って学習に取り組むには、ビジネス日本語を活用する目的や背景を理解してもらうことが重要です。そのためには、外国人材向けに日本の文化やコミュニケーション手法を学ぶ研修を実施する必要があります。
たとえば、日本は「ハイコンテクスト文化」と言われています。ハイコンテクスト文化とは、コミュニケーションが文脈に大きく依存する文化のことです。
ハイコンテクスト文化である日本では、話し手が主語や述語を省略したり、婉曲的・抽象的な言い回しを用いたりするため、聞き手には文脈から意味を推測する能力が求められます。
このように、ビジネス日本語の文化的な背景を説明することで、外国人材の理解度が高まり、意欲的に学習に取り組んでもらえるようになります。
実際のビジネスシーンを想定したトレーニングを行う
外国人材がスムーズにビジネス日本語を使えるようになるためには、単純に知識をインプットするだけでなく、どのような場面でどういった表現を活用すべきかを具体的に理解してもらうことが重要です。
たとえば、外食業の場合、オーダーの取り方やレジ対応などの基本的な応対方法を一連の流れとしてマスターします。そのうえで、カスタム注文への対応や予約電話の取り方、クレーム対応といった複雑なコミュニケーションにおける対応方法を学びます。実際のコミュニケーションに近づけるよう、ロールプレイ形式を取り入れるのもおすすめです。
このように、ビジネスシーンを想定したトレーニングを行うことで、実際の業務対応中に遭遇するさまざまな状況に適切に対応できる能力が養われます。
ビジネス会話の方法・ビジネス文書の書き方をバランス良く指導する
ビジネス会話の方法とビジネス文書の書き方をバランス良く指導することも重要です。
ビジネス日本語では、顧客対応などのビジネス会話に注目が集まりがちです。一方、外国人材には、ビジネス会話と同様に、メールや報告書、プレゼンテーション資料などのビジネス文書を正しく書く能力も求められます。
ビジネス文書では、冗長な表現を避けて要点を明確に伝えることや、配置や文字サイズを揃えることなど、ビジネス会話とは異なる指導上のポイントがあります。「話す」「書く」をバランス良く指導することで、外国人材が職場や事業所でより一層スムーズに働けるようになります。
外国人材がビジネス日本語を学ぶための教材の選び方のポイント
外国人材が効率的にビジネス日本語を学ぶためには、適切な教材を選ぶことが必要です。ここでは、自社で雇用する外国人材がビジネス日本語を学ぶための教材の選び方について解説します。
- 目標やゴールへの到達に必要な学びが得られる
- 外国人材の日本語レベルに合っている
- 外国人材に過度な負担がかからない
- 企業が学習状況を把握しやすい
目標やゴールへの到達に必要な学びが得られる
教材選定の際には、個々の外国人材の目標やゴールへの到達に必要な学びが得られるかを確認しましょう。
漫然と学習に取り組んでいても、なかなか日本語は上達しないものです。まずは、自社で雇用している外国人材の課題に合わせて、目標やゴールを明確化しましょう。目標やゴールが設定されることで、到達に向けてどのような日本語能力を開発すべきかがわかり、教材が選びやすくなります。
たとえば、外食業における顧客対応に必要なビジネス日本語のスキルを上げたい場合には、敬語を活用した接遇やセールスに必要な日本語を学べる教材を選ぶと良いでしょう。
外国人材の日本語レベルに合っている
外国人材の日本語レベルに合った教材を選定することも重要です。外国人材の日本語能力には個人差があります。教材を選定する前に、外国人材の日本語レベルを確認することが重要です。
たとえば、日本語能力があまり高くない場合には、多言語翻訳に対応しているオンライン教材や、外国人材の母国語での解説がついたテキストを利用するのがおすすめです。日本語レベルが高い外国人材に対しては、ネイティブスピーカーの話す自然な日本語表現が身につけられるよう、難易度の高い教材を選定しましょう。
外国人材に過度な負担がかからない
日本語教材を選定する際には、外国人材に過度な負担がかからないかについても確認する必要があります。
外国人材は、慣れない環境での生活や仕事に忙殺されがちです。家や職場から遠い場所にある日本語学校への通学などは、過度な負担につながります。
外国人材の継続的な学習を支援するには、スキマ時間を有効に活用して、手軽に学べる教材を選ぶことがおすすめです。近年では、スマートフォンから学べるオンライン教材もあり、便利に活用することができます。
企業が学習状況を把握しやすい
教材選定の際には、企業が学習状況を把握しやすい教材を選ぶことも重要です。
日頃、日本人社員に囲まれている外国人材にとって、日本語学習は孤独なものです。外国人材の継続的な学習をサポートするには、学習上のトラブル対応や疑問・相談に乗るなど、企業側が積極的に伴走することが必要です。一方、人事・教育担当者や現場責任者は複数の業務を兼任しており、外国人材の学習をフォローするだけの人的リソースがないことも多いです。
企業担当者にかかる負荷を減らすためにも、学習進捗をスムーズに把握できる教材を選定することがおすすめです。たとえば、企業管理者画面のあるオンライン教材を活用すれば、外国人材の学習進捗を一覧化して把握することができ、便利です。
ビジネス日本語教材なら明光グローバルの「Japany」と「日本語オンラインレッスン」がおすすめ
それでは、具体的にどのようなビジネス日本語教材を活用すれば良いのでしょうか？
日本には、さまざまなビジネス日本語教材があります。特に、はじめて外国人材を採用する企業や、外国人材に対する日本語教育に慣れていない企業でビジネス日本語教材を探している場合は、明光グローバルの「Japany」と「日本語オンラインレッスン」を活用するのがおすすめです。
明光グローバルは、外国人材の採用・教育・定着をワンストップで支援している教育系人材サービスです。グループでは40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持ち、外国人材への教育に関する深い知見に基づくさまざまな教育・研修サービスを手掛けています。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
Japanyは「IT導入補助金2025」の対象ツールに採択されています。そのため、中小企業や小規模事業者がJapanyを導入する際、IT導入補助金の対象として採択・交付が決定された場合、導入費用の最大50%、150万円までの補助を受けることが可能です。教育コストをかけられない企業の方でも導入しやすいため、お気軽にお問い合わせください。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
明光グローバルには「Japany」と「日本語オンラインレッスン」を活用して外国人材の日本語能力を向上させてきた豊富な実績があります。
たとえば、まったく日本語がわからない状態の外国人材に「Japany」と「日本語オンラインレッスン」で学習してもらうことで、1年半でJLPT N3を習得させることに成功した事例があります。また、N5レベルの外国人材に「Japany」と「日本語オンラインレッスン」で学んでもらい、1年でJLPT N3相当まで会話力が向上した事例もあります。
詳しい事例については、ぜひお気軽に明光グローバルまでお問い合わせください。
明光グローバルの「Japany」がビジネス日本語教材に適している理由
では、なぜ明光グローバルの「Japany」がビジネス日本語教材に適しているのでしょうか？ここでは、明光グローバルの「Japany」がビジネス日本語教材に適している主な理由を紹介します。
- 目標やゴールにあわせて1,200本以上の動画教材を自由に視聴できる
- 実力診断テストとコース推奨機能でスムーズに学習できる
- スキマ時間を活用してスマートフォンから気軽に学べる
- 企業担当者アカウントから学習状況を確認できる
目標やゴールにあわせて1,200本以上の動画教材を自由に視聴できる
「Japany」には、1,200本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。
日本語試験対策や特定技能試験対策といった資格試験対策に加えて、介護の日本語や外食・接客の日本語、ITエンジニア向けの日本語など、仕事に活かせるビジネス日本語を学べる動画教材を豊富に取り揃えています。また、製造業分野で特定技能2号の在留資格を取得する際に必要な「ビジネスキャリア検定」の対策も可能です。
さまざまなビジネスシチュエーションを想定した豊富な動画教材が収録されているため、企業や外国人材の目標やゴールに合わせてビジネス日本語を学ぶことができます。
スキマ時間を活用してスマートフォンから気軽に学べる
「Japany」は、パソコンだけでなく、スマートフォンアプリから簡単にアクセスできるオンライン教材です。スマートフォンアプリを活用すれば、通勤中や昼休憩中などのちょっとしたスキマ時間を日本語学習に充てることができます。
忙しい中でも継続しやすいシステムなので、外国人材が着実にビジネス日本語の能力を向上させることができます。
企業担当者アカウントから学習状況を確認できる
「Japany」には企業管理者用のアカウントがあるため、人事・教育担当者や現場責任者が学習状況を管理しやすいことも魅力です。
企業担当者は、管理者用の専用画面から外国人材の学習進捗を気軽に確認することができます。外国人材の学習状況を一覧で確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能が充実しているため、便利に活用することができます。
明光グローバルの「日本語オンラインレッスン」がビジネス日本語教材に適している理由
では、明光グローバルの「日本語オンラインレッスン」がビジネス日本語教材に適しているのはなぜなのでしょうか？ここでは、明光グローバルの「日本語オンラインレッスン」がビジネス日本語教材に適している主な理由を紹介します。
- ビジネス会話の方法・ビジネス文書の書き方を重点的に学べる
- 業界・業種ごとに求められる専門性の高い日本語を学べる
- 外国人材の日本語レベルに合わせたカリキュラムを受講できる
- 企業担当者に報告書を都度共有し学習状況を可視化できる
ビジネス会話の方法・ビジネス文書の書き方を重点的に学べる
明光グローバルの「日本語オンラインレッスン」では、日本企業で「話す」「書く」ためのビジネス日本語能力を伸ばすことを軸に、リアルタイムで教育を行います。1レッスン60分間となっており、プロの日本語講師から直接的な対話を通して実用的な日本語能力を学べます。
発音の細かな修正や自然な表現への言い換え・書き換えなど、即時的なフィードバックが得られるので、学習を効率化することができます。
業界・業種ごとに求められる専門性の高い日本語を学べる
業界・業種ごとに求められる専門性の高い日本語を学べる点も、明光グローバルの日本語オンラインレッスンの魅力です。明光グローバルの日本語オンラインレッスンでは、企業や外国人材の業界・業種に合わせてカリキュラムをカスタマイズしています。
たとえば、外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーションを学んだり、介護業界の専門用語を活用した自然なコミュニケーションを学んだりすることができます。また、エンジニア派遣のための面接対策講座や、上級ライティングレッスンなどの提供も可能です。
外国人材の日本語レベルに合わせたカリキュラムを受講できる
明光グローバルの日本語レッスンは、外国人材の日本語レベルに合わせたカリキュラムを提供しています。たとえば、次のようなレッスンプランがあります。
| レッスンプラン | 学習内容 | 対象者 |
|---|---|---|
| サバイバルジャパニーズⅠ | ・JLPT N5相当からN4相当へのレベルアップを目指す ・日常会話の日本語を中心に学ぶ | ・越境採用した外国人材、入国準備中の外国人材など |
| サバイバルジャパニーズⅡ | ・JLPT N4相当からN3相当へのレベルアップを目指す ・日常会話の日本語に加え、ビジネス日本語の初級レベルを学ぶ | ・越境採用した外国人材、入国準備中の外国人材など |
| 実践ビジネス日本語ベーシック | ・JLPT N3相当からN2相当へのレベルアップを目指す ・ビジネス日本語の中級レベルを学ぶ | ・国内で新卒入社した外国人材、国内で中途採用した外国人材など |
| 実践ビジネス日本語アドバンス | ・JLPT N2相当からN1相当へのレベルアップを目指す ・ビジネス日本語の上級レベルを学ぶ | ・国内で新卒入社した外国人材、国内で中途採用した外国人材など |
個々の外国人材の日本語レベルに合ったビジネス日本語を学ぶことができるため、スムーズに能力開発ができます。
企業担当者に報告書を都度共有し学習状況を可視化できる
明光グローバルで日本語オンラインレッスンを実施する際には、報告書を企業側の人事・教育担当者や現場責任者の方に共有しています。常に外国人材の学習状況が可視化されるため、安心してご利用いただけます。
また、報告書を通じて外国人材の学習課題が明確化されるため、現場での指導やアドバイスがしやすくなります。これにより、外国人材の日本語能力を効果的に開発することができます。
外国人材向けのビジネス日本語教材をお探しの方は明光グローバルにご相談ください
外国人材を採用したら、職場や事業所でスムーズにコミュニケーションができるよう、ビジネス日本語能力を開発することが重要です。ビジネス日本語教材としては、明光グローバルの「Japany」や「日本語レッスン」がおすすめです。
明光グローバルでは、教育事業のほかにも、外国人材の採用や定着支援などさまざまな事業を展開しています。最後に、外国人材の採用・教育に課題を感じられている経営者や人事・教育担当者、現場責任者の方に向けて、明光グローバルを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
明光グローバルの外国人向け各種教育・研修サービスとは
明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| 外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」 | ・1,200本以上の豊富な動画教材 ・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能 ・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業） |
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
| 各種試験対策講座 | ・専門講師が直接指導 ・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能 ・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応） |
明光グローバルの外国人向け各種教育・研修サービスの特徴
明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。
明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。
また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。
さらに、EPA事業を外務省から4期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。
まとめ
外国人材が日本企業にすばやく適応するには、ビジネス日本語を学ぶことが非常に重要です。一方で、外国人材への日本語教育に慣れていない企業では「どうやってビジネス日本語を教育すれば良いのかわからない」とお悩みの方も多いでしょう。
明光グローバルのオンライン日本語学習ツール「Japany」と「日本語オンラインレッスン」を活用すれば、外国人材のビジネス日本語能力を効率的に伸ばすことができます。外国人材に対するビジネス日本語教材についてもっと知りたい方は、お気軽に明光グローバルまでお問い合わせください。
