【日本語教師監修】外国人向け日本語教育を成功させるステップとは

日本語教育を成功させるための３ステップ

外国人社員の日本語力向上を目指す際には、以下の3つのステップを重要視する必要があります。

1. 業務で必要となる日本語能力の明確化

2. 学習対象者の能力把握とゴール設定

3. 日本語教育の環境の整備（ツールやサービスの検討）

これらのステップを踏まずに、単に日本語学習サービスを導入するだけでは、期待する効果を得ることは難しいでしょう。まずは業務で必要な日本語スキルの検討と共有、会社としての日本語教育のゴール設定、そして日本語教育の方法の検討を行い、効果的な日本語教育プログラムを展開しましょう。

業務で必要となる日本語能力の明確化

外国人社員の日本語能力向上を考える際には、「N1を持っているかどうか」ということだけでなく、業務を円滑に遂行し、会社の戦力となるために必要な日本語レベルを明確に考慮する必要があります。JLPTやBJTの結果は参考にはなりますが、本来の目的ではありません。

実際に携わる業務で使用する日本語について整理し、それを基に日本語能力の目標を設定することが重要です。読み書きよりも話すことを要求することが多い場合もあるため、話すことに対する要件設定を十分に行うことが必要です。これにより、外国人社員を採用する際にも、自社業務で必要となる日本語レベルを正確に見極めることができます。

多くの企業が、JLPTなどの分かりやすい指標に頼ってしまい、話すことに対する要件設定が不十分なまま採用を行っていることがあります。しかし、日本語教育が上手くいかない原因の多くは、仕事となると必要とされる日本語能力の明確化が成されていないことにあります。採用後に日本語能力の不足を感じることのないよう、採用時点で自社業務で必要な日本語レベルを明確に定義しておくことが重要です。

学習対象者の能力把握とゴール設定

外国人社員の日本語レベルに基づいて、企業としての日本語教育のゴールを明確に設定することが重要です。同じ研修を施すだけでは、個人個人で現在の日本語能力が異なるため、学習進度に差が生じます。そのため、個人個人の日本語能力を把握し、適切な学習期間で適度なゴール設定が可能になるようにすることが必要です。これにより、社員の能力向上を図るための教育プログラムを検討し、学習効果の高い教育を実施することができます。

具体的には、まず業務において必要とされる日本語スキルを把握し、社員一人ひとりの日本語能力を診断することが大切です。診断結果に基づいて、目標設定や学習期間、教育プログラムの設計を行いましょう。例えば、初級者向けの文法や単語の学習から始め、中級者向けのビジネス日本語のスキルアップや読解力の向上、上級者向けのプレゼンテーションや交渉能力の向上など、段階的な学習を行うことが効果的です。

例えば、「Aさんは現在の業務では〇〇ができているが、△△ができていない」というように、社員の実際の業務遂行における日本語スキルの評価を行い、不足している部分を特定します。そうした不足している部分を克服するための教育プログラムを作成し、外部の日本語教育機関に依頼する場合や、自社で日本語教育を行う場合でも、同じようにゴールを設定して取り組みます。

社員の日本語スキルを向上させるためには、日本語のビジネスコミュニケーション能力を高めることや、業務に必要な専門用語や文書の読み書き能力を向上させることなどが考えられます。

また、日本文化やビジネスマナーに関する理解も重要な要素です。社員が自信を持って業務を遂行し、円滑なコミュニケーションができるようにするために、必要な日本語スキルを具体的に明確にし、教育プログラムを展開しましょう。

こうした個別対応の教育プログラムを通じて、社員の日本語能力を高め、仕事でのコミュニケーション能力やビジネススキルの向上につなげることができます。

これにより、社員の日本語スキル向上が期待されるだけでなく、会社の業務効率化や国際ビジネスの拡大にも貢献することができます。

日本語教育の環境の整備（ツールやサービスの検討）

社内での日本語教育のゴール設定が完了したら、次に日本語教育の具体的な方法を検討していきます。まずは学習する社員のスケジュールや人数、日本語レベルに合わせて学習環境を整備することが重要です。

例えば、社内でのe-learningシステムの導入やオンラインレッスンの導入などを検討することができます。e-learningシステムを利用することで、社員は自分のペースで学習が進められるため、仕事のスケジュールに合わせて学習ができる利点があります。また、オンラインレッスンを導入することで、リアルタイムでのコミュニケーションを通じて日本語の会話力やコミュニケーションスキルを向上させることができます。

また、社員のフィードバックを定期的に取り入れながら、日本語教育プログラムを改善していくことも大切です。社員からの意見やニーズを反映させることで、より効果的な日本語教育が実施されるでしょう。さらに、日本語教育に関連するリソースや教材の選定、教育の進捗管理や成果の評価なども考慮し、継続的かつ効果的な日本語教育プログラムを展開していくことが求められます。

社内の日本語教育プログラムは、社員の日本語スキル向上を促し、業務遂行能力を向上させることにより、会社全体の業績向上に貢献するものとなります。したがって、学習する社員のニーズに合った学習環境の整備や適切な日本語教育サービスの選択、フィードバックの反映などを行いながら、効果的な日本語教育を実施していくことが重要です。

まとめ

外国人向け日本語教育を成功させるための3つのステップ

1. 業務で必要となる日本語能力の明確化

JLPTなどの試験結果だけをチェックしていると、入職後に外国人と雇用企業でギャップが発生します。仕事をするときに日本語を使うシーンを想定して、日本語能力の要件を定義しましょう。

2. 学習対象者の能力把握とゴール設定

個々の外国人社員の日本語能力を把握し、それぞれの学習進度に合わせた教育プログラムを作成しましょう。

3. 日本語教育の環境の整備（ツールやサービスの検討）

e-learningシステムの導入やオンラインレッスンなどを組み合わせることで、場所や日程の調整コストを削減することができます。

学習進捗の管理や実績などの定期的なフィードバックを取り入れることで、学習習慣を身に着けることができます。

オンライン日本語研修サービス「Japany」

Japanyは、明光義塾を運営する明光グループである明光キャリアパートナーズが提供している外国人向け日本語研修サービスです。

日本語教育に精通した運営陣が業務内容や会社の状況をお伺いし、外国人社員に必要な日本語能力を明確化します。

明光独自の評価基準を用いて、JLPTではカバーできていない「話す」「やり取り」まで評価をすることで社員の日本語力を適切に把握します。

学習する社員のニーズに合わせて「日本語レッスン」「e-learning システム」「日本語力測定テスト」の3つのサービスを組み合わせて最適なサービスを提供します。

また、独自開発した「日本語能力測定テスト」を用いて定期的に学習進捗を見える化するとともに、独自の教育メソッドに基づいた「コーチング支援」により、随時学習進捗に合わせてカリキュラムを調整していきます。

目標の明確化から、日本語能力の把握、最適な学習環境の構築までトータルでお願いすることができるため、外国人社員の日本語力に課題を感じているものの、何から手を付けたらいいかわからない企業様から、一部を切り出して外注したい企業様まで、幅広い層におすすめできるサービスです。