外国人社員がスムーズに日本での業務を遂行し、チームとのコミュニケーションを円滑に進めるには、一定の日本語能力が求められます。一方で、はじめて外国人社員を採用する企業や、外国人社員への教育研修に慣れていない企業においては、「そもそも日本語教育を支援する必要があるのかわからない」「効率的に日本語能力を高めるにはどうしたら良いのだろう？」とお悩みの方も多いのではないでしょうか？
今回は、外国人社員に対する日本語研修の必要性や、具体的な研修方法、日本語教育を成功させるステップなどについて解説します。外国人社員向けの日本語研修について詳しく知りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
外国人社員への日本語研修の必要性
企業において、外国人社員への日本語研修は非常に重要です。
外国人社員の中には、日本語能力試験（以降「JLPT」）や国際交流基金日本語基礎テスト（以降「JFT-Basic」）など、日本語の資格を持っている方が多いです。「ある程度日本語ができることは証明されているのだから、企業での日本語研修は必要ないのでは」と思われる方もいるでしょう。
実は、JLPTやJFT-Basicは、日本語で「読む」「聴く」能力を測定する試験となっています。そのため、たとえこれらの日本語試験でよい成績を修めている方でも、日本語で「話す」「書く」能力についてはそこまで身についていないかもしれません。
また、営業や接客の場面で敬語を使いこなすことや、業界の専門用語を用いてコミュニケーションをとることなど、外国人社員が実際に働き始めてからぶつかる壁もあります。よって、就職後に実践的な日本語学習の重要性を改めて感じる外国人社員も多いです。
外国人社員の日本語能力が向上することで、業務指導がしやすくなり、効率的な人材育成につながります。そのため、外国人社員に対しては、企業が率先して日本語教育を行うようにしましょう。
外国人社員に対する日本語研修の方法
外国人社員に対する日本語研修の方法としては、どのようなものがあるのでしょうか？ここでは、外国人社員に対する日本語研修の方法として、次の方法を解説します。
- 自社の教育担当者が日本語研修を企画・運営する
- 日本語教師と契約し職場で日本語講習の機会を提供する
- 日本語教室や日本語の教育機関に通う機会を提供する
- 日本語学習教材や日本語学習システム、オンライン日本語講座を受講する機会を提供する
各種手法を必要に応じて組み合わせることで、効率的に日本語能力を伸ばすことが可能です。職場や外国人社員の状況に合わせて、適切な研修を取り入れるようにしましょう。
自社の教育担当者が日本語研修を企画・運営する
外国人社員に対する日本語研修の方法のうち、最も金銭的なコストがかからないのは自社の教育担当者が研修を企画・運営することです。
社内で企画することで、実際に職場で使われるフレーズや覚えてほしいワードなどを集中的に教育することができます。また、社内で教育研修が完結するため、学習状況の管理がしやすいのもメリットとして挙げられます。
一方、総合的な日本語能力を向上する研修や、日本語試験・特定技能試験などの試験対策においては、外部の研修機会を活用することがおすすめです。こうした研修には専門的な知見やノウハウが求められるため、教育担当者に大きな負荷がかかるだけでなく、誤った支援をしてしまう可能性もあります。
外国人社員の母国語を用いた学習サポートについても、社内では実施しにくいでしょう。
日本語教師と契約し職場で日本語講習の機会を提供する
外国人社員に対する日本語研修として、企業が日本語教師と契約し、職場で講習機会を提供する方法もあります。
この方法では、プロの教師に、講習内容を自社の要望にカスタマイズした上で教えてもらうことができるため、外国人社員が効率的に日本語能力を向上することができます。また、職場で開催することで、外国人社員の移動などの負担を減らせることもメリットです。
一方、採用している外国人社員が少ない場合には、一人あたりの教育コストが高額になってしまいます。逆に、外国人社員が多い場合は、講師と受講者のスケジュール調整が難しくなることにも注意する必要があります。
日本語教室や日本語の教育機関に通う機会を提供する
全般的な日本語能力を向上するためには、外国人社員に日本語教室や日本語の教育機関に通う機会を提供することもおすすめです。
日本語教育に関する専門的な知見やノウハウを持つプロの講師から教わることで、体系的な学びを得ることができます。外国人社員の母国語が話せる講師やアシスタントが在籍している教育機関を選べば、母国語での学習サポートも期待できるでしょう。
一方で、日本語教室や日本語の教育機関などにはさまざまな生徒が通っているため、自社に合わせて講義内容をカスタマイズすることができません。また、外部機関であるため、外国人社員の学習状況を把握しにくいことにも注意が必要です。
日本語学習教材やシステム、オンライン日本語講座を受講する機会を提供する
日本語教育の方法には、外国人社員に日本語学習教材や日本語学習システム、オンライン日本語講座を受講させる方法もあります。特に、オンラインの日本語学習システムや日本語講座を活用すれば、時間や場所を気にすることなく、スキマ時間を活用して学習を継続することができます。
また、外国人社員の日本語レベルや、働いている業界、受けたい試験などに合わせて、必要な講座を選ぶことができるため、効率的に学習を進めることができます。
一方、自主的に学習する必要があるため、外国人のモチベーションを維持する工夫が重要になります。サービスによっては、金銭的なコストが高いものや、学習状況の管理がしづらいものもあるため注意しましょう。
日本語研修を成功させるための3ステップ
外国人社員の日本語能力を向上させるためには、次の3つのステップを意識する必要があります。
- 業務で必要となる日本語能力の明確化
- 学習対象者の能力把握とゴール設定
- 日本語教育の環境の整備（ツールやサービスの検討）
これらのステップを踏まずに、単に日本語学習サービスを導入するだけでは、期待する効果を得ることは難しいでしょう。業務で必要な日本語スキルの明確化と外国人社員との共有、会社としての日本語教育のゴール設定、そして日本語教育の方法の検討と導入を行い、効果的な日本語教育プログラムを展開しましょう。
1.業務で必要となる日本語能力の明確化
まずは、業務で使用する日本語について整理し、外国人社員が到達すべき日本語能力の目標を設定しましょう。
たとえば、接客業に携わる外国人社員に対しては、読み書きよりも、話す力が求められるかもしれません。こうしたケースでは、日本語を用いたコミュニケーション力習得のための要件設定を十分に行う必要があるでしょう。
企業によっては、JLPTなどのわかりやすい指標に頼ってしまい、要件設定が不十分なまま採用や教育を行っていることがあります。しかし、日本語教育がうまくいかない原因の多くは、仕事に必要とされる日本語能力が明確化されていないことにあります。自社の業務に必要な日本語レベルを明確に定義することで、達成に向けた正しいロードマップを引くことができるようになります。
2.学習対象者の能力把握とゴール設定
次に、学習対象者の能力把握とゴール設定をしましょう。
同じ在留資格を持っていても、外国人社員によって日本語レベルは異なります。そのため、複数の外国人社員に対して一律に研修を実施していても、学習進度に差が生じる可能性があります。
研修効果を最大化するには、個々の外国人社員の日本語能力を把握したうえで、一人ひとりに合わせたゴールを設定する必要があります。
個々の外国人社員の日本語能力を把握する際は、前章で紹介した「業務において必要となる日本語能力」と照らし合わせて評価します。たとえば、「決められたフレーズを使って接客することはできるが、お客様からの咄嗟の質問にうまく回答できない」というように、実務における日本語スキルを確認します。
そして、評価結果に基づいて、一人ひとりが到達すべきゴールを設定します。たとえば「期末評価までに、お客様からの質問にわかりやすく回答できるコミュニケーション力を身につける」「3年後までにリーダーとして現場をまとめられるようになる」など、一定の期限とともに目標設定を行うことが重要です。
ゴールが設定できたら、学習期間や教育プログラムの設計を行いましょう。たとえば、1年目は初級者向けの文法や単語の学習からはじめ、2年目は中級者向けのビジネス日本語の習得や読解力の向上、3年目は上級者向けのプレゼンテーションや交渉能力の向上というように、段階的な学習を行うと効果的です。
3.日本語教育の環境の整備（ツールやサービスの検討）
日本語教育のゴール設定が完了したら、具体的な手法を検討していきます。「外国人社員に対する日本語研修の方法」の章を参考に、教育内容や人数、日本語レベルに合わせて学習環境を整備しましょう。
たとえば、複数の外国人社員が勤務していて、それぞれに異なる目標が設定されている場合には、e-ラーニングシステムの導入を検討することが考えられます。e-ラーニングシステムを利用すれば、個々の社員が学ぶべき内容を、自分のペースで学習することができます。また、日本語の会話力やコミュニケーションスキルを向上させたい場合には、講師と対話しながら学べるオンラインレッスンを導入することも効果的です。
日本語研修を実施する際のポイント
外国人社員に日本語研修を実施する際には、どのような点に注意する必要があるのでしょうか？ここでは、日本語研修を実施する際のポイントを解説します。
- 学習状況を管理する
- フィードバックを参考に研修内容を改善する
- 日本人社員との交流機会を持つ
学習状況を管理する
日本語研修の提供期間中は、外国人社員の学習状況を管理することが重要です。
研修を実施していると「e-ラーニングサービスの使い方がわからない」「仕事が忙しくて日本語学校に行く時間がない」など、さまざまな課題が発生します。せっかく費用をかけて外部研修を導入しても、社員がサービスをうまく活用できなければ意味がありません。
日頃から社員の学習状況を管理していれば、こうした課題を早期に発見し、対策を講じることができるでしょう。たとえば、サービスの利用率が低い社員に声かけを実施したり、上司に業務負荷を減らすよう働きかけたりすることなどが考えられます。
フィードバックを参考に研修内容を改善する
よりよい日本語研修を実施するためには、外国人社員からフィードバックをもらうことが重要です。
自分ではわかりやすく説明しているつもりでも、外国人社員には難しいことがあります。たとえば「講師が話す日本語が早すぎて聞き取れない」「配布資料の漢字が多くてついていけない」というように、日本人では気づきにくい課題があるかもしれません。
こうした課題を発見し、研修内容を改善するためにも、アンケートなどを活用して受講者からのフィードバックをもらうようにしましょう。
日本人社員との交流機会を持つ
外国人社員の日本語能力を向上する際に役に立つのが、日本人社員との交流機会です。
外国人社員は、日本語がうまく話せないことで、職場で孤立しやすいものです。また、外国人社員を複数名採用していると、外国人同士でコミュニケーションを取ってしまうこともあります。こうした環境下では、なかなか日本語が上達しにくいだけでなく、組織に馴染みにくくなってしまいます。
日本人社員と交流する機会を持つことで、外国人社員がネイティブな日本語を学ぶことが可能になります。また、日本人社員と外国人社員がお互いを理解し合うことで、職場での良好な人間関係を築くことができます。
異文化コミュニケーション研修やオリエンテーションなどの機会を設けて、双方の交流を深めるようにしましょう。
外国人社員の日本語研修にお悩みの方は明光グローバルにご相談ください
外国人社員を採用した際には、外国人社員に対して日本語研修を実施する必要があります。日本語研修にはさまざまな手法があるため、どのように研修体系を構築すべきかお悩みの方も多いのではないでしょうか？
明光グローバルの「外国人社員向け各種教育・研修サービス」なら、最小限の手間やコストで、外国人社員の日本語能力を向上することが可能です。最後に、外国人社員の日本語研修にお悩みの人事・教育担当者の方に向けて、明光グローバルのサービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、さまざまな事業を通して、日本で働きたい外国人の就労機会を創出し、日本企業の持続的な成長に貢献しています。
教育研修事業では、外国人社員が企業でより一層活躍できるためのオンライン日本語学習ツール「Japany」や、日本語レッスン、日本語能力測定試験などの「外国人社員向け各種教育・研修サービス」を提供しています。
また、外国人材紹介事業では、優秀な外国人材の紹介から定着までをワンストップで支援する「特定技能外国人紹介サービス」や「ITエンジニア紹介サービス」があります。
オンライン日本語研修サービス「Japany」とは
「Japany」は、明光義塾を運営する明光グループである明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・かいわの日本語 ・特定技能試験対策 ・業界・業種別の日本語学習コンテンツ |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,500円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり14,000円～（受講人数に応じて変動） |
外国人社員向け各種教育・研修サービスとは
明光グローバルでは、Japanyのほかにも、外国人社員の採用に伴うさまざまな教育・研修サービスを提供しています。企業のニーズに合わせて、複数のサービスを組み合わせて提供することも可能です。
具体的には、次のサービスを提供しています。
- 日本語レッスン：明光グループの厳しい基準を満たしたプロ講師による「話す」「聴く」力を鍛えるレッスンです。業界に特化したレッスンから、上級者向けのライティングレッスンまで、企業に合わせてレッスンプランをカスタマイズすることができます。
- 日本語能力測定試験：ほかの日本語試験では測定しきれない「コミュニケーション能力」「発音」「与える印象」などの日本人らしい表現力を総合的に測れる試験です。試験対策やレッスンを通じて実践的な日本語能力が身につきます。
- 各種研修：異文化理解研修やビジネスマナー研修、日本人社員に向けた外国人受け入れ研修、接遇・セールス研修など、企業の課題に応じた集合研修を企画・運営します。課題にあわせてカスタマイズできるため、いま必要な研修をピンポイントで提供可能です。
外国人社員向け各種教育・研修サービスの強み
明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。
明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。
また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。
さらに、EPA事業を外務省から4期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。
まとめ
外国人社員を対象とした日本語研修を行う際には、業務で必要となる日本語能力を明確化し、個々の社員の能力を踏まえたゴールを設定し、教育環境を整備することが重要です。
一方で、日本語教育に関する知見やノウハウがない企業では「適切な目標設定ができているか不安」「具体的にどのような教育ツールを選ぶべきかわからない」とお悩みの方もいるかもしれません。明光グローバルでは、外国人社員に対する目標の明確化から、日本語能力の把握、最適な学習環境の構築までトータルでサポートすることが可能です。日本語研修や外国人向けの各種教育サービスに関するより詳しい情報を知りたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
\Japanyについてもっと知りたい方/
