近年、日本企業における人手不足が深刻化している中、新たに外国人材の採用を始める企業が増えています。一方、「外国人材の日本語能力に不安がある」「入社後、どのように日本語能力を高めていけば良いのかわからない」とお悩みの経営者や人事担当者の方も多いです。
そこで今回は、外国人材の日本語能力を高める重要性や具体的な手法、ポイントについて解説します。外国人材に対する日本語教育にお悩みの方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
外国人材の日本語能力
日本で働く外国人材の日本語能力は、どの程度のレベルなのでしょうか？
結論としては、外国人材の日本語能力は、取得している在留資格や保有している日本語試験のレベルによって、ある程度見立てをつけることが可能です。ただし、学習期間や習熟度によって個人差が生じるため、一概にはいえません。
- 在留資格による日本語能力の違い：日本にはさまざまな在留資格があります。在留資格の取得条件に日本語試験の合格などが課されている場合、一定の日本語能力が担保されているといえます。日本語に関する要件がない在留資格の場合、まったく日本語が話せない中で在留しているケースもあります。
- 日本語試験のレベルによる日本語能力の違い：日本語能力試験（以降「JLPT」）など、難易度別に試験が分かれている場合、合格したレベルに応じてどの程度の日本語能力があるかを把握できます。たとえば、JLPTには「認定の目安」「Can-doリスト」など、合格者の日本語能力の目安が公開されています。
参照元：
外国人材の日本語能力を高める必要性
外国人材の採用を成功させるには、入社後も継続的に外国人材の日本語能力を高めることが重要です。ここでは、外国人材の日本語能力を高める必要性について解説します。
- 職場でのコミュニケーションが良好になる
- 外国人材のエンゲージメントが向上する
- 現場責任者や教育担当者にかかる負担が減る
- 一定の在留資格要件を満たしやすくなる場合がある
職場でのコミュニケーションが良好になる
外国人材の日本語能力が十分でない場合、業務指示や教育指導が困難になります。外国人材の理解が不十分なために、ミスやトラブルが発生するリスクもあります。
外国人材の日本語能力を高めることで、職場でスムーズにコミュニケーションができるようになります。これにより、業務の生産性や質も向上すると期待できます。
外国人材のエンゲージメントが向上する
東海大学の調査で、日本語能力が高い労働者ほど、仕事への満足度が高くなることがわかっています。調査内では、受け入れた外国人材の仕事と生活の満足感を高めるためには、日本語学習や日本語教育を効果的に行うことが重要である点にも言及されています。
このような点から、企業が積極的に日本語教育を実施することで、外国人材のエンゲージメントが向上し、定着率を高めることが期待できます。
参照元：「アンケート調査結果からみる外国人材の生活や仕事の満足感」 かけはし 2024.4 Vol.157 ８‐９ページ（国際人材協力機構）
現場責任者や教育担当者にかかる負担が減る
外国人材の採用に慣れていない中で、日本語能力の高くない外国人材に日常的に業務指示や教育指導を行うことは、日本人社員にとってかなり負荷が高いです。特に、人材不足の企業では、現場責任者や教育担当者が複数の業務を兼務していることも多く、心身に過度な負荷がかかり、場合によっては離職に繋がるケースもあります。
外国人材の日本語能力が高まりコミュニケーションが円滑になれば、現場責任者や教育担当者にかかる負担が減ります。日本人社員にとっても働きやすい職場環境を整えるために、外国人材への日本語教育は欠かせません。
一定の在留資格要件を満たしやすくなる場合がある
外国人材を雇用している企業の中には、人材難に陥っているところも多いです。「外国人材にはなるべく長く働いてもらいたいが、現状の在留資格では在留期限が限られている」といった、経営者や人事担当者の方のお悩みの声もよく耳にします。
在留資格の取得条件の中には、日本語に関する要件が課されているものがあります。外国人材の日本語能力を高め、レベルの高い日本語試験に合格してもらえるよう支援することで、より在留条件の良い在留資格を目指すことが可能です。これにより、結果的に人材の定着につながります。
外国人材の日本語能力を高める方法
それでは、外国人材の日本語能力を高めるにはどのような方法があるのでしょうか？ここでは、外国人材の日本語能力を高める方法や、メリット・注意点を解説します。
- 自社で日本語研修を企画・運営する
- 日本語教育機関に通ってもらう
- 日本語講師と契約して研修・日本語レッスンを実施する
- 日本語学習教材を提供する
自社で日本語研修を企画・運営する
日本語能力を高める方法の一つが、自社で日本語研修を企画・運営することです。
社内研修は、学習カリキュラムや内容を自由に調整することができます。業界・業種特有の専門的な日本語や、接遇・セールスの際のテンプレート文など、自社に特化した日本語をピンポイントで教える際に効果的です。
一方、多くの企業において、社内の教育担当者は日本語教育の専門家ではありません。そのため、研修企画や資料作成などの場面で、教育担当者には多くの工数や負荷がかかります。したがって、全般的な日本語能力を高めたり、日本語試験の合格に向けた試験対策を行ったりするための教育手法としては、社内研修は不向きと言えそうです。
日本語教育機関に通ってもらう
日本語能力を高めるために、外国人材に日本語教育機関などに通ってもらう方法もあります。日本語教育機関の例としては、日本語学校や日本語教室などが挙げられます。
日本語教育機関では、プロの日本語講師に教えてもらうことができます。級友に囲まれ、定期的にテストが実施される環境に身を置くことで、学習モチベーションを維持しやすいこともメリットです。
一方、社内研修や日本語学習教材などと比較すると、相対的に費用が高い手法といえます。教育機関への移動にかかる工数や時間的拘束が発生するため、外国人材にかかる負担も大きいです。また、企業や職場に合わせて学習カリキュラムや内容を変えられないこともデメリットといえます。
日本語講師と契約して研修・日本語レッスンを実施する
企業が日本語講師を契約して、職場や事業所で研修・日本語レッスンを実施する方法もあります。
日本語講師に直接教えてもらえるため、教育品質が高くなります。また、外国人材が通いやすい場所で開催することで、移動工数を削減し、外国人材にかかる負荷を減らすことも可能です。
一方、外国人材の人数が少ない場合には、相対的に教育コストが高くなります。また、人数が多い場合は、スケジュールの調整や一人ひとりのレベルにあわせた講義内容のカスタマイズがしにくくなります。契約する日本語講師の選定などの手間もかかり、外国人材への教育研修に慣れていない企業には導入しにくい方法といえます。
日本語学習教材を提供する
日本語学習教材を提供して、外国人材に自律的に学習に取り組んでもらう方法もあります。日本語学習教材とは、教科書・参考書などの紙のテキストや、オンライン学習サービスのことです。
日本語学習教材を活用することで、個々の外国人材の日本語能力や学習進度に合った学びを提供することができます。特に、オンライン学習サービスは、スマートフォンや私用パソコンからアクセスすることができ、スキマ時間に学習を進められるため便利です。
一方、日本語学習教材を活用する場合、外国人材が一人で黙々と学習することになるため、学習モチベーションを維持しにくくなります。また、紙のテキストを利用する場合、企業が学習状況を管理しにくい点もデメリットといえます。
明光グローバルの「Japany」には、外国人材の実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを向上するさまざまな機能が搭載されています。また、学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しており、企業が学習状況を管理しやすいことも魅力です。
効率的に外国人材の日本語能力を高めるポイント
企業が効果的に外国人材の日本語能力を高めるには、どのようなポイントがあるのでしょうか？ここでは、外国人材の日本語能力を高めるポイントを解説します。
- 社内研修と外部研修をバランス良く実施する
- 外国人材の課題にあった学びが得られる教材を選ぶ
- 外国人材に負担がかからない方法を選ぶ
- 外国人材の学習状況を確認しアドバイスを行う
社内研修と外部研修をバランス良く実施する
効果的に外国人材の日本語能力を高めるには、コストとパフォーマンスの双方を考慮し、社内研修と外部研修をバランス良く実施することが重要です。
新たに外国人材を採用する企業の中には「社内予算が厳しく、外国人材に対する日本語教育に金銭的なコストをかけられない」とお考えの経営者や人事担当者の方も少なくありません。
しかし、社内の研修企画者は日本語教育のプロではありません。特に、外国人材の日本語レベルが高くない場合、すべての日本語教育を社内研修で完結することは非常に難易度が高いです。教育に携わった日本人社員に過度なストレスや負荷がかかり、エンゲージメントの低下につながる可能性もあります。
明光グローバルの「Japany」なら、日本人社員の負荷を最小限に抑えながら外国人材に質の高い学びを提供することができます。また、Japanyは「IT導入補助金2025」対象ツールにも採択されているため、外国人材への教育コストをかけられないとお悩みの中小企業や小規模事業者の方にも導入しやすくなっています。
外国人材の課題にあった学びが得られる教材を選ぶ
外国人材の日本語学習の質を上げるためには、個々の課題に即した学びを得るための教材選定が重要です。
まずは、個々の外国人材の課題を明確化しましょう。具体的には、企業や職場が外国人材に求める目標やゴールを設定し、外国人材の現状の日本語能力を踏まえて、日本語学習によって解決したい課題を設定します。
たとえば、目標とする在留資格を得るために特定の試験に合格しなければならない場合は、試験対策を重点的に行えるテキストやオンライン学習サービスを提供すると有効です。
また、顧客対応の場面が多い職場で、外国人材の日本語会話力に課題がある場合は、日本語レッスンの導入がおすすめです。プロの日本語講師と会話形式で学ぶことで、実践的な日本語コミュニケーション能力を伸ばすことができます。
明光グローバルの「日本語オンラインレッスン」なら、個々の外国人材の課題に合わせて柔軟に学習カリキュラムやプログラム内容を調整することが可能です。定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。日本語レッスンの導入を検討している場合は、ぜひ明光グローバルまでお気軽にお問い合わせください。
外国人材に負担がかからない方法を選ぶ
外国人材に負担がかからない方法を選ぶことも、効率的な日本語能力の向上における重要なポイントです。たとえば、特定技能外国人の場合、「1号特定技能外国人支援に関する運用要領」において「日本語研修の費用については、外国人材に過度な負担をかけないようにすること」と言及されています。
日本で働く外国人材の中には、母国への仕送りや奨学金の返済などの理由でお金を稼ぎに来ている方も多いです。このような外国人材に自費での日本語学習を推奨しても、金銭的な理由で立ち行かず、学習が停滞する可能性が高いです。そのため、企業が日本語学習にかかる費用を補助するケースが一般的です。
また、遠方の日本語学校に行くための移動時間や、授業による時間的な拘束も、心身への負荷につながります。忙しい外国人材が無理なく学習に取り組める方法を選ぶのがおすすめです。明光グローバルの「Japany」は、スマートフォンやパソコンから好きな時間・好きな場所で学習に取り組めるため、外国人材の負荷を軽減することができます。
参照元：1号特定技能外国人支援に関する運用要領-1号特定技能外国人支援計画の基準について-（法務省）
外国人材の学習状況を確認しアドバイスを行う
企業が外国人材の学習状況を定期的に確認し、目標設定や学習内容に関するアドバイスを行うことも重要です。
外国人材が母国を離れ、日本で一人で日本語を学ぶことには孤独が伴います。自身の頑張りを見てもらえない環境下では、モチベーションが低下し、学習が停滞することもあります。
日頃から上司やメンター、教育担当者が学習状況を確認し、必要に応じてアドバイスを行うことで、外国人材の学習意欲を維持することができます。また、「会社は自分に期待してくれている」「上司は自分の努力を応援してくれている」と外国人材が感じることで、職場への信頼度が増し、エンゲージメントを向上させる効果も期待できます。
外国人材の日本語能力を高める際には明光グローバルにお任せください
外国人材の採用を成功させるには、継続的に日本語能力を高めるための日本語教育が不可欠です。一方、外国人材の採用に慣れていない企業の中には「自社で日本語教育をするのは不安」「具体的にどのようなツールを活用すれば良いかわからない」とお悩みの方も多いのではないでしょうか？
明光グローバルの外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」や「日本語オンラインレッスン」を活用することで、外国人材の日本語能力を効率的に向上させることができます。特に「Japanyは「IT導入補助金2025」対象ツールにも採択されており、「教育コストをかけられない」とお悩みの中小企業や小規模事業者の方も導入しやすくなっています。
最後に、外国人材への日本語教育にお悩みの経営者や人事担当者の方に向けて、明光グローバルについて紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
明光グローバルの各種教育・研修サービスとは
明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| 外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」 | ・1,200本以上の豊富な動画教材 ・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能 ・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業） |
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
| 各種試験対策講座 | ・専門講師が直接指導 ・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能 ・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応） |
「Japany」とは
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
Japanyは「IT導入補助金2025」の対象ツールに採択されています。そのため、中小企業や小規模事業者がJapanyを導入する際、IT導入補助金の対象として採択・交付が決定された場合、導入費用の最大50%、150万円までの補助を受けることが可能です。教育コストをかけられない企業の方でも導入しやすいため、お気軽にお問い合わせください。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,500円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり14,000円～（受講人数に応じて変動） |
「日本語レッスン」とは
明光グローバルの日本語オンラインレッスンの特長は、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることです。
学習カリキュラムをカスタマイズすることができるため、業界・業種や外国人材の課題に合った学びを得ることができます。
また、発音の修正や自然な表現への言い換えなどを通して、ビジネス会話力を向上させることができるのもポイントです。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
まとめ
外国人材の日本語能力を高めることで、本人のみならず企業側もさまざまメリットを得ることができます。
明光グローバルには、外国人材への日本語教育に関する豊富な実績やノウハウがあります。外国人材への日本語教育のお悩みの方は、ぜひお気軽に明光グローバルまでお問い合わせください。
