近年、日本では少子高齢化の影響で深刻な人手不足が続いており、その解決策として外国人材の受け入れが急速に拡大しています。
政府が推進する特定技能制度の導入により、これまで以上に多くの外国籍労働者が日本の産業の第一線で活躍するようになりました。特に、製造業や介護業、接客業など、慢性的な人手不足に直面している現場では、外国人スタッフの存在が不可欠となりつつあります。
こうした流れの中で注目されているのが、現場でのスムーズな連携を支える「日本語力」の強化です。業務の指示が正しく伝わるかどうか、あるいは顧客対応の質や安全性を確保できるかどうかは、日本語の理解力や会話力に大きく左右されます。
しかしながら、多くの企業が「現場が忙しく学習時間が取れない」「社内に指導できる人材がいない」「継続的なモチベーションの維持が難しい」といった課題に直面しており、日本語教育の導入・継続にはハードルがあるのも事実です。そうした中で、時間や場所に縛られず、柔軟に学べる「オンライン日本語会話レッスン」が、現実的かつ効果的なソリューションとして注目を集めています。
そこで今回は、オンライン日本語会話レッスンの仕組みやメリット・デメリット、効果的な導入方法、そしてサービスを選ぶ際のポイントを解説します。外国人社員向けの日本語教育を検討中の企業担当者様は、ぜひ参考にしてください。
オンライン日本語会話レッスンの仕組み
外国人社員がオンライン日本語レッスンを受講するにあたって、どのような流れで学習が進んでいくのかを事前に把握しておくことは、企業の担当者として非常に重要です。
業務との両立や社員の学習効率に大きく関わるため、具体的な仕組みやツール、講師とのコミュニケーションの方法まで理解しておくことで、より適切なサポートが可能になります。ここでは、オンライン日本語会話レッスンの基本的な流れについて解説します。
基本的なレッスンの流れ
オンラインレッスンは、次のような流れで進行することが一般的です。このような流れを習慣的に繰り返すことで、着実に日本語力を高めていくことができます。
- レッスン予約
- 事前準備（予習・質問の整理）
- オンラインレッスンの実施
- フィードバックと復習
レッスン予約
専用の予約システムなどを通じて、空いているスケジュールの中から自分に合った日時を選んでレッスンを予約します。
一部のサービスでは、週単位・月単位での定期予約も可能で、学習の継続性が保ちやすくなっています。講師のプロフィールやレッスン内容を事前に確認できるシステムも増えており、自分に合った講師を選べる仕組みが整っています。
事前準備（予習・質問の整理）
より効果的なレッスンにするためには、レッスン前の予習が重要です。
たとえば、次回扱う教材にざっと目を通しておく、前回学んだ表現の復習をしておく、自分の苦手な表現や場面をメモしておくと、レッスンの中で重点的に練習できます。
質問したい内容や不明点をリストアップしておくことで、講師との対話の時間を無駄なく使えます。
オンラインレッスンの実施
ZoomやGoogle Meetなどのビデオ通話ツールを活用し、講師とマンツーマン、もしくはグループでレッスンを行います。
フィードバックと復習
レッスン終了後には講師からのフィードバックが提供され、発音や文法のミス、改善点などを確認できます。受講者はそれをもとに復習を行い、次回のレッスンに活かします。
一部のサービスでは、フィードバック内容を学習記録として残せる機能があり、継続的な成長を可視化することも可能です。
使用ツール・対応デバイスの例
オンライン日本語レッスンでは、ZoomやGoogle Meetといったビデオ通話ツールが主に使われます。これらのツールは画面共有やチャット機能も備えており、教材の提示や語彙の確認などに活用できます。
なお、一部のサービスでは、独自のレッスンプラットフォームを開発しており、ログインすれば通話・教材管理・課題提出が一括でできる仕組みもあります。
教材は、講師指定の紙のテキストを自分で購入あるいは郵送で受け取る場合と、PDFやパワーポイントなどのデジタル形式で共有される場合があります。デジタル教材はリンクで共有されたり、画面上に表示されたりするため、印刷不要で受講できる点が利便性に優れています。
対応デバイスは、パソコンのほか、タブレットやスマートフォンでも受講可能なケースが多いです。カメラとマイクが使用できるデバイスであれば、基本的に問題なく利用できます。
ただし、画面の大きさや操作性を考慮すると、学習効果を高めるためにはなるべく画面の大きいデバイスを使うことが望ましいです。インターネット環境が安定していれば、どこからでも受講可能な点は、特に多忙な職場において重宝されます。
受講者・講師間のコミュニケーション方法
オンラインレッスンにおいては、講師とのリアルタイムな対話が中心となります。
音声と映像によるやり取りに加え、レッスン中に出てきた新しい語彙や難しい表現は、チャットに打ち込んで共有することも可能です。これにより、正しいスペルや漢字を確認したり、補足説明をすぐに参照したりできるようになります。聴き取りが苦手な受講者にとっても、理解の助けになります。
また、テキストや画像、スライド資料などを画面共有することで、視覚的に情報を伝えることができます。Zoomなどにはホワイトボード機能もあり、講師が図を描いたり、語順の解説を視覚的に行ったりするなど、より理解しやすい形で学習を支援できます。
さらに、レッスン内容を録画しておけば、あとで見直して復習することができます。忙しくて復習の時間が取れない受講者にとっては、移動中などに録画を再生して学び直すことも可能です。
このように、オンラインならではの機能を活かすことで、対面に引けを取らない、むしろそれ以上に効率的な学習環境が整っています。
オンライン日本語学習のメリット
オンラインによる日本語学習は、従来の対面型研修にはない利便性や柔軟性が大きな魅力です。時間や場所にとらわれない学習スタイルは、忙しい社会人や多拠点に展開する企業にとって非常に効果的です。また、コストや学習スタイルの面でも優れた選択肢となり得ます。ここでは、オンライン日本語学習を導入することで得られる主なメリットについて解説します。
- 時間・場所を選ばずに学習できる
- 複数拠点・海外拠点に対応している
- コスト削減が可能
- 学習スタイルの選択肢が豊富
時間・場所を選ばず学習できる
オンライン学習の最大の魅力は、時間と場所の制約を受けずに学習できるという柔軟性にあります。
受講者は、出勤前の早朝や昼休み、退勤後の空いた時間など、自分のライフスタイルに合わせて無理なくレッスンを受けることができます。また、インターネット環境さえ整っていれば、オフィスや自宅はもちろん、出張先や社員寮、場合によってはカフェやコワーキングスペースなどからでも受講が可能です。
移動の手間が省けるため、日常業務との両立がしやすく、学習を継続しやすいという点も大きなメリットです。 特にシフト勤務のある現場や、残業が多く一定の時間を確保しにくい職場では、こうしたフレキシブルな学習スタイルが重宝されます。
複数拠点・海外拠点に対応している
オンライン形式であれば、物理的な距離に関係なく、国内外のさまざまな拠点から同一の講師によるレッスンを一斉に受けることが可能です。これにより、教育の内容や進度を全社で統一することができ、学習レベルの平準化に役立ちます。
たとえば、国内に複数の支社を持つ企業や、アジア・欧米など海外に製造拠点や営業所を展開している企業では、社員の日本語レベルにばらつきが生じやすいものです。オンラインレッスンを活用すれば、地域に関係なく同じカリキュラムを導入できるため、教育体制の一貫性を保つことができます。
また、時差のある地域でも、レッスンの時間を柔軟に調整できる講師とマッチングすることで、国際的なチーム全体に対するサポートが可能となります。
コスト削減が可能
オンラインレッスンの導入は、企業にとってもコスト面でのメリットが大きいといえます。
従来の対面研修では、講師の出張に伴う交通費や宿泊費、会議室の手配といった会場費が発生しますが、オンラインであればこうした費用を一切削減できます。さらに、受講者自身の移動も不要になるため、業務に費やせる時間が圧迫されることなく、効率的な時間活用が可能になります。
また、一部のオンライン学習サービスでは、月額制やレッスン単位での料金プランなど、企業の規模や予算に応じた柔軟な契約形態を選べるため、無理なく導入を進めることができる点も評価されています。
学習スタイルの選択肢が豊富
オンライン学習では、講師のバックグラウンドや専門性が多様であるため、学習者のニーズに応じたレッスンスタイルを選ぶことができます。
たとえば、「日本語能力試験（JLPT）対策を重視したい」「業務で必要な専門用語に特化して学びたい」「とにかく会話を中心にスピーキング力を伸ばしたい」といった希望に柔軟に対応可能です。 レッスン形態も個別指導から少人数グループ、さらには全社向けのセミナー形式まで、多様な方法が提供されています。
そのため、企業の目的や受講者の人数に合わせて、最適なスタイルを選択することで、学習効果を高めることができます。 また、学習の進捗や理解度を可視化するオンライン管理ツールを活用することで、担当者が社員一人ひとりの学習状況を把握しやすくなるという点も、オンラインならではのメリットといえるでしょう。
オンライン日本語学習のデメリット
一方で、オンラインならではの制約や注意点もあります。デメリットを事前に理解し、対策を講じることで、導入後のトラブルを未然に防ぐことが可能です。ここでは、オンライン学習を検討する際に知っておきたい主なデメリットを解説します。
- 受講環境に依存する
- 対面と比べて表現が伝わりにくい
受講環境に依存する
オンラインレッスンはインターネット接続を前提としているため、受講者の通信環境に大きく左右されます。特に、通信速度が遅い、または接続が不安定な場所では、音声が途切れたり映像が止まったりといったトラブルが発生しやすく、スムーズな受講が難しくなります。
こうした技術的な問題が頻発すると、集中力が削がれたり、学習内容が十分に理解できなかったりと、受講者のモチベーション低下にもつながりかねません。
また、オンライン会議用の機器（PC・ヘッドセット・マイクなど）の使い方に慣れていない場合も、最初のうちは操作に手間取ることがあります。 外国人材が社宅や寮などの共有スペースから参加する場合、周囲の騒音やプライバシーの確保といった点も課題になります。
こうした環境的な問題に対処するためには、事前に受講場所の確認や機材の準備、簡単な接続テストを行うことが重要です。
対面と比べて表現が伝わりにくい
オンラインでは、講師と受講者の間に画面越しの距離があるため、表情やジェスチャーといった非言語コミュニケーションの情報がやや伝わりにくくなります。特に日本語学習では、微妙な言い回しやイントネーション、表現のニュアンスなどが理解に直結するため、対面に比べて伝達力がやや劣ると感じられることがあります。
また、受講者側がシャイで反応が薄い場合や、慣れない環境で緊張しているときなど、講師が受講者の理解度を把握しづらくなる傾向もあります。教室であれば、目配せやちょっとした仕草で気づける反応も、オンラインでは見落とされがちです。
こうした課題に対しては、講師側がチャット機能や画面共有、スライド・イラストなどの視覚的な補助教材を活用することで、理解を助ける工夫が求められます。また、定期的に「質問はありませんか？」と確認を促したり、理解度を測るクイズを取り入れたりと、参加者との双方向のやりとりを意識することで、学習効果を高めることが可能になります。
オンライン日本語教育の効果的な導入方法
オンラインレッスンを導入する際は、ただ学習の機会を提供するだけでなく、受講者が継続的に学べる仕組みを整えることが成功のカギとなります。ここでは、企業側が事前に検討すべき主な項目について解説します。
- 導入前に社内でのニーズを確認する
- 外国人材のレベルや職種に合わせて学習させたい内容を明確にする
- 成果を可視化できる仕組みづくり
導入前に社内でのニーズを確認する
まず、対象となる外国人材が「どのような日本語スキルを、どの程度必要としているのか」を明確にすることが大切です。人事担当者や研修担当者だけでなく、現場で日常的に関わる管理者やリーダー層、そして外国人材本人への丁寧なヒアリングを行い、実際に業務上で感じている課題や困りごとを具体的に洗い出します。
たとえば、「電話応対で聞き取れないことが多い」「マニュアルを読んでも内容が理解できない」などの現場の声をもとに、「話す」「聞く」「読む」「書く」の4技能に分けて必要なスキルを整理すると、研修の方向性が明確になります。
業務上必要な言語スキルの優先順位を把握することで、学習時間を無駄にせず、効果的なカリキュラム設計が可能になります。
外国人材のレベルや職種に合わせて学習させたい内容を明確にする
外国人材の日本語レベルを細かく把握したうえで、学習者の現在の日本語レベルと業務内容に応じた「学習目標」を設定します。
たとえば、JLPT N4レベルの初級者には基本的な語彙や日常会話、上級者には業務指示のやり取りや報告書作成に必要な表現を学んでもらうなど、個別最適化された内容が求められます。
また、業種ごとに求められる日本語の使い方は異なります。製造現場では安全確認のための言い回し、介護現場では丁寧な声かけ、接客業では敬語の使い分けといったスキルが必要になるため、汎用的な日本語教育だけでなく、実際の職務に直結するロールプレイやケーススタディの導入が効果的です。
職種別の具体的な業務場面を想定した練習は、現場での即戦力育成にもつながります。
成果を可視化できる仕組みづくり
学習の成果が曖昧なままでは、教育効果を評価しにくく、継続的な改善も難しくなります。そのため、成果を「見える化」する工夫が必要です。定期的な到達度テスト、課題の提出、レッスン後の振り返りシート、講師によるフィードバックレポートなどを活用することで、進捗状況を把握できます。
また、その結果を教育機関、人事部門や現場の上司とも共有し、教育方針や勤務シフトの調整、フィードバック面談などに活かすと、モチベーション維持にもつながります。
さらに、外国人材自身が自分の成長を実感できるよう、目標設定シートやスキルマップを導入することも有効です。個人の成果だけでなく、研修全体のKPI（例：完了率、満足度、実務改善率）を設定することで、企業としての教育投資効果を定量的に把握することも可能になります。
オンライン日本語会話サービス選びのポイント
数あるオンライン日本語サービスの中から、自社に最適なものを選ぶ際には重要な視点があります。ここでは、導入時に注目したい比較ポイントを解説します。
- 対象レベル・対応言語の幅広さ
- 研修内容のカスタマイズ性（業種・職種対応）
- 講師の質とサポート体制
- 学習成果の可視化とフィードバック体制
対象レベル・対応言語の幅広さ
サービスを選ぶ際は、初級から上級まで幅広いレベルに対応しているか確認しましょう。特に企業での導入では、外国人材の日本語能力に個人差があるため、レベル別に細かく対応できる教材やカリキュラムが用意されているサービスが望ましいです。
また、英語や中国語など、母語によるサポートが受けられるかどうかも、重要な判断材料となります。母語での案内があることで、初めてオンライン学習に取り組む受講者でも安心してレッスンに臨むことができ、学習への抵抗感を軽減する効果が期待できます。
研修内容のカスタマイズ性（業種・職種対応）
次に注目すべきなのは、受講者の職務内容や業種に即した学習内容が柔軟に組めるかという点です。
特定技能や介護、日本でのビジネスコミュニケーションなど、目的や職場の現実に応じたカリキュラムが提供できるサービスは、実務で役立つスキルの定着にも直結します。たとえば、製造業では「安全確認の声かけ」や「作業手順の説明」、介護業では「利用者への丁寧な言葉遣い」、飲食業では「接客マナー」など、業種固有の場面を想定したロールプレイが可能な教材を導入できると効果的です。
また、現場からのフィードバックをもとに内容を随時調整できる体制が整っていることも、導入後の満足度を左右します。
講師の質とサポート体制
講師の質は、学習成果に大きく影響を与える要素の一つです。選定時には、日本語教育の有資格者であることに加え、実際に多国籍な学習者に指導した経験があるか確認しましょう。文化背景への理解が深い講師ほど、受講者に寄り添った教え方ができ、信頼関係も築きやすくなります。
また、講師の質だけでなく、サービス全体のサポート体制も見逃せません。レッスン中のトラブルや接続不良への迅速な対応、学習進捗に関する相談窓口の有無、受講者へのメンタルサポートなど、学習がスムーズに継続できる環境が整っているか事前にチェックしておくと安心です。
学習成果の可視化とフィードバック体制
学習の成果を客観的に把握できる仕組みがあるかどうかも、サービス選定の重要なポイントです。
たとえば、学習記録の自動保存機能やレッスン履歴の共有、定期テストや到達度チェックなどが用意されていると、受講者自身だけでなく、企業の研修担当者も学習状況を把握しやすくなります。
また、講師からの定期的なフィードバックや、面談による学習方針の見直し、課題の抽出といった仕組みがあると、学習効果をより高めることができます。学習ログを分析して、受講者ごとの強み・弱みを把握し、それに応じてレッスン内容を調整するなど、PDCAサイクルを意識した運用が可能なサービスであれば、長期的にも高い成果が期待できるでしょう。
外国人材の日本語教育は明光グローバルにお任せください
外国人材の採用が進む中、日本語教育に関して「どこまで対応すべき？」「効果的な研修方法がわからない」といった悩みを抱える企業は少なくありません。また、現場で即戦力として活躍してもらうには、単なる語彙や文法だけでなく、職場で使える実践的な会話力や業務に特化した表現の習得が求められます。
こうした課題に対して、明光グローバルは長年の教育実績と日本語指導のノウハウを活かし、外国人材の育成と企業の人材活用を同時に支援するソリューションを提供しています。
「忙しくて研修の時間が取れない」「全国に拠点があり、教育の質を統一できない」といった現場の声にも、オンライン日本語学習ツール「Japany」や、日本語オンラインレッスンの導入で柔軟に対応可能です。eラーニングと対面レッスンを組み合わせることで、受講者のレベルや業種に応じたカスタマイズも行えます。
日本語教育の導入・改善を検討している企業の皆さまは、ぜひ明光グローバルのサービスをご活用ください。最後に、明光グローバルの概要と提供するサービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を4期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人材向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人材のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
Japanyは「IT導入補助金2025」の対象ツールに採択されています。そのため、中小企業や小規模事業者がJapanyを導入する際、IT導入補助金の対象として採択・交付が決定された場合、導入費用の最大50%、150万円までの補助を受けることが可能です。教育コストをかけられない企業の方でも導入しやすいため、お気軽にお問い合わせください。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,500円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり14,000円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 実用性の高いオリジナルコンテンツ | 「Japany」には、N5〜N1までを網羅したJLPT対策を始めとする1,200本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。資格試験対策だけでなく、業界・業種別の言い回しや日常的な会話能力が身につく動画など、学習者のニーズに合わせてさまざまなコンテンツの動画を視聴できます。 |
| 学習の継続を促すシステム | 「Japany」には、実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを向上するさまざまな機能が搭載されています。 |
| 管理者を支えるサポート機能 | 学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しています。そのため、人事・教育担当者の方も安心して利用することができます。 |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
まとめ
外国人材が職場に定着し、即戦力として活躍するには、日本語での円滑なコミュニケーションが欠かせません。中でも、日本語会話力は業務理解やチーム内連携に直結する重要なスキルです。オンライン日本語教育なら、時間や場所にとらわれずに導入でき、コストや運用の面でも多くの企業にとって実現しやすい方法といえるでしょう。
明光グローバルでは、40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、企業ごとの課題や目的に合わせた柔軟なプログラムを提供しています。「まずは試してみたい」「自社に合う内容か相談したい」といった段階でも、ぜひお気軽にお問い合わせください。企業の成長を支える語学教育パートナーとして、最適なご提案をいたします。
