厚生労働省の発表によると、2024年10月時点で日本で雇用されている外国人は230万人を超え、届出が義務化された平成19年（2007年）以降、過去最多を更新しています。また、対前年増加率は12.4%で、その数は毎年増加しています。
さらに、外国人社員を雇用する事業所数は約35万ヶ所とされており、前年と比べて約2.5万カ所の増加です。この数字から日本で働く外国人社員は年々増えているといえます。
参照元：「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（令和６年10月末時点）（厚生労働省）
外国人社員の多くは「JLPT N2合格」など、日本語が一定レベルに達していることが前提で雇用されています。
しかし、実際の業務の中で日本語の指示が通りにくかったり、お客様とのコミュニケーションに支障が出たりするなど、さまざまな問題が起きているのではないでしょうか？また、外国人社員の雇用が増えるにつれ、社内で日本語教育について対策を考えることが増えたのではないでしょうか？
企業内で外国人社員に日本語教育を試みても、効果的に教えることができず、「日本語が話せる日本人であっても、外国人に日本語を教えることが難しい」という企業の担当者の声もよくあがります。このようなお悩みをお持ちの企業は多いのではないでしょうか？
今回は、企業の教育担当者様や人事担当者様向けに外国人社員の日本語教育で直面する課題とその解決策を詳しく解説します。
外国人社員への日本語教育の課題
2025年現在、日本で雇用されている外国人社員を国籍に分けるとベトナムが全体の24.8%で最も多く、次いで中国の17.8%、3番目に多いのがフィリピンの10.7%です。外国人社員は、日本国内のさまざまな業種や職種で活躍しています。
ここでは、具体的にどのような業種に外国人社員が多いのか、そして外国人社員が働くことで生まれる言葉の壁やそのことで起きる弊害について解説します。
外国人社員が多い業種
次の業種では外国人社員が多く活躍しており、言葉や文化の壁が生じやすいといわれています。
- 製造業界
- サービス業界（宿泊、飲食、販売関連）
- 建設業界
- 介護業界
これらの業種以外でも多くの外国人社員が活躍していますが、特に多い業種の内情を紹介します。
製造業界
自動車や電化製品など、日本製の製品は世界的に人気があります。工場などで多くの製品を生み出す製造業は日本で最も多くの外国人社員が働いている業種です。
社員は年々増加しているといえます。また、工場の作業はマニュアル化している場合も多く、外国人にとって働きやすいと考えられており、就職を希望する外国人が多いです。
サービス業界（宿泊、飲食、販売関連）
2020年から世界中を巻き込んだコロナ禍もようやく落ち着き、年々インバウンド旅行客が増加しています。
観光庁の発表によると、2024年の訪日外国人旅行者数はコロナ禍前の数字を大きく上回る3,687万人で、インバウンド旅行客対策の需要は増える一方です。ホテルや飲食店などの接客業務ではお客様に敬語で接する場面が多いため、敬語の習得は不可欠です。
画像引用元：観光庁の訪日外国人旅行者数・出国日本人数（2025年1月21日更新）
建設業界
日本国内の労働力不足が深刻化している昨今、建設業は外国人社員を積極的に受け入れている業種の一つです。建設業界の業務には体力や力が必要なものが多いため、若い世代の外国人社員の活躍が大いに期待できます。建設分野に外国人を受け入れる特定技能外国人制度の導入からもわかるように、建設業に従事する外国人は年々増えているといえるでしょう。
介護業界
少子高齢化は、現在の日本における深刻な問題の一つです。介護職の需要は高まる一方で、介護業界は外国人社員を積極的に受け入れています。外国人介護人材の受け入れには次の4制度があり、間口が広いことが特徴です。
- EPA（経済連携協定）
- 在留資格「介護」
- 技能実習
- 特定技能
介護福祉士国家試験に合格すると、在留資格「介護」を取得することができるため、特定技能1号の期間中に、試験合格を目指して働きながら日本語や介護を勉強する外国人が多いです。
外国人社員が直面する「言葉や文化の壁」
外国人社員がしばしば直面するのが、「言葉や文化の壁」です。
試験や面接に合格して企業に採用された外国人社員は、日常生活レベルの日本語はまったく問題なく使用できる場合がほとんどではあるものの、敬語やメール、お客様とのコミュニケーションなどのビジネスレベルの日本語に苦労する場面が多々発生します。また、日々の社内のコミュニケーションにおいても、外国人社員だからこそ起きる問題があります。
特に多く発生する問題が、業務に関する指示の誤解です。外国人社員は指示を正確に聞き取れなかったり、誤った解釈をしたりすることがあり、それが頻繁に発生すると業務の効率に影響が出る可能性が考えられます。
また、製造業や建設業などは指示を聞き間違えることで、外国人社員本人や周りの社員が危険にさらされる場合もあります。安全に対する指示の理解ができていないと労働災害を引き起こす可能性が考えられ、十分な注意が必要です。
そして、特にサービス業では日本語での接客が求められ、外国人社員の日本語能力不足が原因でサービスの品質が低下する可能性もあります。それが原因で顧客満足が低下し、お客様からのクレームにつながることも考えられます。
さらに、外国人社員が直面する問題は日本と海外の文化の壁です。日本人特有のルールやマナーなどが理解できない場合は、職場での人間関係に影響をおよぼすこともあります。人間関係の悪化により、チームワークに影響が出ることもあるため、言語教育以外の配慮も必要です。
外国人社員の日本語教育は難しい
日本で生まれ育った日本人であれば日本語を自然に使うことができますが、日本語の習得はとても難しく、外国人が日本語を仕事で使用できるレベルまで習得することは容易ではありません。
自然に日本語が話せる日本人と、第二言語として日本語を学ぶ外国人では日本語を習得する過程やメカニズムがまったく異なります。そのため、日本人が外国人に日本語を教えるには専門の知識が必要です。日本語が話せるからといって、外国人に日本語が教えられるわけではありません。
外国人が日本語をマスターするのは大変
日本語を仕事で使えるようになるには、ある程度のレベルまで日本語をマスターしてコミュニケーションが取れるようになる必要があります。ビジネスで使用する難しい用語を理解したり、指示を的確に理解したりするため、相手の言いたいことを理解する能力です。
そもそも、日本語は世界でも習得が難しい言語の一つだと言われています。日本語学習者にとって、日本語には「ひらがな」「カタカナ」「漢字」が混在していることが難しい要素の一つです。
また、敬語も日本語学習者を悩ませる要素の一つです。丁寧語、尊敬語、謙譲語など敬語にはバリエーションが多く、敬語の使い方を誤るとお客様に対して失礼にあたる場合もあります。ホテルなど、上質のサービスを求められる職場では敬語の使い方一つが重要になり、訓練が必要な項目として挙げられます。
そして、日本人は曖昧なニュアンスをよく使う傾向があり、外国人をしばしば困らせています。たとえば、「なるべく早く」や「そこそこで大丈夫です」などの程度に関する指示を受けた場合、外国人社員はいつまでに何をどの程度すれば良いのか判断ができない場合があります。「結構です」「大丈夫です」などの言葉は、肯定にも否定にも取れる場合があり、文脈からの判断を要する高度なテクニックが必要です。
このようなことから、日本語学習者が日本語でスムーズにコミュニケーションを取ることは容易でないということがわかります。
外国人に日本語を教育するのが容易ではない理由
この記事を読んでいただいている方は、日常的に外国人社員と関わることが多いのではないでしょうか。日本語でのコミュニケーションに悩む外国人社員に日本語を教えようとして「なぜか伝わらない」「なんでだろう」と感じた経験をお持ちかもしれません。
日本人なのに日本語が教えられないことに落ち込む場合もあるかもしれませんが、心配する必要はありません。なぜ日本語が教えられないのか解説するには、まずは言語習得のメカニズムについて知ることが必要です。
人が生まれて初めて身につける言語を「母語」といいます。ほとんどの日本人の母語は日本語であり、家庭環境の中などで日本語が自然に身についています。
反対に、母語が日本語以外の言語の外国人は日本語を第二言語として学ぶため、日本語を自然に身につけるのではなく、新たな習得言語として日本語を学びます。日本語の構造や動詞や形容詞の活用方法、文法などを学ぶ必要があり、母語とはまったく異なるため苦労することが多いです。
義務教育で日本人が外国語として学ぶ言語は英語です。過去に英語を学んだ経験を思い出してみてください。いきなり英語がスラスラ話せるはずはなく、名詞の複数形や動詞の過去形などの活用や、現在進行形や完了形、受身形などの文法など、英語独自のルールを学び、そのルールをもとに実践を重ねて言語習得をしていったのではないでしょうか。
それとまったく同じことが、外国語としての日本語学習にも必要です。たとえば、依頼のときに使う「〜てください」は、動詞を「て形」という形に活用します。て形は多くの外国人がつまずく項目です。
て形の動詞の例は「教えて」「急いで」「食べて」などですが、この活用のために、まず動詞を3つのグループに分類して、それぞれのグループに合わせた活用方法を覚えることが必要です。そもそも動詞をグループ分けすること自体を知らない日本人も多くおり、日本語にはこのようなルールが他にも多々あります。
日本語の先生「日本語教師」とは
外国人に日本語を教える職業が「日本語教師」です。
日本語教師は日本語の仕組みやルールを学んでおり、日本語がわからない外国人に体系的に日本語を教えることができます。また、日本語教師は外国人と接することが多く、異文化の理解も深いです。そのため、外国人に日本の文化や国民性や心情などをわかりやすく教えることに慣れています。
日本語教師として日本語学校で働くには、長時間の講習を受けたり試験に合格したりする必要があります。
日本語教師の養成講座では、420時間の講習を受ける必要があります。講習内容は文法、言語学、音声学、異文化理解、教授法などで、教育実習も経験しています。
また、日本語教育能力検定試験に合格すれば、日本語教師として認定を受けることが可能です。日本語教育能力検定試験の合格率は毎年30%程度であり、合格するには多くの勉強が必要です。
2024年からは国家資格として登録日本語教員という資格が設けられ、移行期間が始まりました。そのため、資格の取得方法はこれから少し変わっていく可能性があるものの、講習や試験が必要な資格であることは変わりません。
つまり、日本語教師は多くの勉強や経験を経た外国人に日本語や日本の文化を教えるプロであるといえます。
企業の採用における外国人の日本語能力の指標
多くの日本語学習者は、日本語能力の指標を示すため、JLPT（日本語能力検定）という試験を受けます。試験には難易度の低い方から「N5」「N4」「N3」「N2」「N1」があり、この合格レベルが日本語の理解度の指標です。
JLPTの合格だけではビジネスに必要な日本語能力を十分に証明できないため、追加の学習が必要です。以下で詳しく解説します。
企業の採用基準
JLPTは多くの日本語学習者が受験しますが、日常会話が問題なくできるようになるのはN3合格レベル程度からです。N2合格者はビジネスでのコミュニケーションが可能となり、N1合格者はさらに抽象的な話題や複雑な議論を理解するための語彙や文法を習得しているため、ビジネスの場面における高度なコミュニケーションが可能です。
例えばN4合格者は言葉でのコミュニケーションがあまり必要のない飲食店のキッチンや工場のラインなどでの勤務は可能だと言われており、多くのN4レベル相当の外国人が採用されています。
N3合格者は日常会話がある程度できるため、接客が主な業務になるコンビニエンスストアやカフェのホールなどで採用される場合があります。また、人手不足が深刻な介護業界は雇用条件をN3合格以上に設定している事業者が多くありますが、実際のところ外国人社員が高齢の利用者との細かいコミュニケーションに苦労する場面も発生しています。
オフィスの事務職では、N2以上の合格を要件とする企業がほとんどです。N2に合格していれば、通常の日常生活や一般的なオフィス業務は可能です。
採用の際に注意が必要なこと
JLPTのN1試験は難易度が高く、合格率は30%台です。ただ、N1に合格しているからといって、日本語でのコミュニケーションが問題なくできるかというと、そうでもないのが現状です。
JLPTの試験の出題ジャンルは「語彙」「文法」「読解」「聴解」です。試験には、ビジネスで必要な「書く」「話す」力を問う項目がなく、N1合格者が日本語を使って書いたり話したりする力が十分であるとは限りません。
また、仕事で使用する日本語には、業界の専門用語やその企業内だけで使われていることばなどがあるため、企業内での日本語教育は避けて通れないといっても過言ではありません。
外国人社員の日本語教育に効果的な方法
外国人社員とのコミュニケーションを円滑にするには、どのような教育方法が効果的でしょうか？ここでは、効果的な外国人社員の日本語教育方法について解説します。
- 日々の業務で日本語を使う機会を増やし、その中で指導していく
- 専門の機関を活用する
日々の業務で日本語を使う機会を増やし、その中で指導していく
日々の業務には、日本語能力を向上させる機会が多くあります。
社内ミーティングであれば失敗したとしても影響は小さいため、外国人社員に打ち合わせに多く参加してもらい発言の場を与えたり、社内コンペなどでプレゼンテーションにチャレンジしてもらったりすることで、「話す」能力は飛躍的に上昇します。失敗を恐れずに積極的に行動することが大切です。
また、「話す」と同じで「文章を書く」ことも日常業務の一部です。社外の方とメールでやり取りをしたり、報告書を作成したり、ビジネスにおいて書く能力は避けては通れないスキルです。
書く力も、日々の鍛錬により上達します。たとえば、業務日報を毎日書いたり、研修のレポートを書いたりなど、まずは社内で完結する業務で実践をすることで自信をつければ、社外とのやり取りにつながるでしょう。
サービス業でお客様と接することが多い場合は、研修でロールプレイの時間を十分に確保することが重要です。サービス業では日々トラブルが起き、さまざまなケースでの対応が必要です。外国人社員が慌ててしまわないためにも、ロールプレイはさまざまなパターンで実施すると良いでしょう。
また、日本人社員がメンターとなり、外国人社員とコミュニケーションを取ることも効果的です。メンター社員が、日本の文化や日本人独特の言い回しなどを教え、外国人社員のケアも担当することで、何か問題が発生した際にも、迅速に対応できるようになります。
専門の機関を活用する
企業内で外国人社員に日本語教育を内製化するとなると、多くの時間や手間を要することが想定されます。また、これまで解説したように、外国人に日本語を教えることはとても難しく、専門の知識が必要です。企業内での課題解決が難しい場合は、専門の教育機関に依頼することをおすすめします。
外国人社員の日本語教育に関する課題は企業によって異なります。お客様とのコミュニケーションが課題であったり、ビジネス文章の作成が課題であったり、商談の上達が課題であったり、企業によって教育が必要な項目はさまざまです。そのため、教育内容のカスタマイズは必要不可欠です。
ビジネス経験が豊富な日本語教師なら、課題に応じたカリキュラムを作成し、職場ですぐに活用できる実践的な日本語を教えることが可能です。通学が厳しい場合は、オンライン講座の利用も検討してみてみると良いでしょう。
外国人社員向けの日本語教育は明光グローバルへお任せください
外国人社員への日本語教育の必要性を感じている一方で、日本語研修にはさまざまな手法があるため、どのように研修を構築すべきかお悩みの方も多いのではないでしょうか？
明光グローバルの「外国人社員向け各種教育・研修サービス」なら、最小限の手間やコストで、外国人社員の日本語能力を向上することが可能です。最後に、外国人社員の日本語研修にお悩みの人事・教育担当者の方に向けて、明光グローバルのサービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、さまざまな事業を通して、日本で働きたい外国人の就労機会を創出し、日本企業の持続的な成長に貢献しています。
「海外人材の最大の課題である日本語教育と法令遵守を徹底し、安心・安全な雇用を実現する究極のワンストップサービス」が特徴で、外国人を雇用する企業様に向けた人材紹介・研修サービスを展開していきます。
教育研修事業では、外国人社員が企業でより一層活躍できるためのオンライン日本語学習ツール「Japany」や、日本語レッスン、日本語能力測定試験などの「外国人社員向け各種教育・研修サービス」を提供しています。
また、外国人材紹介事業として、「特定技能人材紹介サービス」や、優秀な外国人ITエンジニアを紹介する「ITエンジニア紹介サービス」などがあります。
オンライン日本語学習ツール「Japany」とは
「Japany」は、明光義塾を運営する明光グループである明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,200本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
|---|---|
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・かいわの日本語 ・特定技能試験対策 ・業界・業種別の日本語学習コンテンツ |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,500円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり14,000円～（受講人数に応じて変動） |
外国人社員向け各種教育・研修サービス
明光グローバルでは、Japanyのほかにも外国人社員の採用に伴うさまざまな教育・研修サービスを提供しています。企業のニーズに合わせて、複数のサービスを組み合わせて提供することも可能です。
具体的には、次のサービスを提供しています。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 日本語能力測定試験 | ・JLPTだけでは測れない日本語能力の5技能を測定 ・日本語講師がリアルタイムで日本語力を測定 ・採用・人事評価への活用が可能 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
外国人社員向け各種教育・研修サービスの強み
明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。
明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。
また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。
さらに、EPA事業を外務省から4期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。
まとめ
少子化が進む昨今、外国人社員はますます増えていきます。外国人社員には優秀な方が非常に多く、言葉や文化の壁さえ超えれば貴重な戦力になることは間違いありません。
つまり、外国人社員の日本語能力は、社内の業務効率や生産性の向上に大きく関わっています。また、事故やクレームのリスクを未然に防ぐためにも、日本語教育は必要な要素だといえます。
言語習得のメカニズムがまったく異なる外国人には、プロの日本語教師の指導が効果的です。明光グローバルにはビジネス経験のある日本語教師が多数在籍しています。外国人社員の日本語教育にお困りの場合は、外国人社員向け各種教育・研修サービスが充実している明光グローバルにお声がけください。
