近年、外国人社員を採用する企業が増加傾向にあります。多言語での会話ができる日本人社員が少ない中で外国人採用を成功させるためには、外国人材の日本語能力を向上させるための日本語研修を開催することが非常に重要となります。
一方、これまで外国人材を採用した経験がない企業では「どのような日本語研修を提供すべきかわからない」といったお悩みをお持ちの方も多くなっています。
今回は、外国人向けの日本語研修の概要や具体的な方法、形式、種類などを紹介します。また、コストを抑えながら質の高い研修を提供するためのポイントも解説します。外国人材に対する日本語研修に関心のある企業の経営者や人事、教育担当者の方は、ぜひ最後までお読みください。
外国人向けの日本語研修の概要
雇用している外国人材に対しては日本語研修を提供することが必要です。ここでは、外国人向けの日本語研修について概要を解説します。
外国人向けの日本語研修とは
外国人向けの日本語研修とは、外国人を対象にして日本語を教育する研修のことです。
教育目的や期待する教育効果に応じて、さまざまな方法や種類があります。
企業が外国人社員に対して日本語研修を提供する重要性
外国人材を雇用した場合に、企業が率先して日本語研修の機会を提供することは非常に重要です。
グローバル化が進んでいるとはいえ、多言語対応が可能な日本人社員はそう多くはありません。日本の職場で勤める際には、基本的には日本語でのコミュニケーションが必須となります。そのため、外国人材もネイティブスピーカーである日本人社員とスムーズに会話ができるよう、日本語能力を向上させることが必要となります。
一方で、外国人材の中には、母国にいる家族への仕送りや奨学金の返済などの事情から、金銭的な余裕がない人も多いです。また、日本での仕事や生活に慣れていないタイミングで日本語学習を開始すると、学習上のつまずきやトラブルを誰にも相談できず、うまく継続できないことがあります。
企業が積極的に日本語研修の機会を提供し、定期的に学習進捗を確認することで、外国人材の日本語学習が成功しやすくなります。また、外国人社員から企業への愛社精神やエンゲージメントが高まり、定着率が向上する効果も期待できます。
外国人社員に日本語を教育する目的
企業が外国人社員に日本語教育を提供する目的はさまざまです。ここでは、外国人社員に日本語を教育する背景を、目的別に整理して説明します。
- 在留資格を取得するため
- 仕事に必要な資格などを取得するため
- 職場における業務を効率化するため
- 日本人とのコミュニケーションの円滑化のため
在留資格を取得するため
外国人材は在留資格を取得するために日本語を勉強していることが多いです。
たとえば、特定技能1号や一部の特定技能2号の在留資格を取得する際には、所定の日本語試験への合格が要件として課されています。特定技能2号を取得する際に課される技能試験は試験問題がすべて日本語で書かれており、合格するためにはJLPT N3からN2相当の日本語能力が求められます。また、それぞれの業界に関する専門用語や文法への理解がないと解くことができません。
このような背景から、企業が外国人材に希望する在留資格を取得してもらう目的で日本語を教育していることが多く見られます。
仕事に必要な資格などを取得するため
仕事に必要な資格などを取得するために日本語学習に取り組む外国人材も多いです。
たとえば、外国人材が医師国家試験や准看護師試験を受験するための要件には、JLPT N1試験への合格が必要となっています。他にも、従事できる業務の範囲を広げたり、業務の難易度を上げたり、昇進・昇格といったキャリアアップを実現したりするために、資格取得が求められるケースが多く見られます。
このように、雇用している外国人材が希望する業務や職種、キャリアに就くことができるよう、日本語教育の機会を提供する企業も多いです。
職場における業務を効率化するため
外国人材の日本語能力が向上すると業務効率を高めることができます。
外国人材が日本の職場で働く場合には、基本的に日本語を用いることになります。資料作成やメールのやり取りの際に漢字や語彙に関する知識がないと業務がうまく進められないこともあります。書かれている内容を理解できなかったり、意味の捉え違いがあったりすると、ミスやトラブル、事故などに繋がるおそれもあります。
こうしたリスクを減らし、外国人材が日本の職場で正確かつスピーディーに仕事に取り組めるように、日本語研修を提供する企業も増えています。
日本人とのコミュニケーションの円滑化のため
職場で円滑に日本人社員とコミュニケーションができるように日本語学習に取り組む外国人材も多いです。
多言語に対応できる日本人社員は多くありません。外国人材も、日本の職場においては日本語でコミュニケーションを実施することが求められます。日本語は文脈への依存度が高いこともあり、習得が難しい言語といわれています。ネイティブスピーカーである日本人社員にとっては当たり前の表現でも、外国人材にとっては理解するのが難しいことも多いです。
日本の職場で外国人材がスムーズにコミュニケーションができるよう、日本語での話し方やコミュニケーション方法を教育する企業も多く存在します。
外国人社員に対する日本語研修の方法
外国人材に提供する日本語研修にはさまざまな方法があります。ここでは、外国人社員に対する日本語研修の方法について解説します。
- 国や地方自治体の提供する教育機会を利用する
- 企業や教育機関などの提供する研修サービスを活用する
- 自社で日本語研修を内製化する
国や地方自治体の提供する教育機会を利用する
国や地方自治体が外国人材向けに教育機会を設けていることがあります。外国人材の求めるレベルやニーズに合ったものがあれば、積極的に活用することをおすすめします。
たとえば、文部科学省では「生活者としての外国人」のための日本語学習サイト「つながるひろがる にほんごでのくらし」を公開しています。このサイト内では日本語教育参照枠におけるA1～B1レベルの日本語について動画を活用して学ぶことができるようになっています。
また、神奈川県では初学者レベルの日本語学習者を対象に、生活オリエンテーションなどを組みこんだ集中型の日本語講座を提供しています。10ヶ国の言語に加えて「やさしい日本語」でのクラスも開講しており、外国人材が慣れ親しんだ言語で日本語を学ぶことができます。
こうした国や地方自治体による教育機会は企業や教育機関が提供するサービスよりも比較的安価であることや、もしくは無償で提供されていることも多く、コストを抑えながら日本語学習の機会を提供することができます。
一方、企業や個々の外国人材のニーズに合うようにカリキュラムをカスタマイズすることはできない点や、特定の試験対策などの専門的な内容は学習できないことが多い点などが注意点といえます。
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企業や教育機関などの提供する研修サービスを活用する
企業や教育機関などで日本語研修のサービスを提供しているところは多いです。一般的に雇用している外国人材向けの外部研修を検討する際には、こうした企業や教育機関のサービスを活用することが多いと考えられます。
企業や教育機関に応じて、研修サービスの内容はさまざまであり、受入れ機関は多様なラインナップの中から適切な研修を選ぶことができます。中には受入れ機関や外国人材のニーズに合わせて学習内容をカスタマイズしているところもあります。そのため、各種試験対策や個々に最適化された日本語教育のニーズがある場合などにおすすめです。
一方、教育の質や効果は企業や教育機関によりけりです。また、他の手段と比べると、コストが高くなる傾向にある点にも注意が必要です。
自社で日本語研修を内製化する
教育内容によっては、自社で日本語研修を開催することもできます。具体的には、専門性が高く、教育する範囲が限定的であり、日本語教育に関する知識やノウハウがなくても教えることができる内容の場合は内製化に向いています。たとえば、業界・職種に特化した専門用語や電話対応マニュアル、接客時のテンプレート文などが挙げられます。
内製化することで、企業は研修にかかるコストを最小限に抑えることができます。一方、知見やノウハウが蓄積されていない領域でゼロから研修を企画しようとすると、研修開催までに膨大な工数がかかってしまい、かえってコストパフォーマンスが悪くなることがあります。
費用対効果を考慮しながら、社内研修と外部研修をバランスよく取り入れることが研修を成功させるポイントとなります。
外国人社員に対する日本語研修の形式・種類
外国人社員に対する日本語研修には、さまざまな形式や種類があります。ここでは、外国人社員に対する日本語研修の形式・種類を紹介します。
- ピンポイントで必要な内容を学ぶ日本語講座
- スクール形式で学ぶ日本語学校・日本語教室
- 講師との日本語レッスン
- 自主学習に使える日本語学習教材
ピンポイントで必要な内容を学ぶ日本語講座
日本語講座では、専門用語やビジネス日本語など、必要な内容をピンポイントで学ぶことができます。自社で日本語研修を内製化する場合はこのような形式を採ることが多いです。また、自社の社員のかわりに、プロの日本語講師と契約して講座を開催してもらうことも可能です。
日本語講座は開催期間が単発から数回程度に限定されることが一般的です。そのため、腰を据えてじっくりと日本語能力の向上に取り組みたい場合には向いていない点に注意が必要です。
スクール形式で学ぶ日本語学校・日本語教室
日本語学校・日本語教室では、週1・月1といった定期的な周期で校舎に通って日本語を学ぶことになります。日本語学校や日本語教室には専門的な知見・ノウハウを持つプロ講師が所属しており、体系的にわかりやすく日本語を学ぶことが可能です。また、同じように日本語を学ぶ学友と切磋琢磨することが学習モチベーションにつながることも多いです。
スクール形式で学ぶ性質上、通学や時間的拘束といった面で外国人材に負荷がかかってしまうことがあります。また、講師に対する生徒数の割合が大きくなるほど、個々に最適化された学びが得られにくい点に注意が必要です。
講師との日本語レッスン
日本語レッスンでは、日本語での会話力を集中的に鍛えることができます。マンツーマンや少人数制のレッスンが多いため、企業や外国人材のニーズに合わせて最適な学習カリキュラムで学ぶことができます。特に、職場でのスムーズな日本語でのコミュニケーションに課題を感じている外国人材におすすめです。
講師に対する生徒数の割合が少なければ少ないほど、個々に最適化された学びは得やすい反面、費用が高くなる点に注意が必要です。
自主学習に使える日本語学習教材
日本語学習を進める際には、紙のテキストやオンライン学習ツールなどを用いて自主学習をすることもできます。時間や場所に囚われず、いつでもどこでも日本語を学べるため、忙しい外国人材にかかる負荷を最小限に抑えることができます。また、自主学習が主となるため、他の手段に比べるとコストがかかりにくいです。
一方、自主学習の場合は外国人材が学習上のつまずきなどを他者に相談することができず、学習の停滞が発生しやすい点に注意が必要です。また、選定する教材によって教育効果が大きく異なる点にも注意しなければなりません。
日本語研修にかかるコストの抑え方
企業の中には「外国人材の日本語能力を向上させたいと考えているが、教育にかけられる予算がない」「無理なく外国人材に日本語研修を提供し続けることができるよう、コストを抑えたい」というお悩みをお持ちの方も多いです。ここでは、日本語研修にかかるコストの抑え方について解説します。
- 助成金・補助金を活用する
- 目的に応じて研修の方法や種類を使い分ける
- 採用から教育までワンストップで支援している企業のサービスを活用する
助成金・補助金を活用する
1つ目の方法は、助成金・補助金を活用することです。
企業や教育機関が提供する学習サービスによっては、助成金や補助金が活用できるものがあります。たとえば、人材開発支援助成金やDXリスキリング助成金、IT導入補助金などがよく利用されています。
助成金や補助金をうまく活用すれば、多大な予算をかけられない企業でも、外国人材により質の高い日本語教育を提供することが可能です。助成金や補助金の対象となっている日本語研修や日本語学習ツールを参照し、ニーズに合ったものがあればサービスの提供機関に問い合わせてみることをおすすめします。
目的に応じて研修の方法や種類を使い分ける
2つ目は、目的に応じて研修の方法や種類を使い分けることです。
外国人材に対する教育目的や教育したい内容によって、最適な研修方法や種類は異なります。複数の手段を併用することで、トータルでかかるコストを抑えながら研修の質を高めることができます。
具体的には、無理なく内製化できるものは社内研修で対応し、総合的な日本語能力の向上や試験対策など、日本語教育に関する専門的な知見・ノウハウが求められるものは外部研修を活用するのがおすすめです。
採用から教育までワンストップで支援している企業のサービスを活用する
3つ目は、採用から教育までワンストップで支援している企業のサービスを活用することです。
人材紹介サービスと教育研修サービスの両方に対応している企業のサービスを活用する場合、トータルでの価格が抑えられることがあります。社内で人材に関する情報がスムーズに連携されるため、学習効果を高める効果も期待できます。
明光グローバルでは、人材紹介事業と教育支援事業の両方を提供しています。また、特定技能外国人に対しては登録支援機関としての支援サービスも受託しており、マッチングから教育、職場への定着までを一貫してサポートしています。気になる方は明光グローバルまでお気軽にお問い合わせください。
外国人社員への日本語研修は明光グローバルまでお任せください
外国人材によって、必要な日本語研修の種類や方法は異なります。企業が積極的に最適な研修機会を提供することで、業務の効率化やコミュニケーションの円滑化が期待できるだけでなく、外国人材の定着率の向上が期待できます。
一方、外国人に対する日本語教育に慣れていない企業の中には「どのような教材を選定すべきかわからない」「コストを抑えながら教育効果を高めるためにはどうすれば良い？」と悩まれている方も多いです。
明光グローバルでは、外国人に特化した人材紹介事業・教育研修事業を提供しています。特に教育研修事業では、スマートフォンやタブレット端末からいつでもどこでも日本語を学べる外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」やビジネスシーンにおける会話力を鍛える日本語オンラインレッスンなど、さまざまな日本語研修のラインナップをご用意しています。
最後に、外国人社員への日本語研修にお悩みの方に向けて、明光グローバルの概要と提供するサービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を5期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
外国人社員向け各種教育・研修サービス
明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| 外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」 | ・1,400本以上の豊富な動画教材 ・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能 ・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業） |
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
| 各種試験対策講座 | ・専門講師が直接指導 ・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能 ・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応） |
各種教育・研修サービスの強み
明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。
明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。
また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。
さらに、EPA事業を外務省から5期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,400本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 実用性の高いオリジナルコンテンツ | 「Japany」には、N5〜N1までを網羅したJLPT対策を始めとする1,400本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。資格試験対策だけでなく、業界・業種別の言い回しや日常的な会話能力が身につく動画など、学習者のニーズに合わせてさまざまなコンテンツの動画を視聴できます。 |
| 学習の継続を促すシステム | 「Japany」には、実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを高めるさまざまな機能が搭載されています。 |
| 管理者を支えるサポート機能 | 学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しています。そのため、人事・教育担当者の方も安心して利用することができます。 |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
まとめ
外国人社員に日本語研修を提供することで、業務の効率化やコミュニケーションの円滑化が期待できるだけでなく、より条件の良い在留資格の取得やエンゲージメントの向上を通じて、自社への長期的な定着を実現することができます。
一方、個々の外国人社員によって必要な日本語研修の種類や方法は異なるため、日本語レベルやニーズに沿って最適な日本語研修を提供することが重要です。外国人社員の採用や教育に慣れていない企業の中には、日本語研修のプログラムや教材の選定に関するお悩みをお持ちの方も多いです。
明光グローバルでは10年以上にわたって外国人材への日本語教育に関わってきた豊富な実績をもとに、個々の外国人材のニーズに即した最適な学びを提供することができます。また、ICT・動画教材やオンライン形式などを取り入れることで、企業にかかるコストと外国人材にかかる負荷を最小限に抑えながら、質の高い日本語教育を提供することが可能となっています。
外国人材への日本語研修にお悩みの経営者や人事、教育担当者の方は、ぜひ明光グローバルまでお気軽にご相談ください。
