近年、人手不足やグローバル化などを背景に、外国人を雇用する企業が増えています。これから外国人雇用を開始する企業の中には「外国人を雇用する際には何か特別な研修は必要？」「外国人を受け入れる日本人社員にはどのような研修を提供すべき？」といったお悩みを抱えている方も多いです。
今回は、外国人を雇用した際に企業が提供すべき研修の概要やプログラムの内容、研修提供にあたって意識すべきポイントなどについて解説します。外国人雇用に伴う研修の企画・設計に関心のある企業の経営者や人事、教育担当者の方は、ぜひこの記事を参照してください。
外国人を雇用した場合に必要な研修の概要
外国人材を雇用した場合には、いくつか実施すべき研修があります。ここでは、外国人材を雇用した場合に必要な研修の概要について紹介します。
必要となる研修
外国人材を雇用した際には、大きく分けて次の3種類の研修が必要となります。
- 雇用した外国人材に対する研修
- 外国人材とともに働く日本人社員に対する研修
- 外国人材・日本人社員の両方に対する研修
研修を提供する重要性
外国人材と日本人社員がともに働くためには、言語やコミュニケーション、文化の違いなど、さまざまな面で壁が発生します。
どんなに勉強熱心な外国人材でも、ネイティブスピーカーである日本人社員と同じレベルで日本語を話せる人は多くありません。また、国際的に見て、日本語はハイコンテクスト文化であると言われています。
ハイコンテクスト文化とは、文脈への依存度が高い文化のことを指し、主語や動詞が欠落したり、婉曲的な表現を用いたりと、学習者にとってかなり習得が難しいといわれています。
こうした背景から、来日して間もない外国人材はなかなか日本の職場に溶け込めず、日本人とうまくコミュニケーションを取れないことがあります。
また、日本人社員の中には、外国人雇用に対して否定的な考え方を持っている人もいます。特に否定的な意識を持っていなくても、外国人材と協業した経験がないために、相手からすると差別・ハラスメントに値するようなことをしてしまう人もいます。
生まれ育った国や文化が違うと、常識やマナーの捉え方も異なります。適切な受入れの知識・ノウハウを知らないまま外国人材を受け入れることは、日本人社員にとって大きなストレスや負荷に繋がります。最悪の場合、休職や離職の要因となることも考えられます。
こうした言語やコミュニケーション、文化の壁を乗り越え、採用を成功させるためには、外国人材と日本人社員の両方に対して適切な研修を提供することが非常に重要です。あらかじめ必要な内容を理解してもらうことで、外国人材と日本人社員が相互に歩み寄ることができ、スムーズな協業を実現することができます。
雇用した外国人材向けの研修
雇用した外国人材に対しては、次のような研修を提供することが必要です。
- 日本語能力を向上させる研修
- 日本の企業文化や働き方を理解する研修
- 日本人との円滑なコミュニケーション方法を学ぶ研修
ここでは、雇用した外国人材向けの研修を紹介します。
日本語能力を向上させる研修
外国人材を雇用したら、日本語能力を向上させる研修を提供する必要があります。
日本語能力を向上させる研修には、業務に使用する日本語をピンポイントで学ぶ研修や日常会話を継続的に学習する研修、必要な試験に合格するための試験対策講座など、さまざまな内容が含まれます。外国人材の職業や日本語の習熟度、在留資格などによって必要な研修内容は異なるため、個々の外国人材のニーズに応じて最適な研修を提供することが求められます。
日本語研修を成功させるポイントは、社内研修と外部研修をうまく使い分けることです。業界や業務、自社に特化した専門用語や接客に必要なテンプレート文などを教える際には、社内で研修を企画することが適しています。一方、総合的な日本語能力を伸ばしたり、試験対策など専門的な学習を進めたりする際には、プロ講師からハイレベルな学びが得られる外部研修を活用するのがおすすめです。
企業の中には「外国人材向けの日本語教育に多大なコストはかけられない」「予算を抑えながら最適な学びを提供できるツールはないか」とお悩みの方も多いです。
明光グローバルでは、外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」を提供しています。Japanyは日本語試験や特定技能試験などの試験対策から、日常会話レベルの日本語、ビジネス日本語まで、全部で1,400本以上の動画教材をまとめている学習ツールです。
コンテンツレコメンド機能が搭載されているため、個々の外国人材のニーズに合わせて最適な学習を実現できます。その上で、動画教材であるため、日本語学校や日本語レッスンと比較すると少ないコストでご活用いただくことが可能です。気になる方は明光グローバルまでお気軽にご相談ください。
日本の企業文化や働き方を理解する研修
外国人材に日本の企業文化や働き方を理解してもらう研修を提供することも重要です。
日本での実務経験がない外国人材にとって、日本の企業文化や働き方のマナーには理解しにくいものがあります。たとえば、日本においてはチームプレーや組織で成果を出すことが重要視されていますが、海外では個々に権限が委譲されており、任された範囲の仕事については個人で成果を出すべきと考える文化も多いです。
こうした文化圏から来日した外国人材には、「報告・連絡・相談」や「稟議・承認」といった日本独自のプロセスが煩わしく感じられることがあります。
また、外国人材の中には公共交通機関が発展していない国や地域から来ている人もいます。こうした文化圏においては「約束の時間に間に合うかどうかよりも、内容の濃い打ち合わせをすることの方が重要」と考える人も多いです。
そのため、基本的に定刻通りに交通機関が運行している日本という環境における「5分前・10分前行動」や「時間厳守」といったマナーをうまく理解できないこともあります。
日本の文化やビジネスマナーは決して万国共通のものではありません。「こんなものは常識だ」「当たり前にできて当然」という考え方を捨て、外国人材に守ってほしい企業文化や働き方のマナーについては目的や理由をしっかりと言語化して教えるようにしましょう。
日本人との円滑なコミュニケーション方法を学ぶ研修
外国人材と日本人社員が気持ちよくコミュニケーションができるようにするためには、外国人材に対して日本人らしい伝え方や話し方のマナーを理解してもらうことも重要となります。
ハイコンテクスト文化である日本においては、無意識のうちに外国人材にとってわかりにくい表現を選択していることがあります。
たとえば、「例の件、よろしくお願いします」といった表現では、「例の件」が何かが特定されておらず、何をお願いされているのかもわかりません。また、「この作業はなるべく早めに取り組んでください」といった依頼も、「なるべく早めに」とはどのくらいを指すのかが理解できないでしょう。
外国人材の日本語能力がそこまで高くない場合や、慣れない日本の職場で緊張してしまっている場合には、指示された内容や締切を明確に理解できていない場合にも「はい、わかりました」と答えてしまうことがあります。こうしたコミュニケーションの行き違いがミスやトラブル、事故の原因となることも少なくありません。
こうしたリスクを減らすうえでも、外国人材に対しては日本語の特徴や日本におけるコミュニケーションで使われがちな表現、内容を理解できなかった場合の確認の仕方などをあらかじめ伝えておくことが重要となります。
外国人とともに働く日本人社員向けの研修とは
外国人材と同じ企業や職場で働く日本人社員にはどのような研修を提供する必要があるのでしょうか？ここでは、外国人とともに働く日本人社員向けの研修について解説します。
- 外国人材の受け入れの基本と心理的安全性研修
- 「やさしい日本語」研修
- 異文化マネジメント研修
外国人材の受け入れの基本と心理的安全性研修
日本人社員に対しては、外国人材の基本的な受け入れ方や、心理的安全性に関する研修を提供する必要があります。
グローバル化が進んでいるとはいえ、日本では外国人材を受け入れたことがない職場がまだまだ多いです。外国人材と協業した経験がない日本人社員は「日本語での業務指示が伝わらなかったらどうすればよいのか」「相手の宗教や文化に対する配慮はどのように進めていけばよいのか」といったさまざまな不安を抱えています。
日本人社員の不安が解消されないまま外国人材採用を強行しても、職場で適切な支援が実行できず、結果的に外国人材が孤立してしまう可能性があります。また、企業に対する不満や外国人材採用に対する否定的な感情、エンゲージメントの低下にもつながりかねません。
こうした状況を防ぐためにも、事前に日本人社員に対して外国人材の受け入れに関する正しい知識やスキルを身に着けてもらい、受入れの不安を払拭する必要があります。また、心理的安全性を確保する方法やセルフチェックの方法、外国人材が定着しやすい職場のロールモデルについて学ぶことで、スムーズな協業を実現することができます。
「やさしい日本語」研修
日本人社員が「やさしい日本語」を活用できるように研修を提供することも重要です。
「やさしい日本語」とは、難しい言葉を言い換えるなど、相手に配慮したわかりやすい日本語のことです。文化庁・出入国在留管理庁が共同で開発に携わっており、現在、行政機関や大企業、グローバル企業などを中心に普及してきています。
日本語能力が高くない外国人材がネイティブスピーカーである日本人と同じレベルでコミュニケーションができるようになるまでには一定の時間がかかります。外国人材がビジネスに通用する日本語を習得するまでの間に、職場での業務指示や教育指導がスムーズに行われるようにするためには、日本人社員が「やさしい日本語」を使うことが非常に重要となります。
「やさしい日本語」のガイドラインには、冗長な言い回しや外来語、オノマトペを避けるなど、外国人材にとってわかりやすい話し方をするためのポイントが丁寧にまとめられています。また、コミュニケーションボードや図・イラストを活用して視覚的に内容を理解しやすくするなど、ノンバーバルコミュニケーションを活用する例についても詳しく書かれています。
詳細については、文化庁・出入国在留管理庁が発行しているガイドラインを参照してください。
参照元：在留支援のためのやさしい日本語ガイドラインほか（文化庁・出入国在留管理庁）
異文化マネジメント研修
外国人材の上司や評価者となる社員に対しては、異文化マネジメント研修を実施することも必要です。異文化マネジメント研修とは、多国籍な職場環境において、外国人の国籍や文化圏に合わせて適切にマネジメントを提供するための研修です。
外国人材が日本に働きに来ている背景事情や母国の文化などによって、適切なマネジメント方法は異なります。たとえば、技能実習生や特定技能外国人の中には、母国の家族への仕送りや奨学金返済のために来日している方も多いです。
このような方は、通常の日本人社員よりも昇給や昇進に対するモチベーションが高いことが多いです。そのため、評価やフィードバックの際には、個々の良い点や改善すべき点をはっきり伝えるとともに、次のキャリアに向けて具体的に取り組むべきことをわかりやすく指導することが重要となります。
一方、アンコンシャス・バイアスを持つことによる不公平な判断は避ける必要があります。アンコンシャス・バイアスとは、相手に対する無意識の思い込みや偏見のことです。特に外国人材のマネジメントを行う際には、出身地や生まれ育った文化に対するステレオタイプから、相手に対する決めつけが発生する可能性が高まります。外国人材によって気質や性格は異なるため、個々人としっかり向き合うことが重要となります。
異文化マネジメント研修を通して、こうした外国人材に対するマネジメントのポイントや注意点などを伝えることで、差別・ハラスメントの発生を抑止するとともに、グローバルな環境における人材育成の円滑化を実現することができます。
外国人材・日本人社員の両方向けの研修
外国人材・日本人社員向けの研修にはどのようなものがあるのでしょうか？ここでは、外国人材・日本人社員の両方に提供したい研修の例を紹介します。
- 異文化理解研修
- 異文化コミュニケーション研修
異文化理解研修
異文化理解研修とは、異なる価値観や習慣を互いに尊重し、理解しようと努力する「異文化理解」について学ぶ研修です。
自分が生まれ育った国や地域での常識と異なる行動や考え方に直面したとき、どのように受け止めるべきか戸惑う人は少なくありません。これは新たに日本の職場に加わる外国人材にとっても、外国人材を受け入れる日本人社員にとっても同じことです。
異文化を受け入れる土台を整えるためには、そもそも国や地域によって「常識」や「当たり前」は異なるということ、そして異文化を理解することがスムーズな協業を実現するうえで重要であることを説明する必要があります。
そのうえで、自分の生まれ育った国と相手の国における文化の特徴や違いを知り、お互いが気持ちよく働くために必要な工夫について話し合います。外国人材と日本人社員がディスカッションやロールプレイなどを通してお互いの考え方や価値観を共有することで、研修の理解度や効果を高めることができます。
異文化コミュニケーション研修
異文化コミュニケーション研修とは、異なる文化におけるコミュニケーションの違いについて学び、相手に配慮した方法で会話をするための研修です。
同じ内容を伝えるときにも、ハイコンテクスト文化とローコンテクスト文化とでは、用いられる表現の仕方が異なります。文化的背景の違いによってコミュニケーション方法に差異が生まれることを理解していないと、誤解や摩擦など、人間関係を構築する上でのさまざまなトラブルが発生する可能性があります。
こうしたリスクを減らす上でも、異文化におけるコミュニケーションの違いについてしっかりと学ぶ必要があります。
この研修は、外国人材と日本人社員の両方に対して、グループレッスンのような形で提供するのがおすすめです。ケーススタディを用いた問題解決に取り組んだり、グループ間で話し合いや意見交換をしたりすることで、異文化コミュニケーションへの理解をさらに深めることができます。
外国人雇用に伴う各種研修を提供する際のポイント
外国人雇用に伴う各種研修を提供する際には、いくつか注意したいポイントがあります。ここでは、外国人雇用に伴う各種研修を提供する際のポイントを解説します。
- 研修の意義やメリットを理解してもらう
- 互いの文化や考え方を尊重する
- 社内研修・外部研修をバランス良く組み合わせる
研修の意義やメリットを理解してもらう
1つ目のポイントは、受講者に研修の意義やメリットをしっかり腹落ちさせることです。
業務に追われている社員や、そもそも外国人材の受入れに消極的な日本人社員の中には「この研修は自分には関係がない」「自分にとっては重要な内容ではない」と研修内容を聞き流してしまう人もいます。実際に外国人材の受入れを進めてから、ミスやトラブルの発生をきっかけに研修の重要性に気づく人も少なくありません。
受講者には、研修の提供前に受講のメリットや受講しなかった場合のリスクを理解してもらうことが必要です。外国人材の受入れ前に、全社会議のような場で研修の意義について触れておくとともに、それぞれの研修の冒頭で意義やメリットについて説明しておきましょう。
互いの文化や考え方を尊重する
2つ目のポイントは、日本人社員と外国人材がお互いの文化や考え方を尊重するよう働きかけることです。
日本人社員と外国人材が気持ちよく協働するためには、まずはお互いの文化や考え方を尊重する姿勢を持つことが重要です。そのために、異文化理解研修や異文化コミュニケーション研修などを通して、文化的背景によって考え方や価値観は異なること、お互いを理解する姿勢を持つ重要性について説明していきます。
実務においても、お互いの考え方・価値観に固執しすぎず、しっかり時間をかけてコミュニケーションを取ることが重要となります。企業や職場で配慮できるところは配慮しながらも、外国人材も日本企業における価値観を取り入れられるよう、お互いに歩み寄ることができる環境を構築していきましょう。
社内研修・外部研修をバランス良く組み合わせる
3つ目のポイントは、社内研修・外部研修をバランス良く組み合わせることです。
人手不足が発生している企業では、教育研修に関わる担当者が複数の業務を掛け持ちしていることも多いです。ただでさえ多忙な状況の中で、外国人材の受入れに伴い研修をすべて内製化するのはかなりハードルが高いです。
特に、自社に知見・ノウハウが蓄積されていない分野については、研修を内製化しても高い教育効果が実現できないことがあります。ところどころ外部研修を取り入れることで、研修の質を高めることができます。
明光グローバルでは、外国人雇用に伴うさまざまな研修を提供しています。外国人向けの研修だけでなく、日本人社員に対する外国人受入れ研修や異文化理解研修まで網羅しているところが特徴です。
また、個々の外国人材のニーズに応じて学べる日本語学習教材も多種多様に取り揃えています。詳しい内容は明光グローバルまでお気軽にお問い合わせください。
外国人雇用に伴う各種研修は明光グローバルまでお気軽にご相談ください
外国人材の採用を開始する際には、さまざまな研修を導入する必要があります。これから雇用する外国人材だけでなく、日本人社員にも研修を提供することで、スムーズな協業を実現することが可能となります。
一方、はじめて外国人採用に取り組む企業の中には「具体的にどのようなプログラム内容を提供すれば良いのか」と不安を感じている方も多いです。
明光グローバルでは外国人雇用に伴うさまざまな研修を提供しており、企業や職場、外国人材のニーズに合わせて研修内容をカスタマイズすることができます。また外国人材が自分に合った日本語学習に継続的に取り組むことができる外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」など、さまざまな日本語学習教材も提供しています。
最後に、外国人雇用に伴う各種研修にお悩みの企業の経営者や人事、教育担当者の方に向けて明光グローバルの概要と、提供するサービスをご紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を5期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
外国人社員向け各種教育・研修サービス
明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| 外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」 | ・1,400本以上の豊富な動画教材 ・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能 ・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業） |
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
| 各種試験対策講座 | ・専門講師が直接指導 ・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能 ・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応） |
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,400本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
まとめ
外国人雇用に伴って開催すべき研修の中には、外国人材向けのもの、日本人社員向けのもの、その両方に対して行うべきものがあります。外国人材を受け入れる際には、外国人材だけでなく、日本人社員にもさまざまな不安やストレスが発生します。外国人材と日本人社員の両方に対して適切な研修を提供することで、お互いが気持ちよく働くことができる職場環境を実現しやすくなります。
一方、はじめて外国人採用に取り組む企業では、研修に関する知見・ノウハウが蓄積されておらず、教育担当者や現場責任者が不安を感じていることも多いです。特に、日本語研修は、外国人材の日本語レベルに応じて教材を選定したり、研修内容を設計したりするのが難しいという声も多く聞かれます。
無理に研修を内製化しようとすると、かけた工数に対して高い教育効果が実現できず、かえってコストパフォーマンスが悪くなってしまうことがあります。そのため、自社に知見・ノウハウがない分野については、外部研修を活用して質を担保するのがポイントです。
明光グローバルでは、外国人雇用に伴う各種研修を個々の企業に合わせてカスタマイズしながら提供することが可能です。日本語研修でも、明光グローバルの開発した外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」を活用すれば、コンテンツレコメンド機能を通じて個々の外国人材の日本語レベルやニーズに合わせて適切な教材を提供することができます。
外国人雇用に伴う各種研修にお悩みの際は、ぜひ明光グローバルまでお気軽にご相談ください。
