介護現場では人材不足が深刻化し、外国人介護職員の採用が年々増え続けています。厚生労働省が公開した「外国人介護人材の受入れの現状と今後の方向性」によれば、特定技能制度や介護福祉士候補者制度などの枠組みを通じて来日する外国人介護職員は着実に増加しています。
その一方で、言語・文化・生活環境の違いによって職場に混乱が生じるケースが少なくありません。特に、研修や受け入れ体制が不十分な場合、良好なコミュニケーションが築けず、業務ミスや離職につながるリスクが高まります。
外国人介護職員が安心して働き、長く定着するためには、研修内容を体系的に整えることが不可欠です。今回は、受け入れ企業が直面しやすい課題を踏まえつつ、外国人介護職員に必要な研修のポイントと導入のコツについて解説します。
外国人介護職員を受け入れる際に起こりやすい課題
まずは、外国人介護職員が現場に入るときに起きやすい課題を整理し、それらがなぜ発生するのかを具体的な事例とともに解説します。
- 日本語力の不足で指示が正しく伝わらず、業務ミスにつながる
- 文化・価値観の違いにより、利用者対応や職員間のコミュニケーションにズレが生まれる
- 「曖昧な指示」や「暗黙のルール」が理解されず、業務がうまく進まない
- 日本での生活環境の変化に伴い、メンタル不調や孤立が起こりやすい
日本語力の不足で指示が正しく伝わらず、業務ミスにつながる
外国人介護職員の多くは、日本語能力試験（JLPT）のN3またはN4レベルで来日します。これは、技能実習や特定技能制度の受け入れ要件を満たすためでもあります。
N4レベルの日本語力は、簡単な日常会話をある程度理解できる段階です。しかし、介護現場で必要とされる専門語彙や複雑な心理状況の説明を理解するには十分ではありません。
特定技能等で事前学習を行っている場合でも、現場で用いられる語彙の幅や文脈は多岐にわたり、到着時点では十分に使いこなせないケースが少なくありません。
N3レベルの場合は、日常生活に必要な日本語は概ね理解でき、簡単な文章の読解が可能です。しかし、日本語には婉曲表現や曖昧な指示が多く、こうした表現が理解の妨げになります。「様子を見ておいてね」「少し待って対応して」などの間接的な指示は、対象や時間、優先順位が不明確なため、誤解を招きやすくなります。
介護現場では、略語も多く用いられています。「ADL」「VS」「フロアチェック」など、介護職員の間で自然に使われる略語は、外国人介護職員にとっては理解が難しい場合があります。
曖昧な表現や略語が積み重なることで、報告漏れや手順間違いが起こり、時には事故につながる危険性があります。
文化・価値観の違いにより、利用者対応や職員間のコミュニケーションにズレが生まれる
文化や価値観の差は、想像以上に現場コミュニケーションに影響を及ぼします。
たとえば、東南アジアの国々では高齢者を家族のように扱う文化が根付いており、親しみを込めた距離感で接することが一般的です。しかし、日本では一定の距離感を保つことが接遇の基本とされています。そのため、日本人スタッフや利用者から「馴れ馴れしい」と受け取られる場合があります。
また、報告・連絡・相談のタイミングに対する感覚にも違いがあります。問題が発生した時点で速やかに報告する文化と、まず自分で解決しようとする文化では、同じ状況でも対応が分かれます。この差が誤解を生み、チームの連携に支障をきたす場合があります。
価値観の違いは、業務そのものよりも職場の人間関係に影響しやすいため、早期に理解しておくことが大切です。
「曖昧な指示」や「暗黙のルール」が理解されず、業務がうまく進まない
日本の職場では、細かい指示を口頭で伝えず、慣れてきたら自然にできるだろうと暗黙の了解で進める場面が多く見られます。この「察する文化」は、日本人同士では円滑に機能しますが、異文化背景を持つ外国人介護職員には伝わりません。
たとえば、食事介助の前準備は「配膳してエプロンをつけて、必要があれば見守りをする」という一連の流れが暗黙で理解されています。しかし、外国人介護職員にとっては順番や判断基準が不明確なため、何をどこまでやれば良いのかわからない場合があります。
「とりあえずやってみて」という指示では、正確な手順に到達しないことが多く、結果として職員間の信頼関係にも影響が及ぶ可能性があります。こうした暗黙知は明文化されていないため、習得まで時間がかかり、ミスの原因にもつながりやすいです。
日本での生活環境の変化に伴い、メンタル不調や孤立が起こりやすい
多くの外国人介護職員は家族と離れて暮らしており、日本の地域社会に溶け込むには高いハードルがあります。生活習慣・買い物・交通ルール・医療機関の利用方法など、日常の小さな不安が積み重なることでメンタルの負荷が高まります。
さらに、相談相手がいないまま孤立感を抱えると、離職につながるケースがあります。職場側が生活サポートも適切に行うことで、心の負担を軽減し、結果的に定着につながりやすくなると考えられます。
外国人介護職員に提供すべき研修
続いて、外国人介護職員を受け入れるうえで欠かせない研修内容について解説します。現場で安心して働いてもらうためには、日本語・介護技能・文化理解・生活支援・資格取得の5つを軸にした総合的な研修体制が重要です。
- 日本語研修
- 介護技能研修
- 文化理解研修
- 生活サポート・メンタルケア
- 介護福祉士国家試験取得に向けた教育研修
日本語研修
介護の仕事では、一般的な日本語だけでなく、専門語彙や申し送りで使う表現、利用者への声かけなど、業務に沿ったコミュニケーションが求められます。また、利用者への声かけも、その場の状況に応じたやさしく適切な表現が必要になります。
こうした能力は、座学だけで習得するのは難しいため、実際の現場を想定したロールプレイを中心に学ぶスタイルが効果的です。日本語を知識として覚えるだけでなく、実際に使えるようにすることが重要です。
介護技能研修
日本語と並んで重要なのが介護技能の習得です。移乗介助や清潔援助、食事介助、誤嚥を防ぐための姿勢管理や見守り、そして感染対策といった基本動作は、どれも現場で欠かせない要素です。
これらの技能は、特定技能や技能実習の評価項目に基づいて体系的に習得させると理解が深まりやすく、安全基準の意義も自然とつかめるようになります。その動作がなぜ必要なのか、どの基準を守らなければならないのかを丁寧に伝えることで、現場で即戦力として動けるレベルに育成できます。
文化理解研修
外国人職員が戸惑いやすいのが、日本独自の文化や価値観です。
介護の現場では、丁寧で温かみのある接遇や適切な距離感、こまめな報告といった行動が重視されます。これらは国によって大きく異なるため、あらかじめ学習することでコミュニケーションの摩擦を大幅に減らすことができます。
理解しておきたいのは、文化理解は外国人職員だけに必要な研修ではないという点です。日本人スタッフ側も文化差への理解を深めることで、お互いの価値観を尊重した関わりができ、職場全体のストレスも軽減されます。
双方が学ぶことで、コミュニケーションが円滑になり、チームの雰囲気も良くなります。
生活サポート・メンタルケア
仕事の習得と同じくらい重要なのが、生活面でのサポートです。来日時のオリエンテーションとして実施するケースも多く、外国人職員が安心して日常生活を送れるよう支援することが、離職防止や定着率向上に直結します。
日本での生活ルール、たとえばゴミの出し方や交通ルール、病院の受診方法といった基礎的な情報はもちろん、役所での各種手続きや銀行口座の開設、住まいの手続きまで、生活基盤を整えるサポートが欠かせません。
また、悩みや不安を気軽に相談できる窓口を設けたり、定期面談を通じてメンタル面の状態を確認したりすることで、職員が抱えがちな孤立感やストレスの軽減につながります
介護福祉士国家試験取得に向けた教育研修
長期的なキャリア形成を支えるうえで、介護福祉士国家試験の取得支援は非常に大きな意味を持ちます。資格を取得することで職員自身の成長実感が高まり、働くうえでのモチベーション向上にもつながります。
ただし、国家試験では専門知識に加えて高度な日本語読解力が求められるため、通常の日本語研修や技能研修とは別に、試験対策に特化した学習が必要になります。試験範囲を体系的に学習し、日本語の読解力や専門語彙を強化しながら、過去問演習や模擬試験を通じて実践的な力を養うことで、合格に必要な「読む力」「理解する力」「実務知識」を総合的に高めていきます。
こうした支援は、外国人職員のキャリアアップだけでなく、長期定着にも高い効果をもたらします。
明光グローバルでは、外国人向けに最適化した国家試験対策講座を提供しており、レベルや受講スタイルに合わせて選べる体制が整っています。詳しい内容を確認したい方は、「介護福祉士試験対策講座」をご覧ください。
外国人介護職員を育成・定着させる指導のポイント
外国人介護職員が安心して働き続けるためには、日々の指導の仕方を工夫することが大切です。ここでは、現場で特に効果があるポイントを解説します。
- 指示は短く具体的に伝える
- 業務手順は必ず明文化する
- フィードバックは抽象語ではなく、具体例をセットで伝える
- 日本人職員の受け入れ体制を整える
- 定期的に研修やフォローアップを実施する
指示は短く具体的に伝える
業務を依頼する際は、まず結論を伝え、そのあとに必要な行動、注意点の順で説明すると理解しやすくなります。また、抽象的な表現を避け、できるだけ具体的に伝えることが重要です。
たとえば「丁寧にお願いします」では伝わりにくいため、「名前を呼んでから、ゆっくり声をかけてください」のように行動レベルで示すと、すぐに実践できます。
業務手順は必ず明文化する
業務手順は口頭ではなく、必ず文章や図で明確に示すことが必要です。
写真付きマニュアルや動画マニュアル、チェックリストを用意すると、理解のズレが起きにくくなります。「見て覚える」方式は負担が大きく、誤った方法が定着する原因にもなるため避けた方が安全です。
手順を標準化することで、日本人の新人教育にも同じ効果が期待できます。
フィードバックは抽象語ではなく、具体例をセットで伝える
注意や改善点を伝えるときも、抽象的な言い方は避け、行動レベルで具体的に示すことが大切です。何をどう変えればよいのかが明確になり、理解が早まります。
また、良い点を伝えるときも同じく、具体的に褒めることで次の成長につながります。認められる実感が増えることで、現場への意欲や定着意識も高まりやすくなります。
日本人職員の受け入れ体制を整える
外国人職員が働きやすい環境をつくるためには、日本人職員側の理解も欠かせません。文化・宗教・生活習慣の違いを共有し、外国人支援の役割を職員全体で理解しておくことで、過度な期待や誤解を防げます。
受け入れる側の準備が整うことで、日常のやり取りがスムーズになり、チームとしての協力もしやすくなります。
定期的に研修やフォローアップを実施する
来日直後の初期研修だけでなく、1〜3か月ごとに継続研修を行うことが定着には非常に効果的です。
継続研修の目的には、現場でつまずいた点の補強、日本語レベルの向上、接遇や介護観のズレの修正、生活面やメンタル面の早期フォローなどがあります。研修内容としては、現場での困り事を共有する時間、ロールプレイによるスキル確認、報連相の再確認、文化差による誤解の事例学習などが挙げられます。
継続的な研修は離職防止に最も効果があり、自社だけでは難しい場合は外部研修やオンライン研修を組み合わせるのも有効です。
外国人介護職員への研修方法の比較
研修をどのように実施するかは、施設の状況によって最適な方法が異なります。ここでは、社内で行う場合と外部サービスを利用する場合の特徴を解説します。
社内で研修を実施する場合
まずは、社内で研修を実施する場合のメリット・デメリットを解説します。
メリット
社内で研修を実施する場合、自社の方針や利用者の特徴に合わせて研修内容を細かく調整できます。また、現場をよく知る職員が教えるため、実態に合った指導ができることも強みです。長期間で見ればコストを抑えられるケースもあります。
デメリット
社内で研修を実施する場合、教える側には教育スキルが必要で、負担が大きくなりやすいことが課題です。また、担当者によって教え方が異なると標準化が難しくなります。日本語教育や文化理解など、専門性が高い内容には対応しきれない場合もあります。
外部研修サービスを利用する場合のメリット・デメリット
続いて、外部研修サービスを利用する場合のメリット・デメリットを解説します。
メリット
外部研修サービスを利用する場合、日本語教育や技能教育の専門家による質の高い研修が受けられ、体系化されたカリキュラムで短期間のスキル習得が期待できます。特定技能支援や生活フォローもセットで依頼できるサービスであれば、施設側の負担を大きく減らせます。
デメリット
外部研修サービスを利用する場合、外部費用がかかることは避けられません。また、自社独自の方針を反映させたい場合は調整が必要になることがあります。外部講師と現場の連携が不足すると、学んだ内容が職場に生かされにくくなる点も注意が必要です。
どちらを選ぶべき？判断のポイント
研修方法を選ぶ際は、次のような観点が判断材料になります。
- 社内に教育を担当できる人材がいるか
- 研修内容を標準化できているか
- 現場の負担に余裕があるか
- 外国人職員の日本語レベルや介護経験はどうか
- 即戦力化を優先するのか、長期育成を重視するのか
- 自治体の補助金を活用できるか
これらを踏まえ、たとえば自社の文化や業務手順を丁寧に伝えたい場合は社内研修が向いており、短期間で生活支援や日本語教育まで含めた総合的な育成を進めたい場合は外部研修のほうが効果的な場合があります。
自社の状況に最も合う方法を選ぶことで、外国人介護職員が働きやすく成長しやすい環境が整います。
外国人介護職員への研修なら明光グローバルにお任せください
外国人介護職員の受け入れにおいて、「指示が正しく伝わらない」「介護用語や報連相がなかなか定着しない」「定着せずに離職してしまう」といった課題に直面する施設は少なくありません。こうした課題を放置すると、現場の安全性や業務効率の低下につながるだけでなく、せっかく採用した人材が定着せず、コストだけが増えてしまうリスクもあります。
その解決策となるのが、計画的な日本語教育と現場に即した研修の導入です。日常会話だけでなく、介護現場で必要な専門用語や報連相の表現、利用者対応に直結するコミュニケーション力を身につけることで、外国人介護職員は安心して働き、施設にとっても貴重な戦力として長期的に活躍できるようになります。
明光グローバルは、40年以上の教育実績と日本語教育のノウハウを活かし、介護現場向けの日本語研修・文化理解研修をはじめ、オンライン学習ツール「Japany」まで幅広く提供しています。施設のニーズに合わせた最適な教育プランを設計し、現場に直結する日本語力と定着支援をトータルでサポートします。
外国人介護職員を安心して戦力化・定着させたい施設の皆さまは、ぜひ明光グローバルの研修サービスをご活用ください。最後に、明光グローバルの概要と、提供するサービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人労働者の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人労働者の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を5期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・外国籍エンジニアの人材紹介 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人労働者向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
外国人社員向け各種教育・研修サービス
明光グローバルでは、外国人材の日本語能力向上と各業界に特化した学習支援を4つの柱で展開しています。時間や場所を問わない「Japany」でのeラーニングから、ビジネス経験豊富な講師による個別指導まで、幅広いニーズに対応できることが特徴です。
| サービス | 概要 |
|---|---|
| 外国人向けオンライン日本語学習ツール「Japany」 | ・1,400本以上の豊富な動画教材 ・N5～N1レベルまでの総合的な学習コンテンツ ・多言語対応により初学習者も安心して学習が可能 ・特定技能2号試験対策コンテンツも搭載（外食業、飲食料品製造業、製造業、宿泊業） |
| オンライン日本語レッスン | ・ビジネス経験豊富な講師による個別指導 ・業界別カスタマイズカリキュラム ・定期的にレッスン報告書を企業に提供 |
| 各種研修プログラム | 【外国人材向け】新入社員研修、異文化理解研修等 【日本人社員向け】外国人材受入れ研修等 |
| 各種試験対策講座 | ・専門講師が直接指導 ・実施方法はオンライン/対面いずれも対応可能 ・受講人数や実施回数など企業毎にカスタマイズして対応可能 ※介護福祉士試験対策講座、特定技能2号試験対策講座（外食、飲食料品製造、製造業、建設の4分野に対応） |
各種教育・研修サービスの強み
明光グローバルの外国人社員向け各種教育・研修サービスの強みは「実用性の高さ」「カスタマイズ性」「豊富な実績」の3点です。
明光グループでは、これまで40年以上もの間、個別指導をはじめとした教育活動を実施してきました。そのため、明光グローバルには、企業様の状況に合わせた実用的な学習コンテンツが蓄積されています。学習した内容をすぐに現場で活かすことができるため、社員がモチベーション高く取り組むことができるでしょう。
また、さまざまな研修コンテンツを、企業の状況に応じてカスタマイズできることも特長です。外国人社員向けの日本語能力向上の研修だけでなく、業界や職種に特化したビジネスマナーや接遇・セールス研修、外国人社員を受け入れる日本人社員向けの受け入れ研修や異文化理解研修、異文化コミュニケーション研修など、幅広い研修を行うことができます。
さらに、EPA事業を外務省から5期連続で受託しており、国内外ともに豊富な導入実績を持っています。企業の規模や外国人社員の採用経験の多寡を問わず、さまざまなサポートが可能です。
オンライン日本語学習ツール「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している外国人向けオンライン日本語学習ツールです。
Japanyを活用すれば、現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,400本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人労働者のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できるのも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,500円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり14,000円～（受講人数に応じて変動） |
Japanyの強み
Japanyの強みは、「実用性の高いオリジナルコンテンツ」「学習の継続を促すシステム」「管理者を支えるサポート機能」の3点です。
| 実用性の高いオリジナルコンテンツ | 「Japany」には、N5〜N1までを網羅したJLPT対策を始めとする1,400本以上の豊富なレッスン動画コンテンツがあります。資格試験対策だけでなく、業界・業種別の言い回しや日常的な会話能力が身につく動画など、学習者のニーズに合わせてさまざまなコンテンツの動画を視聴できます。 |
| 学習の継続を促すシステム | 「Japany」には、実力・目標に応じて最適なプランを提案する「コンテンツレコメンド機能」や、力試しとして使える「実力診断テスト」など、外国人材の学習モチベーションを向上するさまざまな機能が搭載されています。 |
| 管理者を支えるサポート機能 | 学習者の進捗状況を確認できる「レポート機能」や、ログインがない場合に通知が届く「アラート機能」といった管理者機能も充実しています。そのため、人事・教育担当者の方も安心して利用することができます。 |
日本語オンラインレッスン
日本語オンラインレッスンの特長として、熟練した講師との直接的な対話を通して、実用的な日本語運用能力を育成できることがあります。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| ビジネスにおける実践力の向上 | ・各業種に対応したビジネス会話の習得 ・ビジネスメールや文書の作成指導 ・プレゼンテーションスキルの習得 |
| 業種別カスタマイズ | ・業界ごとに特化したレッスン 例：外食の店舗やホテルの現場で必要な接客コミュニケーション等 |
| 即時フィードバック | ・発音の細かな修正 ・自然な表現への言い換え ・ビジネスマナーの指導 |
日本語オンラインレッスンを受講することで、実際のビジネス現場で活用できる日本語コミュニケーションスキルを効果的に習得することが可能です。また、定期的にレッスンを受講することで、講師からフィードバックやエンカレッジを得られ学習のモチベーション維持が期待できます。
介護福祉士試験対策講座
外国人介護職員が長期的にキャリアアップし、現場で専門職として活躍するためには「介護福祉士国家試験」の合格が大きな目標となります。明光グローバルでは、日本語力・経験年数・学習スタイルに応じて選べる3種類の講座を用意し、受験者一人ひとりに最適な学習環境を提供しています。
国家試験に初めて挑戦される方、仕事が忙しく学習時間が取りにくい方、じっくり準備したい方など、幅広い状況に対応可能です。
外国人社員のレベルに合わせて選べる3つのコース
一から介護の知識をつけたい方から、すでに業務を任されていてこれから試験対策に進みたい方まで、レベルに合わせて選べる3つの講座をご用意しています。
| 講座名 | 対象年次 | 推奨日本語レベル | 推奨学習期間 | 主な対象者 |
|---|---|---|---|---|
| 介護の基礎講座 | 1〜2年目 | JLPT N3 | 6ヶ月〜1年 | これから介護の語彙・基礎知識を学ぶ人 |
| 介護福祉士国家試験 徹底対策講座 | 2〜3年目 | JLPT N2相当 | 6ヶ月〜1年 | 国家試験の学習を本格的に始めたい人／再受験の人 |
| 介護福祉士国家試験 直前対策講座 | 3〜5年目 | JLPT N2相当 | 3〜6ヶ月 | 要点だけ短期間で効率的に学びたい人 |
学習の進め方は、2つのスタイルから外国人介護職員の働き方や勤務スケジュールに合わせて選択できます。
- 講義・演習コース：講師がオンラインで丁寧に指導。理解を深めながら着実に進めたい方に最適です。
- 自己学習支援コース：自学中心で進めつつ、必要なタイミングで講師がコーチング。忙しい方や、自分のペースで学びたい方に向いています。
介護の基礎から国家試験の直前対策までレベル別の講座が揃っており、さらに学習スタイルも選べるため、外国人社員一人ひとりに最適な学び方を組み合わせて提供できることが最大の特徴です。
また、介護職に特化したカリキュラムであることも大きなポイントです。現場で本当に必要とされる専門用語や、利用者とのコミュニケーション、実務の流れに合わせた内容で構成されているため、資格取得にとどまらず、学んだ知識をすぐに現場で活かすことができます。
その分、定着率や戦力化のスピードも高まるため、「しっかり育てたい」「長く働いてほしい」という施設にとっても大きなメリットがあります。
まとめ
外国人介護職員の育成と定着を実現するためには、日本語・文化・生活の三方向からの支援が欠かせません。単発の研修だけでは十分とは言えず、初期研修と継続的なフォローアップを組み合わせることで、業務理解が深まり、現場の安全性や定着率を大きく高めることができます。
受け入れ側の体制を整え、自社の状況に合った研修方法を選ぶことは、外国人介護職員が安心して働ける環境づくりに直結します。
明光グローバルでは専門性の高い研修プログラムや日本語レッスンを提供しており、現場の負担を減らしつつ質の高い育成を実現できます。外国人介護職員の力を十分に引き出し、長く活躍できる職場をつくるためにも、信頼性の高い研修体制の構築は欠かせません。
外国人介護職員の定着と活躍を実現するために、ぜひ明光グローバルへお問い合わせください。
