近年、深刻な人材不足の影響から、外国人介護人材を採用する事業所が増えてきています。
「外国人介護人材が来てくれたおかげで余裕のあるサービス提供ができるようになった」といった喜びの声も多く挙がっている一方、日本人社員や利用者との間でミスコミュニケーションやトラブルが発生した事例も少なくありません。ミスや事故の発生を防ぎ、外国人介護人材の採用を成功させるためには、しっかりとした教育研修の提供が不可欠です。
今回は、外国人介護人材への教育や長期定着に向けた支援の方法について解説します。外国人介護人材への教育にお悩みの経営者や人事、教育担当者の方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
外国人介護人材の雇用を成功させる鍵は教育にある
近年、日本の介護現場で働く外国人介護人材は増加の一途をたどっています。外国人介護人材とは、一般的に以下の在留資格で働く外国人材を指します。
- 特定活動（EPA介護福祉士候補者・EPA介護福祉士）
- 技能実習（介護）
- 特定技能（介護）
- 在留資格「介護」
これから外国人介護人材を雇用しようとしている方は、「日本人と同じ品質のサービスを提供できる？」「日本語能力などの面でトラブルになることはない？」といったことに不安を感じられていることが多いです。実際に、介護現場の中には、外国人材への指導やコミュニケーションの難しさに悩まれている事業所も少なくありません。
一方で、介護現場の中には、マニュアルや教え方が外国人材向けになっていない所も多いです。せっかく採用した外国人材が、教育研修や業務指示の内容を十分に理解できず、サービスの提供に自信をなくしてしまっては元も子もありません。
外国人介護人材の雇用を成功させる鍵は「教育研修」にあります。外国人材にとって必要な内容を、明確かつわかりやすい表現で伝えることで、日本人社員と同等以上のレベルでサービスを提供できるようになります。長期的に企業に貢献してもらえる戦力を育成するためにも、外国人材に適した教育方法を導入することが大切です。
育成就労制度の創設に向けて教育体制を整備する企業が増えている
外国人介護人材に対する教育支援を充実させるべきだと考える背景には、育成就労制度の創設に伴い、外国人材の転職活動が活発化するのではないかとの懸念があります。
従来の介護の現場では、技能実習生が多く雇用されていました。2027年度に技能実習制度は廃止が決定しており、新たに育成就労制度が創設される見込みとなっています。育成就労制度は、将来的に特定技能に移行し、長期にわたって日本の人手不足分野に貢献する人材を育成することを目的に創設されています。
そのため、育成就労の在留資格を取得する外国人材は、日本で長期的に就業することを目指す意欲的な人材が多いと考えられます。
一方、育成就労制度では、原則として転籍が認められなかった技能実習制度とは異なり、基本的に同職種内での転職が自由に認められる予定となっています。そのため、外国人材のエンゲージメントが低い状況を放置していると、離職されてしまうリスクが高くなります。
育成就労制度の施行後も優秀な人材を繋ぎとめるためには、外国人材にとって魅力的な職場環境を構築することが不可欠です。外国人材と日本人社員の双方が気持ちよく働けるよう、教育研修を充実させることがますます重要になるでしょう。
日本人社員に対する外国人受け入れ研修も重要
外国人介護人材の採用を成功させるためには、外国人材に対する教育だけでなく、ともに働く日本人社員に対して外国人受け入れ研修を提供することも重要です。
外国人介護人材の中には、同僚とのコミュニケーションや人間関係上のトラブルを理由に離職する人も少なくありません。その原因を紐解いていくと、日本人社員が次のような発言をしていることがあります。
- 外国人材にどう接すれば良いか分からず、無視してしまった
- 指示した内容がなかなか通じないので感情的に叱責してしまった
- 外国人材の文化的に重要な行動を「職場のルールだから」と否定してしまった
こうしたトラブルを避けるためには、日本人社員に対してしっかりと外国人受け入れ研修を実施することが重要です。外国人受け入れ研修の内容としては、次のものなどが挙げられます。
- 異文化理解研修
- 異文化コミュニケーション研修
- 異文化マネジメント研修
- 「やさしい日本語」研修
明光グローバルでは、外国人材だけでなく、日本人社員に対する外国人受け入れ研修も提供しています。事業所のニーズに合わせて、プログラムの内容やカリキュラムを調整することができるため、効果的な研修を実施することが可能です。詳しく知りたい方は明光グローバルまでお気軽にご相談ください。
外国人介護人材に対する基本的な教育研修プログラム
外国人介護人材を雇用した場合、基本的には以下の教育研修プログラムを提供することが求められます。
- 入職時研修・入社ガイダンス
- 日本語研修
- 介護業務に関する指導・教育
- コミュニケーション能力の向上のための教育支援
- キャリアアップのための教育支援
ここでは、外国人介護人材に対する基本的な教育研修プログラムを紹介します。
参照元：外国人介護人材を受け入れる介護施設職員のための ハンドブック（公益社団法人日本介護福祉士養成施設協会）
入職時研修・入社ガイダンス
外国人材が入社したら、最初に入職時研修・入社ガイダンスを提供しましょう。入職時には、以下について必ず文書で示し、通知・説明することが必要です。
- 勤務場所
- 労働時間
- 賃金等に関する処遇条件
特に、厚生年金や健康保険の社会保障制度については、そもそも制度の仕組み自体を理解していない外国人も少なくありません。誤解やすれ違いを起こさないよう、あらかじめ仕組みや内容から丁寧に説明することが重要です。
日本語教育・コミュニケーション教育
日本語教育・コミュニケーション教育も重要です。
介護の現場では、総合的な日本語でのコミュニケーション力に加えて、医療・介護に関する専門的な用語の習得が求められます。よく使う日本語表現や習得してもらいたい専門用語については、リストアップするなどして、Off-JTとして日本語教育を受けてもらうことが効果的です。
また、OJTで行われる作業や業務指示などのやりとりも日本語コミュニケーションの教育につながります。たとえば、毎日の業務内容を5W1Hのように形態を決めて記録することで、ライティング能力を向上させることができます。現場で働く日本人社員と外国人介護人材の双方が、仕事を通して日本語の勉強をしている意識を持つことが重要です。
介護業務に関する指導・教育
介護業務に関する指導・教育については、外国人材が苦手とする分野を補完する形で教育を進めることが必要になります。介護業務に関する指導・教育のうち、特に気を付けたいのは以下に関する内容です。
- 自立支援の理解
- チームケアの意識
- 報告・連絡・相談の重要性
自立支援の理解
外国人材の中には、「手厚くお世話をすること」が介護サービスであると考え、利用者が自分でできることまで介助しようとしてしまう人もいます。日本における介護の基本は自立支援です。
そのため、利用者の「自分でできること」は何か、何らかの理由で「やらなくなっていること」は何かを発見し、自立をサポートするように伝えましょう。
チームケアの意識
海外には、チームや組織で協力するのではなく、個々人が与えられた役割をまっとうすることこそが正しい仕事の進め方であるとしている国もあります。日本では「チームケア」を重視し、チーム全体で利用者の介護を行っています。
チームケアについて説明するとともに、日本の現場では同僚である介護職員や多職種との連携・協力を重視し、多角的に利用者の状況を観察していることを理解してもらうようにしましょう。
報告・連絡・相談の重要性
チームケアを実現するうえで、不可欠なのが報告・連絡・相談です。あらかじめチームケアの意識について説明ができていれば、報告・連絡・相談の必要性についてもより深く理解してもらえるはずです。特に、事故・ヒヤリハットの際は必ず報告するよう注意を促します。
また、海外には、間違いを「恥」とし、自力で解決することを基本とする文化もあります。そのため、ミスをした場合にどのように受け止めるのかについては、伝え方や指摘の方法を工夫することが必要です。
たとえば、報告しなかったことを叱るのではなく、報告してくれたことを褒める文化を作るなどが効果的です。
キャリアアップのための教育支援
教育研修を通して、外国人材のキャリアアップを支援することも重要です。
特定活動（EPA介護福祉士候補者）や技能実習（介護）、特定技能（介護）などの在留資格で働く外国人材にとっては、介護福祉士国家試験に合格し、在留資格「介護」に移行することが当面のキャリア目標となります。
介護福祉士国家試験の合格率は、日本人と外国人材との間で大きな差があります。たとえば、第38回介護福祉士国家試験の場合、試験全体の合格率が70.1%であるのに対し、外国人材の合格率は3〜4割程度に留まっています。具体的な在留資格別の合格率は以下のとおりです。
| 在留資格 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 特定活動（EPA候補者） | 1,196人 | 380人 | 31.8% |
| 特定技能1号 | 10,406人 | 3,435人 | 33.0% |
| 技能実習 | 517人 | 227人 | 43.9% |
| 留学 | 4,461人 | 1,540人 | 34.5% |
※第38回介護福祉士国家試験の受験者・合格者・合格率の推移（厚生労働省）・第38回介護福祉士国家試験の合格発表について（厚生労働省）を元に作成
外国人材の介護福祉士国家試験の合格率が低い理由には、出題される日本語の難しさや出題範囲の広さ、仕事と試験対策の両立の難しさなどが挙げられます。これらのハードルをクリアするためには、受入れ機関が積極的に介護福祉士国家試験の合格に向けた試験対策を支援することが必要です。
受入れ機関が介護福祉士国家試験の合格を支援するための主な方法としては、次のものが挙げられます。
- 介護福祉士養成施設への通学を支援する
- 介護技能・介護の日本語に関する学習教材を支給する
- 国家試験前の学習時間を確保するためにシフトを配慮する
なお、在留資格「介護」を取得したあとも教育は終わりではありません。通常の介護職員として働いている日本人社員と同じように、定期的なスキルアップの機会を設けることが大切です。
参照元：第38回介護福祉士国家試験の合格発表について（厚生労働省）
外国人介護人材に教育研修を提供する際のポイント
外国人介護人材に教育研修を提供する際には、注意したい点があります。ここでは、外国人介護人材に教育研修を提供する際のポイントを解説します。
- 外国人材との信頼関係の構築に力を入れる
- 日本人にとっては当たり前のことも具体的に説明する
- 個々の外国人材に合ったコミュニケーション方法を選択する
- 介護福祉士国家試験の合格に向けた学習支援を実施する
- 継続的な日本語の習得をサポートする
外国人材との信頼関係の構築に力を入れる
一つ目のポイントは、外国人材との信頼関係の構築に力を入れることです。
在留資格「介護」の外国人材は、日本語学校や介護福祉士養成施設、介護の現場で働くなどの経験から、日本での仕事や生活にある程度慣れている人が多く、トラブルが少ない傾向にあります。
一方、特定活動（EPA介護福祉士候補者）や技能実習（介護）、特定技能（介護）の在留資格で働く外国人材の中には、なかなか日本の職場環境に馴染めず、ホームシックになってしまう人もいます。日本語能力や日本の企業文化、介護の文化への理解不足から、職場で孤立してしまうことも少なくありません。
このような状況の中で、教育担当者が外国人材を頭ごなしに否定したり、「だから〇〇人はダメなんだ」というような差別的な発言をしたりすると、信頼関係に大きな亀裂が生じてしまいます。
外国人材が常識はずれな行動をしていた場合にも、「なぜそのような対応を選択したのか」について、まずは落ち着いて話を聴くようにしましょう。その上で「その行動がなぜダメなのか」「次からどうしてほしいのか」を理由や背景も含めて説明すれば、指導を通じて信頼関係を構築することができます。
また、業務上の不満や疑問、日常生活の上での困りごとを気軽に相談できるよう、定期的な面談の機会やメンター制度などを導入することもおすすめです。面談や対話を通して、職場の同僚や利用者、近隣住民と居心地の良い関係性を持てるようにアドバイスを提供し、孤独感を減らすようにしましょう。
日本人にとっては当たり前のことも具体的に説明する
二つ目のポイントは、日本人にとっては当たり前のことでも具体的に説明するということです。
一般常識や当たり前の感覚は、世界各国の文化や社会的な事情によって異なります。こうした前提条件の違いから、日本人社員には一発で伝わる指導内容でも、外国人介護人材にはなかなか伝わらないことも少なくありません。
そもそも、日本と海外とでは介護の進め方や利用者との関わり方に関する基本的な考え方が異なるため、熱心に日本の介護の方法を勉強している外国人材でも、時にはコミュニケーション方法を間違えてしまうことがあります。
教育担当者が、こうした日本とは異なる考え方を「間違い」「劣っている」と判断してしまうと、相手に対する嫌悪感や苦手意識が芽生えてしまい、お互いにとって居心地の良くない職場環境ができてしまいます。
常に、「日本の常識は海外の非常識」という意識を持ち、当たり前のことでも目的や背景、理由まで具体的に説明することが大切です。特に重要なことは、最低でも3回程度繰り返して説明し、理解していない可能性を感じたら表現を変えて言い直すように心掛けましょう。
個々の外国人材に合ったコミュニケーション方法を選択する
三つ目のポイントは、個々の外国人材に合ったコミュニケーション方法を選択することです。外国人材の出身国の文化的な事情を踏まえて、コミュニケーションの取り方を検討することも重要です。
たとえば、「ほめて伸ばす」文化で育った外国人材の中には、怒られることに過剰に拒否反応を示す人もいます。また、ストレートな物言いが多く、コミュニケーションが文脈に依存しない「ローコンテクスト文化」で育った外国人材が、日本語でのあいまいな表現をうまく理解できないことも頻繁に見受けられます。
日本語能力は外国人材の在留資格によっても異なる場合があります。たとえば、在留資格「介護」の外国人材は、難易度の高い介護福祉士国家試験を突破していることや、日本での暮らしが長いこともあり、ある程度スムーズに日本語が話せる場合が多いです。
一方、特定活動（EPA介護福祉士候補者）や技能実習（介護）、特定技能（介護）の在留資格で働く外国人材の中には、まだ日本語での会話力が不十分である人材も少なくありません。
このように、一口に「外国人材」といっても、それぞれに合ったコミュニケーション方法は異なります。状況に応じて「やさしい日本語」を活用する、分かっていないそぶりがあった場合には伝えた内容を再確認するなど、相手の日本語能力に合わせてコミュニケーション方法を選択することが必要です。
介護福祉士国家試験の合格に向けた学習支援を実施する
四つ目のポイントは、介護福祉士国家試験の合格に向けた学習支援を実施することです。
外国人介護人材が在留期間の上限を気にせず働くためには、在留資格「介護」に移行することが必要です。在留資格「介護」に移行するためには介護福祉士国家試験に合格しなければなりません。
一方、先ほど紹介したように、外国人材の介護福祉士国家試験の合格率はおよそ3〜4割程度であり、試験全体の平均的な合格率よりもかなり低い状況です。人材の長期定着のためには、受入れ機関が積極的に介護福祉士国家試験の合格に向けた学習支援を提供することが重要です。
明光グローバルでは、外国人材の介護福祉士国家試験の合格を力強くサポートすることができる「介護福祉士国家試験対策講座」を実施しています。過去に実際に受講した方の国家試験合格率は81%に達しており、日本人の受験者と同等以上に合格率を引き上げる効果が期待できます。気になる方は明光グローバルまでお気軽にご相談ください。
継続的な日本語の習得をサポートする
最後のポイントは、継続的な日本語の習得をサポートすることです。
介護の現場においては、日本語での細やかなコミュニケーション力が非常に重要になります。たとえば、利用者との信頼関係の構築や、病状の変化への機敏な対応など、仕事のさまざまな場面で日本語での会話力が欠かせません。
また、介護職では申し送りなどの場面も多く、外国人材が苦手としていることが多い日本語でのライティング能力を身につけることも必要になります。
また、介護福祉士国家試験の試験対策としても、日本語学習は不可欠です。介護福祉士国家試験で出題される文章には、JLPT N2相当の非常に難易度の高い日本語が使われています。
そのため、国家試験の内容を理解するだけでなく、並行して日本語学習にも取り組む必要があるのです。もちろん、在留資格「介護」への移行後も、サービスレベルを向上するために継続的に日本語学習機会を提供することは必要となります。
明光グローバルでは、外国人材が気軽に日本語を学べる日本語eラーニング「Japany」を開発・提供しています。Japanyは個々の外国人材の学習レベルに合わせて目標設定を行うコンテンツレコメンド機能を有しているため、職場に在籍する外国人材がそれぞれにぴったりの教材で学ぶことができます。
また、スマートフォンやタブレット端末からいつでもどこでも学べるため、忙しい外国人介護人材でも学習を続けやすくなっています。詳しい内容は明光グローバルまでお気軽にお問い合わせください。
外国人介護人材の教育に明光グローバルの研修・教育ツールをご活用ください
介護現場で発生している深刻な人手不足を解消するためには、戦略的に外国人介護人材を雇用していくことが不可欠となります。
日本とは異なる文化・価値観の中で育った外国人介護人材が日本人社員と同等のサービスを提供するためには、外国人材にとってわかりやすい教育研修を提供することが重要です。また、長期的な雇用を実現するためには外国人材が在留資格「介護」に移行することも必要ですが、そのためには介護福祉士国家試験の試験対策に取り組まなければなりません。
これまで外国人介護人材を雇用した経験のない介護現場の中には、自社だけで適切な教育研修が提供できるか不安を感じている職場も多くなっています。
明光グローバルは、外国人材に特化した人材紹介事業・教育研修事業を提供しています。特に力を入れているのが外国人介護人材の紹介・育成です。受講者の合格率を飛躍的に向上させることができる「介護福祉士国家試験対策講座」や、「かいごの日本語」を含め、さまざまな日本語学習ニーズに対応する日本語eラーニング「Japany」も提供しています。
最後に、外国人介護人材の教育に関心をお持ちの方に、明光グローバルの各種サービスを紹介します。
明光グローバルとは
明光グローバルは、外国人材の就労機会の創出と育成を通して、日本企業の持続的な成長をサポートする教育系人材サービスです。
40年以上の個別指導の教育実績、そして10年以上の日本語教育の実績を持つ明光ネットワークジャパングループの知見を活かし、外国人材の育成と企業の人材課題解決に特化したサービスを提供しています。
JCLIや早稲田EDU日本語学校での豊富な教育ノウハウを活かし、特定技能試験対策から業界別の専門教育まで、幅広いニーズに対応しています。外務省からEPA事業を5期連続で受託するなど、高い信頼性と実績を誇ります。
明光グローバルの主要サービス
| 事業 | サービス |
|---|---|
| 教育研修事業 | ・eラーニングによる日本語教育（スマホアプリに対応） ・対面/オンラインによる日本語レッスン ・外国籍人材と日本人に向けた各種研修プログラム ・外国籍人材に向けた各種試験対策講座 |
| 人材紹介事業 | ・特定技能人材の紹介 ・手続き支援～入社後支援 ・教育伴走型の登録支援サービス |
特定技能人材やエンジニアの紹介から、外国人社員向けの教育・研修サービスまで、幅広いノウハウを提供しています。単なる日本語教育にとどまらず、企業での実践力を重視した総合的な人材育成を行っています。
介護福祉士の試験対策講座
明光グローバルは、外国人向けに特化した介護福祉士の試験対策講座を提供しています。外国人受験者特有の課題に対応しており、効果的な学習方法を取り入れていることが特徴です。
介護福祉士の試験対策講座
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| 段階的学習プラン | ・基礎日本語から専門知識まで、レベルに応じた学習 ・N5からN2以上まで、幅広い日本語能力に対応 |
| 実践的な訓練 | ・語彙力、読解力強化の集中トレーニング ・実践的なケーススタディによる知識の定着 |
| 柔軟な学習形態 | ・講座の実施方法（オンライン・対面いずれかを選択可） ・受講人数：企業様のご要望に応じて柔軟に対応可能 |
| 専門性の高いサポート | ・介護現場経験のある日本語教師による指導 ・介護の日本語教育専門家による監修 〇特徴：高い合格実績 〇内容：日本人の合格水準にならぶ高い合格実績（81%） |
介護福祉士の試験対策講座は、日本語能力の向上と介護専門知識の習得を、同時に進められます。また、外国人材がつまずきやすいポイントも網羅されているので、不安なく試験に臨むことができるでしょう。
N3レベルの合格率が90％を超えていることからも、明光グローバルが開発した試験対策は多くの受験者に対して効果が見込めます。
日本語eラーニング「Japany」
「Japany」は、明光キャリアパートナーズが提供している日本語eラーニングです。
「Japany」を活用すれば、「かいごの日本語」などの現場で用いる実践的な日本語や、特定技能試験対策など、合計1,400本以上の豊富な動画教材を活用して学ぶことができます。そのため、外国人社員のさまざまな学習ニーズに応えることができます。
また、パソコンやスマートフォンを使って、スキマ時間に自分のペースで学習できることも特徴的です。
さらに、管理者機能として、学習進捗を確認できる「レポート機能」や、一定期間ログインがないと通知が届く「アラート機能」を活用することもできます。
| 受講形態 | e-ラーニング |
| 対象者 | 企業に在籍する外国人籍社員・帰国子女など |
| プログラム・コース内容（一例） | ・日本語試験対策（JLPT・JFT Basic） ・せいかつの日本語 ・特定技能試験対策（1号＋2号に対応） ・しごとの日本語（ITエンジニア、外食、介護など各業界のビジネス会話に対応） |
| 受講期間 | コースによって異なる |
| 料金プラン・受講費用 | 初期費用：100,000円 月額費用：1名あたり1,000円～（受講人数に応じて変動） 年間契約費用：1名あたり9,500円～（受講人数に応じて変動） |
まとめ
外国人介護人材の雇用を成功させるためには、外国人材に合った教育研修を提供することが必要となります。特に、介護福祉士国家試験の合格に向けた試験対策サポートや、継続的に日本語でのコミュニケーション能力を向上させるための日本語学習支援は非常に重要です。
一方、外国人材の介護福祉士国家試験の合格率は例年3〜4割程度であり、難関資格となっています。日本語学習支援についても「仕事が忙しくなかなか日本語学習の時間が取れない」「個々の外国人によって日本語学習における苦手分野が異なるため、教材選定が難しい」といったお悩みの声が多く、外国人介護人材に対する教育に不安を抱えている方は少なくありません。
明光グローバルでは、外国人介護人材を対象にさまざまな教育研修事業を提供しています。
「介護福祉士国家試験対策講座」では、N3レベルの日本語能力を持つ受講者の合格率が90％を超えており、非常に高い学習効果が出ています。
スキマ時間で学べる日本語eラーニング「Japany」も、コストを抑えながら個々の外国人材に合った学習機会を提供できるため、介護の現場から高い評価を得ています。外国人介護人材の教育研修にお悩みの方は、明光グローバルまでお気軽にご相談ください。
